医療保険の必要性とは？必要・不要それぞれの理由を徹底解説！

医療保険（民間保険）は、万が一の病気やケガに備えることができる保険商品です。

そんな医療保険ですが、日本には公的な医療保険制度もあることから、それとは別途で民間のものにも加入すべきか判断に迷っている方もおられることでしょう。

そこで今回は医療保険について、必要論と不要論の両方をわかりやすく紹介していきますので、これから加入するかどうかを検討している方はぜひ参考にしてみてください。

医療保険に加入すべきか、また加入するならどのような保障内容にすべきか迷ったときは、保険相談サービスを利用するのも一つの方法です。

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医療保険は必要？

医療保険には、公的保険（社会保険）と私的保険（民間保険）があります。

また、公的医療保険には「健康保険」「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」があり、生活保護受給者などの一部を除いて、日本国民はこれらのいずれかに加入することを義務付けられています。

一方で民間の医療保険は任意加入であり、主に公的医療保険の不足分を補う性質があります。

そのため基本的な論理では、公的医療保険＋貯蓄で病気やケガに十分備えられるなら、民間の医療保険は不要だと言えます。

逆に公的医療保険＋貯蓄だけでは、不測の事態に際して困窮する恐れがあるなら、民間の医療保険も用意しておいた方がよいことになります。

なおこれら以外にも、民間医療保険に対する要・不要の考え方は人それぞれ様々なものがあるので、続いてはそれらをより細かく見ていきましょう。

医療保険は必要という意見

まず医療保険を必要とする意見には、主に次のものがあります。

貯蓄で医療費を賄うことが難しい

知るぽると（金融広報中央委員会）が実施した「令和3年(2021年) 家計の金融行動に関する世論調査」によると、調査に回答した世帯の金融資産保有額は以下の通りとなっています。

比較対象	金融資産保有額 平均値	金融資産保有額 中央値	金融資産ゼロ世帯の割合
単身世帯・20代	179万円	20万円	39.0％
単身世帯・30代	606万円	56万円	36.3％
単身世帯・40代	818万円	92万円	35.7％
単身世帯・50代	1,067万円	130万円	35.7％
単身世帯・60代	1,860万円	460万円	28.8％
単身世帯・70代	1,786万円	800万円	25.1％
家族世帯・20代	212万円	63万円	37.1％
家族世帯・30代	752万円	238万円	22.7％
家族世帯・40代	916万円	300万円	24.8％
家族世帯・50代	1,386万円	400万円	23.2％
家族世帯・60代	2,427万円	810万円	19.0％
家族世帯・70代	2,209万円	1,000万円	18.3％

上の表から読み取れる通り、日本では貯蓄などの金融資産が少ない世帯、もしくは全くない世帯もあります。

公的医療保険があっても2～3割は医療費を自分で負担しなければならないため、貯蓄からまとまった医療費を捻出できないなら、公的保険の不足分を補える民間の医療保険は有効な手段となります。

貯蓄があっても取り崩したくない

貯蓄の目的は、万が一の備えだけとは限りません。

例えば老後資金や子どもの教育費、住宅の購入資金など、世帯ごとに様々な目的で貯蓄をしていることもあるでしょう。

そういった場合は医療保険に加入しておくことで、別の目的がある貯蓄を医療費で取り崩すリスクを低減することができます。

公的医療保険が適用されないものもある

公的医療保険は、必ずしもすべての医療行為に対して適用されるわけではありません。

適用外のものは、例えば以下のようなものがあります。

一方で民間医療保険を用いると、最初にどういった保障内容を設定するかで変わってきますが、例えば入院給付金で入院中の食事代や差額ベッド代を賄ったり、特約をつけることによって先進医療の保障を受けたりすることが可能です。

医療保険は不要という意見

一方で、次のように医療保険は不要だという意見もあります。

日本の公的医療保険は充実している

日本では国民全員が公的医療保険に加入することを義務付けられており、保険が適用される医療費の自己負担割合は、年齢や所得に応じて2～3割になっています。

また、自己負担限度額が設定されているので、3割負担で支払った医療費がその限度額を上回った場合は、超過額を請求して返金を受けることができます。

このように日本の公的医療保険は充実しており、上限が見えている医療費のリスクに対して、収入と貯蓄で対処できるのであれば民間の医療保険は不要だと言えます。

掛け捨ての保険料がもったいない

民間の医療保険は多くの場合、保険料が掛け捨てとなっており、後から返ってくることはありません。

つまり、特に病気やケガをすることがなければ、保険料を支払った分だけ損をしていくことになります。

ところで、厚生労働省の平成29年患者調査によると、人口10万人に対しての入院受療率（推計の患者数）は1,036人であり、年齢別で細かく見ていくと以下のような数値が示されています。

年齢	入院受療率 (10万人対)	パーセント換算
全体	1,036人	1.03%
1～4歳	169人	0.16％
5～9歳	86人	0.08％
10～14歳	94人	0.09％
15～19歳	113人	0.11％
20～24歳	158人	0.15％
25～29歳	235人	0.23％
30～34歳	291人	0.29％
35～39歳	296人	0.29％
40～44歳	311人	0.31％
45～49歳	398人	0.39％
50～54歳	552人	0.55％
55～59歳	758人	0.75％
60～64歳	997人	0.99％
65～69歳	1,305人	1.30％
70～74歳	1,712人	1.71％
75～79歳	2,448人	2.44％

