信用取引手数料で比較する証券会社ランキング2022年版!金利が低いのはどこ?

信用取引 証券会社

「今よりももっと効率よく取引がしたい」、そんな人は信用取引の利用を検討してみましょう。

相応のリスクも伴いますが、少ない資金でも大きな利益を狙うことができる効率的な制度です。

今回の記事では、そんな信用取引をするにはどんな証券会社を選ぶべきなのかについて考えてみましょう。

おすすめの証券会社ランキングも紹介していますので、ぜひ最後までお読みください。

この記事からわかること
  • 信用取引をするにあたって、取引手数料はもちろん、その他のコストも考慮する必要がある
  • 信用取引における「買い」では、金利を支払う義務が発生する
  • 信用取引における「売り」では、貸株料を支払う義務が発生する
  • 手数料、金利、貸株料などを比較し、最も好条件な証券会社はSBIネオトレード証券
  • 信用取引は、手元の資金以上の取引ができる魅力的な取引
  • 手元の資金以上の損失を出してしまう可能性があることには注意が必要

信用取引を始めるなら、信用取引の売買手数料が完全無料のSBIネオトレード証券が最適です。

信用取引に興味がある人は、ぜひこの機会にSBIネオトレード証券をチェックしてみましょう。

目次

信用取引で証券会社を比較するポイント

信用取引で証券会社を比較する際は、以下のポイントに注目しましょう。

・信用取引手数料の安さ
・金利の低さ
・貸株料の安さ

それぞれの比較ポイントについて詳しく見てみましょう。

比較①信用取引手数料の安さ

信用取引を始めるにあたって、まずは信用取引の手数料を比較しましょう。

一般的な証券会社では、信用取引の売買手数料は現物取引よりも安く設定されています。

そのため、取引回数が多くなる予定の場合は特に、現物取引よりも信用取引の方が手数料を抑えられる可能性が高いです。

ただし、売買手数料が安いからと言って、安易に信用取引はお得と考えることは危険です。

実は、記事の後半部分の「信用取引のデメリット」にて信用取引にかかるコストの詳細を解説しますが、信用取引は現物取引よりもトータルコストが高くなる傾向があるのです。

各種コストを確認し、トータルコストが安くなる業者を選ぶことをおすすめします。

信用取引は、現物取引よりも効率よく利益を出せるという手法ですので、少しでも多くの利益を受け取ることができるよう、コストは最小限になるようにしましょう。

比較②金利の低さ

また、金利の安い証券会社を選ぶことも重要です。

信用取引で「買い」を行う場合、証券会社から借金をして株式を買うことになるため、借金をしている期間は「金利」を支払う義務が発生します。

信用取引には「制度信用取引」と「一般信用取引」の2種類があり、基本的には一般信用取引のほうが支払い金利が高くなることが多いです。

金利は、証券会社から資金を借りている期間(=「買い建玉(たてぎょく)」を保有している期間)に応じて金額が増えるため、建玉保有期間が長ければ長いほどコストが増えてしまいます。

実際に以下がSBIネオトレードが発表している各社の金利比較表になります。

SBIネオトレード 一般信用取引
※3000万円の建玉を半年間(180日間)保有した場合のデータを比較

金利は各社によって大きく異なり、SBIネオトレードが低コストになっていることが分かります。

比較③貸株料の安さ

信用取引の「売り」を行う場合は、「貸株料」の安い証券会社を選ぶことが重要です。

先ほどお伝えしましたように、信用取引の「買い」は証券会社から資金を借りるため、それに対して金利を支払う義務が発生します。

証券会社から株式を借りる信用取引の「売り」も、借りた資金に対して発生する金利と同様に、借りた株に対して「貸株料」の支払い義務が発生します。

基本的には、金利よりも貸株料のほうが安くなる傾向があります。

また、貸株料についても、証券会社から借りた株式を売っている期間(=「売り建玉」を保有している期間)に応じて金額が増えるため、金利と同様、長期トレードを考えている場合は注意が必要です。

