米ドル円の予想/見通しを分かりやすく解説!【初心者向け】

ドル円 予想

2020年はコロナショックにより大きく相場が動いた年でした。

今回は日本人となじみの深い日本円とアメリカドルにフォーカスした見通しを立てました。

「2021年、ドル円はどのような展開を見せるのか。」

アメリカ、日本の金融政策はどのように変化していくのか。

金融政策と経済の状況なども絡めて解説していきますので是非最後まで読んでみてください。

この記事をまとめると・・・
  • 為替レートを長期で見ると”金利”と”物価”が密接に関係している
  • 利上げタイミングはまだ先と見られるも、米国と日本の経済状況は徐々に変わりつつある
  • 銀行・証券各社の予想では基本的に95円-115円のレンジ
  • 米国金利引き上げで110円以上、米国マイナス金利で95円以下と、米国に引っ張られるレートの予想も
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目次

ドル円の現在の為替レート

為替レートの決定要因には様々なものがあり、予測は困難と言われれています。

しかし過去のトレンド(底値や高値など)を見れば、今の水準が過去と比べてどこにいるかを大まかに掴むことが出来ます。

今のレートは、2012年にリーマンショックや欧州債務危機を背景に底をつけた80円前後に比べれば高く(ドル高・円安)、コロナ前の2020年2月の112円台にかなり近づいています(ドル安・円高)。

しかし、2016年に米国で長期金利が上昇した際の水準(117円前後)には至っていません。

為替レートは、通貨の需給、つまりどちらの通貨の方が人気が高いかということで上下します。

次項では、どういった要因で人気になって、逆に不人気となるのかという観点で掘り下げてみます。

為替レートの変動要因

まず為替レートについて、なぜ変動するのかという点も押さえておきましょう。

為替レートは基本的に「需給のバランス」によって成り立っています。

つまり、買いたい人が増えれば価値が増していると考えられ、売りたい人が増えれば価値が減じているという考え方です。

この「買いたい」「売りたい」にはいろいろな背景があります。

たとえば個人投資家がアメリカに投資したいからUSドルが欲しい、単純に旅行に行くためにUSドルが欲しい、大きな企業がアメリカで仕事をするためにUSドルが欲しいなど、例を挙げればキリがありません。

しかし、どのようなパターンにもそれを行う理由があり、その理由こそが「為替レートの変動要因」となりうるのです。

個人投資家がアメリカに投資したい、ということはアメリカの企業が比較的好調だから、と考えられます。
旅行に行くからUSドルが欲しい、ということは治安的に安定していて観光の価値があるから、と考えられます。
大きな企業がアメリカで仕事をする、ということは市場が活発化しているから、と考えられます。

つまり、”お金が動くからには必ず理由がある”ということです。

そういった理由に関しては経済が背景にあることが多くあるので、どういった要因がリンクしているか、例を挙げて見ましょう。

景気

各国中央銀行などが景気について発表していますが、景気は為替と密接な関係があります。

日本においては内閣府が生産や雇用などといった様々な要因から指数的に示している指標があります。

またアメリカにおいては雇用統計が景気状況をみるうえで最もメジャーな指標とされています。もちろん日本同様の景気指数も発表しています。

景気が良くなり経済が活性化すれば、そこにお金を入れたい人が増えるので、為替レートにも影響してくるということです。

金利

金利というのは預金や貸し付けに対する利子のことを言います。

主に銀行と銀行からお金を借りる個人・企業の動きに関する要因で、前述の景気とも密接にかかわっています。

金利が高い時は、借入金に対する利息が大きくなってしまうため、企業は借入をして設備投資をすることを控えます。

金利が低い時は、借入金に対する利息が小さくて済むため、企業は借入による設備投資やM&A等に積極的になります。

金融政策の動向

そして、上記二点の景気と金利の今後についてヒントを得ることができるのが金融政策の動向です。

各国の中央銀行では物価や景気を見ながら色々な金融政策を行っています。代表的なものが金融緩和と金融引き締めです。

たとえば景気が悪い時は、経済を下支えするためにお金の回りをよくしなくてはいけません。

お金の回りをよくするために、中央銀行はお金を貸すときの利率を引き下げたり、銀行が持っている国債などを買い上げて市中にお金を供給したりします。これを「金融緩和」と言います。

