保険はいらない？理由や必要・不要な人の特徴を徹底解説！

保険は日常生活の中で起こる様々なリスクに備えるための制度であり、日本では約8割の人が生命保険に加入しています。

ただそれを逆に考えれば約2割の人は保険を利用しておらず、また近年では「生命保険はいらないのでは？」という論調も時折見かけるようになりました。

そこで今回は保険に加入すべきか悩んでいる方に向けて、保険を必要とする場合・不要とする場合それぞれの理由や、保険加入を検討する際におすすめの無料相談サービスなどをご紹介します。

私的保険の要否を考える際は、自身の生活スタイルや将来の見通し、公的保険から受けられる保障の内容、貯蓄の状況など、あらゆる要素を考慮する必要があります。

しかし、これらの情報を独力で取りまとめるのは非常に困難です。

そこで保険が必要かどうか迷った時は、保険相談サービスを利用するのも一つの方策です。

例えばマネードクターなら無料でお金のプロであるファイナンシャルプランナーが相談に乗ってくれるので、気になる方はぜひマネードクター公式サイトをチェックしてみましょう。

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保険はいらない？

保険は、病気やケガをはじめとした将来起こり得る様々なトラブルに対して、多数の保険加入者がお金を出し合い、その資金によってトラブル発生時に給付を受けられる制度です。

日本では多くの人が民間保険会社が手がける保険に加入していますが、中には保険に入らない人もいます。

彼らが保険を不要とする主たる理由は、例えば貯蓄が潤沢にあるなど、わざわざ保険に入らなくても不測の事態に十分備えられるからです。

逆に言えば、収入や貯蓄、公的保険だけでは心もとない場合は、保険に入っておく必要があるでしょう。

ちなみに一概に保険と言っても、まず国や地方公共団体が運営する「公的保険」と、民間保険会社が運営する「私的保険」があり、私的保険にはさらに「生命保険（第一分野）」「損害保険（第二分野）」「第三分野の保険」があります。

	生命保険 (第一分野)	損害保険 (第二分野)	第三分野の保険
概要	人の生死に関する 保障の保険	事故や災害で発生した 損害を補填する保険	主に怪我や病気に 備える保険
保険の例	終身保険 養老保険 個人年金保険など	自動車保険 自賠責保険 火災保険など	医療保険 介護保険 がん保険など

このように保険には様々な種類があるため、人によって必要なものも大きく変わってきます。

そのため保険の要否を考えるなら、まずはどういった保険があるのかをよく把握しておく必要があるでしょう。

ちなみにここでは上記の保険の内、生命保険を中心にして、その要否を解説していきます。

保険が不要な理由

さて、まずは保険を不要とする理由として、以下の3つが考えられます。

私的保険がなくてもお金のリスクに対処できる

先述の通り保険には公的保険と私的保険があり、日本はこの内の公的保険がかなり充実しています。

まず皆さんご承知の通り、公的医療保険によって医療費の自己負担額は、年齢などに応じて1割～3割で済みます。

また月間の医療費が一定額を超えた場合は、高額療養費制度によって毎月の医療費が自己負担限度額内に抑えられます。

他にも介護保険や年金保険、雇用保険が充実しており、これに加えて自らの貯蓄で万が一の事態に備えられる場合は、わざわざ私的保険（生命保険）に加入する必要性はないでしょう。

保険よりも投資の方が運用効率で優れている

私的保険（生命保険）の役割は、公的保険と貯蓄でまかなえない負担をカバーしてくれることです。

しかしその手段は、必ずしも私的保険である必要はありません。

例えば債券やつみたてNISAを用いれば、保険よりも低コストかつ高い利回りで資産運用ができて、将来の万が一の事態に備えることができます。

また、リスクが上がりますが個別株投資や不動産投資などで、資産形成を目指すのも一つの手です。

さらに投資の場合は換金性が高いので、いざという時はすぐに現金化できるというメリットもあります。

おかれている状況によっても保険の要否が変わる

自身がおかれている状況によっても、保険の要否は大きく変わってきます。

例えば子どもがいる場合は、自身が先立つリスクや働けなくなるリスクに備えて、終身保険や養老保険に加入するのも一つの方法です。

一方で独身の方の場合は、自分が死んだ後のことを考える必要がほぼありません。

自身が生きている間のリスクにのみ備えられればよいので、それを公的保険と貯蓄でカバーできるなら私的保険は不要です。

保険が必要な理由

一方で、保険を必要とする理由も見ていきましょう。

万が一の事態に備えることができる

繰り返しになりますが、保険に加入しておくと、生きていく中で起こり得る様々なお金のリスクに対して備えることができます。

お金のリスクとは具体的に、次のようなもののことです。

これらのリスクそれぞれに対して、終身保険や医療保険など異なる保障を得られる保険が用意されているので、公的保険などの状況も考慮しながら、自分に必要なものに加入するとよいでしょう。