以下が各社の貸株料の比較になります。

証券会社貸株料
SBIネオトレード証券1.10%
SBI証券1.15%
マネックス証券1.15%
楽天証券1.10%
松井証券1.15%
auカブコム証券1.15%

SBIネオトレード証券と楽天証券が業界最安の貸株料を設定していることが分かります。

信用取引におすすめな証券会社ランキング

ここからは、信用取引におすすめな証券会社をランキング形式で紹介します。

各証券会社についてのおすすめポイントも記載していますので、自分に合った証券会社を選びましょう。

特にこだわりがない場合は、ランキング1位のSBIネオトレード証券の利用を検討してみてください。

SBIネオトレード証券

SBIネオトレード証券 公式
名称SBIネオトレード証券(旧ライブスター証券)
現物取引手数料税込50円〜
※「一律(つどつど)プラン」の場合
信用取引手数料税込0円
金利制度信用取引(買方金利):2.30% ※信用金利優遇プログラム適用で最良優遇1.19%
一般信用取引(買方金利):2.75%
委託保証金30万円〜
最低保証金維持率20%
口コミSBIネオトレード証券の評判・口コミ
SBIネオトレード証券のおすすめポイント
  • 信用取引手数料が無料

SBIネオトレード証券の最も魅力的な点は、信用取引手数料が無料という点です。

ほとんどの証券会社では、約定代金に応じて取引手数料が高くなるため、高額取引をする人や取引回数が多い人は手数料で損をしてしまう傾向にあります。

しかし、SBIネオトレード証券なら、何度取引しても、何円分取引しても、全銘柄手数料が無料です。

手数料を気にせず取引できる点は、SBIネオトレード証券の最大のメリットです。

  • 業界最低水準の金利/貸株料、金利優遇キャンペーンも恒久化

長期トレーダーにとって、金利および貸株料は最終的な利益を左右する重要な要素です。

わずか1%の差が将来的に大きな負担になってしまうため、なるべく金利や貸株料が安い証券会社を選ぶべきです。

SBIネオトレード証券の制度信用取引なら、買方金利2.30%、貸株料1.10%と業界トップクラスの水準です。

さらに、入金・入庫額に応じて最良優遇金利が1.19%となるプログラムが恒久化されました。

  • 使いやすいトレードツール

SBIネオトレード証券なら、豊富な取引ツールをすべて無料で利用することができます

本格的でハイレベルなトレードがしたい場合はNEOTRADE R、スマートフォンで気軽にトレードをしたい場合はNEOTRADE S、簡単な操作がしたい初心者にはNEOTRADE Wなど、自分に合ったツールを選んでトレードしましょう。

楽天証券

楽天証券
名称楽天証券
現物取引手数料税込55円〜
※「超割コース」の場合
信用取引手数料税込99円〜
※「超割コース」の場合
(「いちにち信用」を選択した場合は0円)
金利制度信用取引(買方金利):2.80%
一般信用取引(買方金利):1.80%〜
委託保証金30万円〜
最低保証金維持率20%
口コミ楽天証券の評判・口コミ
楽天証券のおすすめポイント
  • デイトレーダー向けの一般信用取引「いちにち信用」が選べる

1日で取引を完結させるデイトレーダーには、「いちにち信用」が選べる楽天証券がおすすめです。

一般信用取引の「いちにち信用」は、取引にかかる売買手数料が0円、金利・貸株料は年率0%~1.80%という破格のコストで信用取引が利用できる制度です。

信用買い、信用売りのどちらでも適応が可能です。

ただし、デイトレーダー向けのコースですので、返済期限は「当日中」と決まっている点に注意が必要です。

  • 信用貸株サービスが利用できる

楽天証券なら、信用取引の担保として株式を預けた場合、その株式を楽天証券に貸し出して貸株金利を受け取る「信用貸株サービス」の利用が可能です。

保有している株式を信用取引の担保(委託保証金)として利用しながら、同時に貸出し期間中に対する金利を受け取ることができるので、株式を有効活用できます。

  • 貸出中の株は、金利を受け取る以外のメリットもある

貸株サービス利用中には、金利を受け取ることができる以外のメリットもあります。

そのメリットとは、いつでも売却・現渡が可能という流動性があることと、さらに、貸出中でも配当金や株主優待の取得ができることです。

このように魅力的なメリットがある貸株サービスですが、注意点として、現在の貸株サービスは分別管理の対象外であり、たとえば、可能性は低いですが、万が一楽天証券が破綻してしまった場合には貸している株式が返還されない可能性もあります。