金融緩和を行うことでお金の総量が増えるので、お金の価値が減ってしまいます。

この反対が「金融引き締め」で、今度は政策金利を上昇させたり、銀行の当座預金残高を縮小させることで、お金の回りを悪くさせます。

こうして各国中央銀行は「市場に流通しているお金の総量」をコントロールしようとしています。

そしてこの動向を知ることが、今後の中央銀行の動きを予測するときのヒントになります。

物価

物価というのは、モノやサービスの価格のことを言います。

物価が上がることをインフレーション(インフレ)、下がることをデフレーション(デフレ)と呼びます。

例えば、1つ100円で買えていたリンゴが110円になったとき、10%のインフレが起きたことになります。

このとき、お金をベースに考えると、インフレとはお金の価値が下がっている現象ともいえます。

ここで、日本ではデフレが起きている一方、アメリカではインフレが起きている状況を考えます。

日本円の価値は上がるのに対して、アメリカドルの価値は下がるので、為替レートはドル安・円高になります。

このように、物価の動きも為替レートに大きな影響を与えています。

その他の要因

その他要因としてまとめたのは地震や火山の噴火といった自然災害や、地域紛争や戦争といった要因です。

これらは予測不能な要因で、国内が混乱するため下落の要因となります。

(ただし、2011年の東日本大震災のときは、日本の保険会社が保険金を用意するために外貨建ての資産を円に換金するとの見方が強まり、むしろ円高になりました。)

主な要因について触れましたが、これら以外にも変動する要因はあります。

たとえば企業の大型買収などで外貨が必要となる場面や、貿易を行う企業の実需なども為替に影響を与えます。

しかし特に重要な「景気」や「金利」をベースに考察することがブレのない見通しに繋がってきます。

まずは、大きな流れで捉えるようにしておきましょう。

ドル円の過去の変動要因

実際にどのようなタイミングで、どのような政策によって為替が変動してきたかを簡単に見てみましょう。

米ドル円の変動要因を抑えておくことで、今後のポジションの取り方がわかるようになりますよ。

2008年~

米ドル円の2008年の相場
引用元:Trading Viewの提供チャート

リーマンショックから欧州債務問題など、日本以外の世界経済が非常に不安定で、2012年まで安全資産としての日本円に”買い”が多く入っていました。

そのため、2008~2012年までは円高傾向にあり、一時は1ドル75円台を記録する未曽有の円高市場でした。

当時アメリカではまだまだ景気が悪い状況が続くなか、ブッシュ減税や金融緩和が継続されており、これがドル安の後押しとなっていました。

2012年~

2012年からの米ドル円のチャート
引用元:Trading Viewの提供チャート

2012年、日本では安倍晋三首相のもと、アベノミクスが台頭してきました。

実際に日経平均株価も1万円を切っていたにも関わらず、2012年から3年後の2015年までで2万円台まで回復し、為替も75円台から122円を一時超える事態になっていました。

量的・質的金融緩和、異次元緩和などといった言葉もまだ記憶に新しいですね。

これにより市中のお金の量を増やし、金利を引き下げることで円安となり、輸出企業を中心に企業業績も回復基調になったということです。

2016年~

2016年からの米ドル円のチャート
引用元:Trading Viewの提供チャート

2012年から2015年まで円安が進みましたが、2016年では一時100円台まで下げています。

2016年初めに、黒田日銀総裁がマイナス金利導入を発表し、一時円安が進んだものの、その後急速に円高が進みました。

またこの年はトランプ大統領当選の年でもあります。

アメリカの金利上昇でお金を呼び込み、株高ドル高を実現し1ドル118円台まで引き上げていますが、120円を超えることはできず、徐々にドル安円高へ進んでいくこととなります。

そしてその後、日本は金融緩和を続けていくのに対し、アメリカは金利引き上げ(金融引き締め)を行うなど、徐々に金利に差が付き始めることになります。

2020年~

2020年からの米ドル円のチャート
引用元:Trading viewの提供チャート

そして2020年のコロナショックを迎えます。

観光客の渡航禁止や、外出自粛などを受け、観光業やサービス業を中心に経済活動が突然停滞してしまいました。

そのため企業の多くが業績を大きく落とし、資金繰りや従業員への給与支払いに困るようになりました。

そのため、主要国の多くで国で企業や個人に支援を行うほか、金融緩和が行われるという異例の事態になりました。

為替レートは、2020年2月は112円でしたが、2020年3月にはコロナショックを受けて一時101円台まで円高が進みました。

このレートはすぐに107円まで戻りましたが、その後も米国での新型コロナの感染者増加等を理由に緩やかな円高トレンドとなり、2020年末には103円になっています。

潮目が変わったのは2020年11月で、バイデン政権の成立に加え、欧・米・中でワクチン接種の計画が具体化し始めました。

バイデン政権ではコロナ対策の財政出動が計画されており、これによりインフレ懸念が高まり、金利の上昇を促しました。

同時に、ワクチン接種により経済が活性化することが期待され、金融引き締めが意識されたことでも金利が上昇しました。

この結果、ドル円は2021年初は103円でしたが、金利の上昇に伴い、2021年3月末には110円まで急速に上昇しています。

FRBは物価上昇にもかかわらず緩和的な姿勢(=ゼロ金利など)を貫いたことから、110円を大きく超えることはなく、2021年6月初までは108~110円のレンジ推移していました。