皆さんの体感からしてもご理解いただけると思いますが、健常者で入院が必要な病気やケガにかかる確率は非常に低くなっています。

そのため、限られたリスクに対して掛け捨てで保険料を支払っていくことをもったいないと考えることもできるでしょう。

高齢からの加入だと保険料が高い

医療保険の保険料は、一般的に年齢が上がるにつれて保険料も高くなる仕組みになっています。

そのため、年齢によっても医療保険の要否の考え方が変わってきます。

例えば若い内は病気やケガの心配が少ないために医療保険に入っておらず、中年や高年に差し掛かって医療保険への加入を検討するとしましょう。

その場合は保険料が上がり過ぎて、貯金で備えた方がよほど合理的になることも起こり得ます。

医療保険が必要なケース

それでは、ここまでの医療保険の要否に対する意見も踏まえながら、医療保険が必要なケースと不要なケースをそれぞれ見ていきましょう。

まず、医療保険が必要なケースは以下のようなものが考えられます。

養っている家族がいる

自身が家計を支えていて、養っている家族（配偶者や子ども）がいる場合は、医療保険の加入を検討してみるとよいでしょう。

若い内はまだまだ貯蓄が不十分で、にもかかわらず出費は何かとかさむものです。

そんな時に病気やケガで収入が途絶えてしまうと、家計に大きな支障をきたしかねません。

そこで医療保険に加入しておけば、万が一のときの金銭的リスクを抑えることができます。

公的な保障が不十分な立場にある

先ほど述べた通り、公的医療保険には「健康保険」「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」の3種類があり、これらの加入対象者はそれぞれ以下の通りです。

これら3つの内の健康保険と国民健康保険を見比べると、健康保険には「出産手当金」と「傷病手当金」がありますが、国民健康保険にはそれらがありません。

立場によって公的保障や会社からの保障（労災）などの内容は異なるため、それが不十分な場合は医療保険の必要性がより増すことになります。

精神的に安心な状態をつくっておきたい

ここまで公的医療保険と貯蓄で対処できれば、民間の医療保険は必ずしも必要ではないと述べてきました。

しかし、将来の出費は万が一のときの医療費に限らず、例えば子どもの教育費や親の介護費など多岐にわたり、正確に予測するのは困難です。

そこで医療保険に加入しておくと、実際には貯蓄で十分賄えることもあるかもしれませんが、将来に対する不安を軽減することができます。

このように医療保険には、経済的なものだけでなく、精神的な利点もあります。

医療保険が不要なケース

一方で次のように、医療保険が不要なケースも考えられます。

万が一に備えた貯蓄が十分にある

先ほども述べた通り、民間の医療保険の多くは保険料が掛け捨てです。

加入することによって病気やケガのリスクに備えることができますが、基本的には損をする仕組みになっています。

そのため将来の他の出費や公的な保障などを勘案した上で、貯蓄でリスクに備えらえるのであれば、わざわざ民間の医療保険に加入する必要はありません。

独身のサラリーマンや公務員

独身の方は養わなければならない相手がいないため、生活を維持するために必要なお金が比較的少なくて済みます。

なおかつサラリーマンや公務員の場合は、病気やケガで働けなくなったとしても、傷病手当金などで十分に働けない間に必要なお金を賄うことができるでしょう。

そのため所帯持ちの方と比べると、医療保険の必要性は小さいと言えます。

子どもや高齢の方

民間の医療保険の加入年齢は商品ごとに異なりますが、中には0歳から加入できるものもあります。

ただ、先ほど表で示した通り、子どもが入院を必要とするような病気やケガを患う確率はかなり低いものとなっています。

さらに子どもは大人と違って、病気になったために収入が途切れる事態に陥ることがないことからも、子どもの内から医療保険に加入するメリットはさほど大きくありません。

また高齢の方の場合も、病気やケガのリスクは上がる一方で、年を取ってから加入しようとすると保険料が高くなるというデメリットがあります。

他にも、子どもが独立していて必要なお金が減っていたり、十分に貯蓄が出来ていたりすることも考えられるため、医療保険を用いることがリスクに対する最適解だとは必ずしも言えません。

医療保険で悩んだらまずは保険相談を

医療保険の要否についてご紹介してきましたが、中にはそれらを理解した上でも加入すべきどうか、また加入するならどのような保障が必要なのか判断に迷う方も多くおられることでしょう。

どうしても自力で判断することが難しい場合は、次に示すような保険相談サービスを利用してみましょう。

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関連記事	マネードクターの評判/口コミ

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医療保険について悩んでいるのであれば、ぜひ有効に活用しましょう。

医療保険の必要性まとめ

今回は、医療保険の必要性についてご紹介しました。

日本は健康保険や国民健康保険といった公的な保障が充実していますが、それでも入院や手術が必要な状態になるとどうしても自己負担分が大きくなります。

十分に蓄えがあるなら問題ありませんが、そうでなければ民間の医療保険に加入して、万が一のときの経済的な負担を軽減できるように備えておくとよいでしょう。

なお、公的医療保険と貯蓄で安泰かどうか自己判断が難しいときは、先ほど紹介したような保険相談サービスを活用することをおすすめします。

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