リスクについてもしっかりと把握したうえで利用しましょう。

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松井証券

松井証券 信用取引
名称松井証券
現物取引手数料税込0円〜
信用取引手数料税込0円〜
金利制度信用取引(買方金利):3.10%
一般信用取引(買方金利):4.10%〜
委託保証金30万円〜
最低保証金維持率20%
口コミ松井証券の口コミ
松井証券のおすすめポイント
  • 一定額までなら信用取引手数料が無料

松井証券では、1日あたりの現物取引・信用取引の約定代金の合計額が50万円までなら、何度取引しても取引手数料が無料です。

さらに、デイトレーダー向けの一般信用取引「一日信用取引」を選ぶと、一日の約定代金に関わらず手数料が無料になります。
※「一日信用取引」における信用取引の返済期限は当日中です。

  • 株主優待取りがしたい人におすすめ

1日あたりの現物取引・信用取引の約定代金の合計額が50万円までなら取引手数料が無料という料金形態のため、株主優待取りがしたい人に向いています

株主優待取り方法の詳細は後述しますが、この時の「つなぎ売り」という手法を使うには現物取引と信用取引を並行して進める必要があります

そのため、1日の約定代金の合計額が50万以下の範囲であれば、現物取引・信用取引にかかわらず取引手数料が無料になる松井証券なら、お得に株主優待を手に入れることができます

  • 安心の企業体制

信用取引を始める上で、企業の信頼度は重要なポイントです。

100年の歴史を持つ松井証券なら、信頼に値する実績は充分と考えられます。

実際、2020年10月6日には格付投資情報センター(R&I)からBBB+、すなわち投資適格の格付けを取得しています。

マネックス証券

マネックス証券 トップページ
名称マネックス証券
現物取引手数料税込55円〜(取引毎手数料コース)
信用取引手数料税込99円〜(取引毎手数料コース)
金利制度信用取引(買方金利):2.80%
一般信用取引(買方金利):3.47%〜
委託保証金30万円〜
最低保証金維持率20%
口コミマネックス証券の口コミ
マネックス証券のおすすめポイント
  • 投資経験に合わせた2つの信用取引口座から選択できる

マネックス証券では、「通常の信用取引」と「スタート信用」の2種類の信用取引口座から開設することができます。

通常の信用取引口座はは、レバレッジを効かせて資金効率をUPさせたり、空売りで値下がり時の利益も狙いたい方におすすめの信用取引口座です。

一方、スタート信用口座は信用取引初心者の方にオススメ(建玉上限あり・買建てのみでスタート)です。

通常の信用取引ルールは変わらず、建玉上限金額を500万円と低く設定されており、さらに買建て取引専用(新規売建て取引はできません)とするなど、リスク管理を考えたサービスとなっているので信用取引初心者の方でも安心して利用することができる口座となっています。