しかしながら、2021年6月16日のFOMC(FRBの会合)において、インフレ懸念から利上げ開始の想定時期を前倒しされたことから、ドル円は一時は110.7円まで上昇しています。

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2021年に予想される米ドル円の変動要因

前述してきた通り、ドル円の変動要因としてまず挙がるのが金利についてです。

現在はアメリカ、日本ともに金融緩和を行っている背景がありますから、この金融緩和をどの水準で、いつまで行うかというところがポイントになってきます。

いつまで、というのを測るバロメーターとして、長期・短期の金利差が注目されます。

短期金利は、一般的に中央銀行の政策金利に近い値となり、現在はコロナ対策として殆どの先進国はゼロ金利にしています。

長期金利(一般的には10年国債の利回り)は、長期の資金需要や将来の物価上昇が織り込まれていると考えられており、景気の状態を見るのに適しています。ここでの将来の物価上昇は、専門的には「期待インフレ率」と呼ばれます。

長期金利(=長期国債利回り)と短期金利(≒政策金利)がどの程度離れているかで、景気状況を窺い知ることが出来ます。

米国の金融政策による米ドル円の影響

米10年国債の利回りは、2021年6月中旬で1.4%と、年初の0.9%から急激に上昇しました。

つまり、政策金利と長期金利の乖離ができ始めてきている、ということです。

この金利差が大きくなってくると、政策金利の引き上げや量的緩和の縮小を検討する段階に入りますから、今はその入口が少し見えてきたという頃合いとも言えるでしょう。

なお、このような緩和縮小のことを、一般的には「テーパリング」(=徐々に狭まること)と表現されています。

2013年に、リーマンショック後の金融緩和の縮小(テーパリング)が示唆された際、それまで緩和マネーによって下支えされていた国際金融市場では大きな動揺が広がり、市場は急変しました。

このような緩和縮小にともなう急変はTaper Tantrum (テーパータントラム、市場の”癇癪”)と呼ばれており、今回のコロナ対策での金融緩和についても、縮小が示唆されたタイミングでTaper Tantrum(テーパータントラム)が起きないかが注視されています。

2021年6月のFOMC(連邦公開市場委員会、FRBの会合)では、利上げの時期を「2024年以降」から「2023年中」に前倒ししました。また、パウエル議長は「テーパリング(量的緩和の縮小)に関する議論が始まりつつある」とコメントしており、市場では早ければ2021年中のテーパリング開始を見込んでいます。

日本の金融政策による米ドル円の影響

一方、日本の中央銀行である日銀は、金融緩和を継続するとともに、経済・物価・金融情勢の変化に対しては必要に応じて追加緩和を行う姿勢を続けています。

景気判断指数*では改善が見られますが、業種によってバラつきが見られ、日銀も経済は「回復途上」と発信しています。

*日銀短観の中で公表される統計で、「景気が良い」と感じている企業の割合から、「景気が悪い」の割合を引いたもの。

また、2021年6月18日の金融政策決定会合において、量的緩和策の一つである「新型コロナ対応資金繰り支援特別プログラム」の期限を2021年9月末から2022年3月末に半年延長しています。

二カ国の状況をまとめると

日米ともに、コロナで悪化した景気が回復するまでは緩和的な金融政策を続ける方針です。

ただし、米国では長短金利差の乖離が大きくなってきており、量的緩和策の縮小も意識され始めています。

日本は景気が回復途上にあり、ワクチン接種も遅れていることから、当面は現在の緩和的政策が続けられそうです。

経済の本格的な回復のためには、ワクチンの普及や活動制限の緩和が必要となるので、こういった動向にも注視が必要です。

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米ドル円の今後の見通し・予想

金利について色々と掘り下げましたが、実際どのような動きになるのかという銀行・証券会社の分析を見てみます。

まずは、2021年5月20日に発表された野村證券による、米ドルの今後の見通しを見ていきましょう。

米国中心にインフレ加速への期待と警戒感が高まっており、短期的には悪いインフレといった見方に伴う株価調整リスクに注意が必要な状況だ。ただし、米FRBは早期の緩和解除に慎重姿勢を示しており、仮に正常化に向かう際には、その時点でより明確な雇用拡大などが確認されているはずだ。結果的に、リスク心理悪化や株価調整の長期化といったリスクは限定的と考えられる。
一方、短期的には日本のワクチン接種の遅れや新規感染の拡大が円安材料視される可能性もあるが、ドル円相場やクロス円相場にとってより重要なのは世界全体で見たワクチン接種や経済正常化の進展である。年後半に向けて欧米先進国での経済活動正常化の動きがより広範に拡大すれば、為替市場での円安傾向はより持続力を増すだろう