加入したその日から保障を受けられる

公的保険と貯蓄でお金のリスクに対応できるなら、私的保険への加入は不要です。

しかし貯蓄は、一朝一夕で貯まるものではありません。

一方で保険の場合は加入したその日から、それまで支払った保険料に関係なく、万が一の事態に契約で定められた保険金を受け取ることができます。

税金の軽減につながる

保険の目的は万が一の事態に備えることなので、保険を必要とする理由という主旨からはやや逸れますが、保険加入のメリットの一つに所得控除を受けて所得税と住民税を軽減できることがあります。

2012年1月以降の契約の場合、保険の種類に応じて、最高で以下の金額を毎年の所得から控除できます。

税金の種類	一般の生命保険料控除	個人年金保険料控除	介護医療保険料控除	合計
所得税	最高4万円	最高4万円	最高4万円	最高12万円
住民税	最高2万8,000円	最高2万8,000円	最高2万8,000円	最高7万円

保険がいらない人の特徴

これまでの解説も踏まえて、保険が要らない人と必要な人、それぞれの特徴を考えてみましょう。

まず、保険が要らない人の特徴は以下の通りです。

お金の不安がない人

先ほども述べた通り、公的保険と貯蓄でお金のリスクに備えられるなら、わざわざ私的保険に加入する意味はありません。

また自身の貯蓄以外にも、例えば親の遺産があったり、換金性のある資産を持っていたりしていることもあるでしょう。

そういったケースでも、お金の不安がないのであれば私的保険は必要ありません。

独身の人

独身の方も、私的保険の必要性は著しく下がります。

まず、若いうちに死亡したとしても家族にお金を残す必要がなければ、死亡保険に入る意義はないでしょう。

また例えば会社勤めをして、入院が必要な病気やけがにかかったとしても、公的保険で医療費の負担を抑えられますし、働けない間は傷病手当や労災の補償を受け取ることができます。

独身ならまったく私的保険に加入する必要は全くないとは言えませんが、保険に加入する場合も必要な保障や支払う保険料は、世帯持ちの方と比べてより少なくなるでしょう。

運用効率を優先する人

保険は万が一の際に保障を受けることができますが、その運用効率は決して良いものではありません。

まず掛け捨て保険の場合は、保険料を安く抑えることができますが、特段トラブルなく保険期間の満了を迎えれば、掛けたお金は文字通り返ってきません。

また保障と貯蓄を兼ねた積み立て型の保険は、満期保険金や解約返戻金を受け取ることができますが、保険会社による経費などがかかっているため、運用効率はあまり良くありません。

例えば老後資金のリスクに備えて資産形成を目指すのであれば、つみたてNISAやiDeCoを活用した方が、元本割れの可能性もゼロではないものの、効率よく資金を増やすことができます。

保険が必要な人の特徴

続いて、保険が必要な人の特徴は以下の通りです。

貯蓄が少ない人

公的保険と貯蓄では万が一の事態に対処できそうにないのであれば、保険に加入しておいた方が賢明でしょう。

例えば、一度の入院における自己負担費用と逸失収入（病気やケガなどで得られなかった収入のこと）の総額の平均値は、令和元年の生活保険文化センターの調査によると30.4万円となっています。