  • ETF・REIT等の信用取引手数料は0円

マネックス証券では、ETF・REIT等の信用取引手数料が0円(無料)で取引することができます

無料で取引することができるので、コストを気にすることなく、300を超えるETF・ETN・REIT(インフラ投資法人含む)を取引可能です。

  • ポイント還元サービスを実施している

マネックス証券では「取引毎手数料コース」を利用している場合、手数料合計額が月間30万円以上の方には半額相当額のポイントが還元されます。

また、「一日定額手数料コース」を利用している場合は、日計り取引の手数料片道分のポイント還元を行なっています。

取引に応じてポイントが自動的にたまり、手数料を抑えて取引することができるのでお得だと言えるでしょう。

信用取引ができるネット証券会社比較表

信用取引ができるネット証券会社を一覧表で比較すると、以下のようになります。
※料金プラン、キャンペーンによってはこの限りではありません。

スクロールできます
証券会社現物取引手数料信用取引手数料金利委託保証金最低保証金維持率貸株料
SBIネオトレード証券50円〜0円2.30%〜
※最良優遇1.19%
30万円〜20%1.10%
SBI証券55円〜99円〜2.80%〜30万円〜20%1.10%〜
楽天証券55円〜99円〜1.80%〜30万円〜20%1.10%〜
松井証券0円〜0円〜3.10%30万円〜20%1.15%〜
マネックス証券55円〜99円〜2.80%〜30万円〜20%1.15%〜
LINE証券買い:0円
売り:99円〜※
0円2.80%30万円〜30%1.15%
※同一日に同一注文で複数の約定となった場合は、約定代金を合算し手数料を計算します。
※インターネット取引の場合、売買手数料が無料になります。

手数料を比較すると、松井証券やLINE証券が安いことが分かりますが、松井証券では金利や貸株料率が、LINE証券では最低保証金維持率が比較的高い点が気になります。

SBI証券や楽天証券は金利、委託保証金、最低保証金維持率、貸株料の条件は他社と同等もしくは好条件ですが、取引手数料が少し高い点が気になります。
※SBI証券は「スタンダードプラン」、楽天証券は「超割コース」の手数料を記載しています。

SBIネオトレード証券なら、すべての項目において平均的もしくは平均以上の条件が備わっていることが分かります。

信用取引のメリット

次に、信用取引にはどんなメリットがあるのかについて説明します。

・資金の約3.3倍の取引ができる
・「売り」からも取引を始められる
・株主優待取りができる

順番に解説します。

資金の約3.3倍の取引ができる

信用取引の最大のメリットは、レバレッジを効かせて資金以上の取引ができ、資金の約3.3倍の取引が可能です。

この制度のおかげで、少ない自己資金で大きな利益を狙うことも可能になります。

現物取引と信用取引の場合で、必要自己資金の比較をしてみましょう。

必要自己資金の比較

1株10,000円の上場銘柄の株式を1単元(100株)購入する場合の自己資金を計算します。
※計算を簡略化するため、ここでは手数料などの諸費用を考慮していません。

  • 現物取引の場合

10,000円×100株=1,000,000円
∴100万円の自己資金が必要

  • 信用取引の場合

(10,000円×100株)÷レバレッジ3.3倍≒303,030円
∴30万円以上の自己資金が必要

保有資産の約3.3倍の取引が可能なため、現物取引と比較すると少ない自己資金で取引を開始できます

「売り」からも取引を始められる

「売り」からも取引を始められることも信用取引ならではのメリットです。

現物取引では、購入価額と売却価額の差額が利益になり、必ず「買い」から取引が始まります。

信用取引では、「買い」からはもちろんのこと、「売り」からも取引を始められます。

証券会社から株式を借りて売る信用取引の手法を「空売り」と呼び、空売りをした後に株価が下がれば下がるほど利益が大きくなります

空売り(からうり)とは
株式を現物として所有せずに、借りてきて売ること。

信用取引なら、株価が上がる局面・下がる局面のいずれにおいても利益を生むチャンスがあるのです。

株主優待取りができる

株主優待を目的として株を買うなら、実は現物取引よりも信用取引の方がおすすめです。

とは言っても、信用取引で入手した(借りた)株式には株主としての権利は認められないため、通常であれば株主優待を受け取ることはできません。

ここで紹介する方法は、現物取引と同時に信用取引を行うことで、株価下落のリスクを軽減させる「つなぎ売り」という方法です。

現物取引の場合、購入後に株価が下落し、損失を出してしまう可能性があります。

せっかく株主優待を受け取ることができても、それ以上の損失を出してしまってはお得とは言えません。

一方、信用取引を利用することで株価下落による損失を抑える「つなぎ売り」が可能になります。

つなぎ売りとは…
権利付最終日の前に現物取引の買い注文と信用取引の新規売建注文を同時に行い、権利付最終日の翌日以降、現物株式を現渡しして信用取引の売り建玉を解消する手法。