野村證券 国際金融為替マンスリー 2021年6月

野村證券のレポートでは、最近の米10年国債利回りの上昇やイエレン前FRB議長の姿勢から、2021年末までに若干の円安ドル高が進むと予想しています。

続いて、三菱UFJ銀行のチーフエコノミストである鈴木 敏之んによる、2021年6月18日時点の見通し(FOMC後)を見ていきます。

印象論で言えば、今回のFOMCを以てドル高期待は高まったとみられる。一方、ドルを取り巻く環境を仔細にみると、ドル安材料も目立つ。実際、ドル円はFOMC後の急騰劇を以てしても、3 月末のザラ場高値 110.97 を前に失速。足もとでは寧ろFOMC後の安値圏まで緩んできた。来週もしばらくの間、ドルの底堅さに支えられてドル円も 110 円台を維持する可能性が高く、改めて高値を模索する可能性は残る。その反面、上値の重さが意識されるに連れ、FOMC後に造成されたとみられる俄かドルロング筋の投げ売りが加速するシナリオにも留意が必要だ。仮に、110 円台を割り込んだ場合は、最近のサポートとして機能している 50 日移動平均線にあたる 109.20 近辺までの反落も視界に入ろう。

三菱UFJ銀行 FX Weekly (2021.06.18)

野村證券と同様、ドル高円安をメインシナリオとしていますが、ドル安円高のシナリオも提示しています。

最後に外為どっとコムが2021年6月18日に発表したドル円相場に関するレポートを見ていきましょう。

昨日のドル/円は110円台前半へと反落。米連邦公開市場委員会(FOMC)による利上げ予想時期の前倒しを受けて上昇した前日の反動が出た。朝方には一時110.82円前後まで強含んだが、NY市場で株安が進むとクロス円の下落に連れて110.17円前後まで軟化した。利上げ前倒し観測で米国株が下落すると今度は米長期金利が低下するなど、市場は前日のFOMCをまだ消化しきれていないようだ。

為替市場ではリスク回避の円買いとドル買いが交錯しやすい地合いとなっており、そうした中ではドル/円の下値余地は限られよう。ただし、引き続きクロス円の下落には警戒が必要となりそうだ。なお、本日は日銀が金融政策を発表する。市場は現状維持を確実視しており、円相場の手掛かり材料にはなりにくいだろう。

外為どっとコム 「クロス円の続落を警戒」 外為トゥデイ 2021年6月18日号

ドル円の下値余地は限定的と予想しており、上記の野村證券・MUFGのシナリオとも整合的です。

ただし足もとの2021年6月18日時点では1ドル110円を超えており、ここからドル高円安が加速するかが注目されています。

他の証券会社も各社様々な見通しを発表していますが、おおむね95円~115円に収まっています。

そのほかのエコノミストの見通しを見ても、レンジ(一定の値幅での動き)もしくは若干の円高といった見方が多いです。

円安ドル高要因としては、米国での景気回復や財政出動によるインフレ・金利上昇、量的緩和の縮小が挙げられており、

円高ドル安要因としては、米国での増税による企業収益の圧迫と、日本の経済活動再開による景気回復等が挙げられています。

このあたりに注意して情勢を見極めていきながら米ドル円の取引を始めていきましょう。

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ドル円の今後の見通し・予想まとめ

今回は米ドル円の見通しや予想について詳しくまとめさせて頂きました。

これから米ドル円でトレードをしていきたいという方は、是非この記事のコンテンツを参考にしてみてください。

米ドル円の見通しまとめ
  • 米ドル円は様々な要因が影響される
  • その中でも日本政府やアメリカ政府の動向は要チェック
  • 各証券会社の見通しは95円〜115円のレンジで動くと予想
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今後の見通しとしては長期的にはアメリカの財政・金融政策に左右されることとなりそうです。

アメリカでは国債10年債利回りが多少上昇の兆しを見せていることで、物価の上昇が示唆されています。

この状況を受けて米国で早期利上げやテーパリングがあれば、ドル円は上昇(円安)の追い風に、逆に米経済がまた一段と落ち込んだ場合や日本の景気回復が追いつく場合は円高に進む可能性もあるといった状況です。

現在、銀行・証券各社の予想では基本的に95円-115円のレンジで米ドル円が動いていく見通しなので、これらを参考にして投資方針を立ててみてください。

最後にまだGMOクリック証券の口座を保有していないという方はこの機会にぜひ開設しておきましょう。

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