つまり、約30万円程度の損失を貯蓄から払うことが難しいのであれば、医療保険に入っておいた方がよいことになります。

貯蓄があってもそれを取り崩したくない人

貯蓄の理由や目的は人それぞれです。

不測の事態に備えるために貯蓄する場合もあれば、中には将来の子どもの進学資金や結婚資金など、明確な目的で貯蓄をしている場合もあるでしょう。

また明確な目的があって貯めた資金を取り崩すわけにはいかず、それを除く余剰資金では万が一の備えに足りないのであれば、私的保険を活用するのも一つの方法です。

公的な保障が手薄な立場にある人

公的保険は、職業や年齢などによって加入できる保険に違いがあり、保障の内容も異なります。

例えば公的医療保険を見ていくと、国民誰しもが加入できる「国民健康保険」と、サラリーマンや公務員が加入する「健康保険」とで次のような差があります。

比較項目	国民健康保険	健康保険
家族療養費	〇	〇
高額療養費	〇	〇
出産育児一時金	〇	〇
葬祭費	〇	〇
傷病手当金	×	〇
出産手当金	×	〇

例えばフリーランスや自営業の方は、サラリーマンや公務員と違ってケガや病気でもし働けなくなると、それをカバーしてくれる傷病手当を受け取ることができません。

また他には公的年金においても、国民年金のみの加入者と、厚生年金にも加入できる者とでは老後に得られる年金が大きく異なります。

このようにフリーランスや主婦など、公的な保障が手薄な立場にある場合は、それを補うために私的保険を利用した方が良いケースがあるでしょう。

保険相談から始めるのがおすすめ

何度も繰り返して述べていますが、公的保険と貯蓄でお金のリスクをカバーできるのであれば、私的保険は必要ありません。

ただ、では具体的にどれぐらいの貯蓄があれば良いのかその金額は人によって異なっており、それを自力で算出するのは困難です。

また保険に加入した方が良い場合、どの保険にいくら保険料をかければ良いかも判断が難しいため、保険の要否を考えるなら無料の保険相談サービスを使って、お金と保険のプロに相談することを推奨します。

よってここでは、数ある保険相談サービスの中から特におすすめのものを3つご紹介します。

マネードクター

運営元	株式会社FPパートナー
取扱保険会社	32社
相談手数料	無料
相談方法	店舗、訪問、オンライン
公式サイト	マネードクター公式サイト
関連記事	マネードクターの評判/口コミ

マネードクターは、株式会社FPパートナーが手がける無料保険相談サービスです。

他社サービスでは相談できる内容が限られていることもありますが、マネードクターでは保険についてはもちろんのこと、家計全般や貯蓄、資産運用についてもお金のプロであるファイナンシャルプランナーに相談することができます。

また、相談相手であるファイナンシャルプランナーの在籍数は、1,200人以上と代理店の中でトップクラスです。

さらに相続相談士や住宅ローンアドバイザーなど、特定の分野に長けた有資格者も多数在籍しています。

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保険見直しラボ

運営元	株式会社Jリスクマネージメント
取扱保険会社	36社（生命保険会社22社、損害保険会社14社）
相談手数料	無料
相談方法	訪問、オンライン
公式サイト	保険見直しラボ公式サイト
関連記事	保険見直しラボの評判/口コミ

保険見直しラボは、全国に約70拠点を構える訪問型の保険相談サービスです。

支店での相談ができるだけでなく、お店に行くのが難しい場合は自宅やカフェ、オンラインでの相談も可能です。

保険見直しラボの強みはベテランのコンサルタントを揃えていることで、所属コンサルタントの平均業界経験年数は12.1年と実績十分です。

なお、万が一紹介されたコンサルタントとの相性が悪ければ、担当コンサルタントを替えてもらえるイエローカード制度もあるので安心です。

ほけんのぜんぶ

運営元	株式会社ほけんのぜんぶ
取扱保険会社	40社以上
相談手数料	無料
相談方法	訪問、オンライン
公式サイト	ほけんのぜんぶ公式サイト
関連記事	ほけんのぜんぶの評判/口コミ

ほけんのぜんぶは、累計申込件数19万件の実績を持つ保険相談サービスです。

数ある実績の中で子育て世代からの人気も高く、2022年の日本コンシューマーリサーチによるイメージ調査では、「子育て世代のママ・パパにおすすめしたい」保険相談サービスNo.1を獲得しています。

また、相談できる内容が幅広く、保険以外にもライフプランニングや教育資金、老後資金の相談も受け付けています。

【まとめ】保険はいらない？

今回は、保険の要否についてご紹介しました。

再三繰り返し述べましたが、公的保険と貯蓄でお金のリスクに対処できるのであれば私的保険の加入は不要、一方でそれらで対処できそうになければ必要な保険に加入して、備えの強化を図りましょう。

また、すでに保険に加入している方もぜひこの機会に、過不足なく必要な保険を用意できているのか検討してみるとよいでしょう。

なお保険の要否を検討したり、見直したりする際は、プロの力を借りられる保険相談サービスを活用することをおすすめします。

マネードクターを含む今回ご紹介した3社はいずれも無料で利用できて、もし相談した上で保険に加入しなかったとしてもペナルティはありません。

興味を持った方はぜひマネードクター公式サイトにアクセスして、ご自身の目でサービスの内容を詳しくチェックしてみてください。

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