現物株式と信用の売建玉の両方を同時に保有することで、株価変動による損失は利益と相殺されます。

また、つなぎ売りの際に注意するポイントもあります。

つなぎ売りをするうえで注意するポイント
  • 株価下落による損失が抑えられる代わりに、株価上昇による利益も得られなくなる
  • 手数料など別途かかる費用を考慮したうえで、株主優待を狙う価値があるか判断する

つなぎ売りは株主優待を狙う際の価格変動リスクを軽減したい人におすすめの手法ですので、上記の注意点に気を付けながら挑戦してみましょう。

信用取引のデメリット

多くの魅力的なメリットを持つ信用取引ですが、以下のようなデメリットもあります。

・自己資金以上の損失が発生しうる
・現物取引に比べてコストが高い

詳しく見てみましょう。

自己資金以上の損失が発生しうる

信用取引の最大のデメリットは、自己資金以上の損失が発生する(借金につながる)可能性がある点です。

現物取引においては、どれほど損失が出ようと自己資金以上の損失が発生することはありません。

しかし、信用取引は「資金を借りて自己資金以上の株式を取引すること」です。

そのため、発生する損失についても自己資金以上になる可能性があります。

損失が発生した場合は、その金額は委託保証金から差し引かれるため、委託保証金が不足してしまう場合があります。

委託保証金とは…
信用取引を始めるにあたって、証券会社に担保として差し入れる資金。
現金だけでなく、現物株式などの有価証券で代用することも可能。

委託保証金率(約定代金に対する委託保証金の額の割合)は、法令により30%以上と定められているため、含み損が大きくなってしまうと追加で証拠金を差し入れる義務が発生することがあります。

このように、追加で発生する証拠金を「追証」と呼びます。

追証(おいしょう)とは…
追加証拠金(ついかしょうこきん)の略。委託保証金率が低下してしまった場合に追加で差し入れなければならない資金のこと。

信用取引においては、現物取引と異なり追証が発生するため、自己資金以上に損失を抱えてしまい借金を負う可能性があるのです。

信用取引のリスクの高さについては、あらかじめ充分に理解しておきましょう。

現物取引に比べてコストが高い

現物取引に比べると、信用取引はコストが高いというデメリットもあります。

一般的に、信用取引は現物取引より売買手数料が割安になることが多く、その点はメリットと考えられますが、売買手数料以外に発生するコストもあり、トータルコストを考えると信用取引の方が高くなる傾向があります。

売買手数料以外には、以下のようなコストが発生します。

スクロールできます
支払うコストコストの詳細信用買い信用売り
売買委託手数料現物取引と同様に発生する売買手数料
信用金利約定代金に発生する金利
貸株料株を借りるために支払う料金
逆日歩証券会社側の株式が不足した時に投資家が支払う料金受け取る
管理費建玉ごとに1か月単位で発生する費用
配当落調整金権利確定日において配当金相当額として調整された費用受け取る
権利処理等手数料権利確定日をまたいだ建玉に対して発生しうる費用

信用買いにおいては逆日歩や配当落調整金を利益として受け取ることができる立場となりますが、それを除くと多くのコストを支払わなければならないことが分かります。

これらのコストを考慮したうえで、信用取引の活用を検討しましょう。

信用取引の基礎知識

信用取引の基礎知識として、以下のポイントを押さえておきましょう。

・口座開設前の審査がある
・制度信用取引と一般信用取引の違い

詳しく説明します。

口座開設前の審査がある

信用取引を始めるにあたって、審査を通過しなければなりません。

信用取引とは、信用に基づいて資金を借りて行う取引ですので、信用できるトレーダーかどうかを口座開設前に審査する必要があります

審査基準は金融機関により異なりますが、一般的には以下のポイントが重視されます。

一般的な信用取引口座の開設基準
  • リスクが大きい取引になるため、リスクに対応できるレベルの投資経験があるか
  • 万が一損失が膨らみ、追証が発生した場合でも対応できるほどの金融資産を持っているか

参考までに、SBIネオトレード証券における開設基は以下の条件となっています。

SBIネオトレード証券における信用取引口座の開設基準
※個人投資家向け
  • 国内に居住し、かつ口座開設時の年齢が満20才以上であること。
  • 株式等の投資経験があること。
  • 投資目的が信用取引の商品特性に照らして適切であること。
  • 「信用取引の契約締結前書面」および「株式信用取引のお取引概要」等の内容を確認し、かつ株式信用取引の基本的な仕組が理解できていること。
  • 金融資産(現金、預貯金、有価証券等)を300万円以上保有していること。
  • 本申し込みを行う個人が、法人の代表者または取引担当者として選任され、別に当社において、法人名義により株式信用取引もしくは株価指数先物・オプション取引を行っている場合、また、その取引において当社の定める約款・規程および諸規則等に反する行為がないこと。
  • 緊急時において電話連絡が可能であること。

なお、「以上の条件を全て満たしていても口座開設のご希望に添いかねる場合もございます。」という注釈も記載されているため、明示されていませんが上記の条件以外にも審査基準があるようです。

必ずしも審査に通るとは限りませんが、少なくともこれらの条件を満たした上で口座開設の申し込みをするようにしましょう

制度信用取引と一般信用取引の違い

信用取引には、「制度信用取引」と「一般信用取引」の2種類があります。

制度信用取引と一般信用取引の主な特徴
  • 制度信用取引

証券会社の資金や株式が不足した場合に、「証券金融会社」という別の機関から資金や株式を借りる「貸借取引」が発生する。

  • 一般信用取引

証券金融会社からの借り入れが発生せず、投資家と証券会社の間だけで信用取引が完結する。自由度が高いが、証券会社に返済する金利が比較的高いなどのデメリットもある。

それぞれ、取引可能な銘柄や金利などが異なりますので事前に把握しておきましょう。

スクロールできます
信用取引の種類取引可能な銘柄数金利逆日歩返済期限
制度信用取引少ない安いあり6か月以内
一般信用取引多い高いなし証券会社によって異なる

逆日歩(ぎゃくひぶ)とは…
証券会社の保有している株式が不足した場合に、信用売りをした投資家が支払う料金で、品貸料(しながしりょう)とも呼ばれる。支払った逆日歩は、不足した株式を調達するための費用として使われる。

制度信用取引では金利が安いというメリットがありますが、逆日歩という「予期せぬ出費」が発生する可能性があります。

一般信用取引においては逆日歩が発生しませんので、その点はメリットと考えられます。

どちらを選ぶかは投資家が自由に決めることができますので、自分のトレード手法に合う方を選びましょう。

信用取引におすすめな証券会社まとめ

今回は、信用取引におすすめな証券会社を紹介しました。

この記事のまとめ
  • 信用取引をするための証券会社を選ぶ際は、取引手数料だけでなくトータルコストを比較する
  • 信用買いなら金利、信用売りなら貸株料をそれぞれ確認する必要がある
  • トータルコストが最も理想的な条件なのはSBIネオトレード証券
  • 信用取引のメリットは、自己資金以上の取引ができること・株価下落局面でもチャンスがあること・株主優待取りの「つなぎ売り」ができること
  • 信用取引のデメリットは、自己資金以上の損失を被る可能性があること・各種コストが高い傾向があること
  • 大きな利益を狙えるがリスクも高い信用取引なので、口座開設時に審査がある
  • 「制度信用取引」もしくは「一般信用取引」の好きな方を選んで、信用取引を始めよう

信用取引は「借金」という側面を持つ分、初心者にはハードルが高い選択肢でしょう。

実際に、信用取引を始めるにあたって、「投資経験が充分にあること」などの口座開設時の条件をクリアしなければなりません。

初心者が始めにくいだけあり、やはり信用取引はリスクの高い取引になります。

ただし、リスクが高い分、高いリターンを狙うことができるという点が信用取引の醍醐味です。

少ない資金で大きな取引を行うことで、効率的に利益を出すことができるチャンスがあります。

信用取引を取り入れたい人は、SBIネオトレード証券などの証券会社にて信用取引口座の開設を検討してみましょう。

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