【2023】半導体関連銘柄おすすめランキング！本命の株や今後の見通し/将来性も徹底解説

ニュースなどで「半導体不足」という話題を耳にしたことがある方も多いのではないでしょうか。

コロナ禍以降、一気に社会のデジタル化が進んだことで、スマートフォンやパソコン、ゲーム機に利用される半導体の需要が活発化しました。

この半導体の製造などに関わる企業を、半導体関連銘柄と呼んでいます。

今回は、半導体関連銘柄の特徴や今後の見通し、おすすめ銘柄などを紹介していきます。

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半導体とは？

半導体とは、電流を制御することや情報の記憶などを目的として利用される電子機器の部品です。

電気をよく通す金属などの「導体」と、電気をほとんど通さないゴムなどの「絶縁体」の中間の性質を持つことから「半導体」と呼ばれます。

半導体は、パソコンやスマートフォン、テレビやエアコンなど、私たちの身の回りでもさまざまなところで利用されており、現代の日本においてはなくてはならない存在です。

2021年には、新型コロナウイルスの感染拡大によって、ゲーム機やPCなどの需要が高まったことで、その部品となる半導体の需要が一気に増加し、世界的な半導体不足が話題になりました。

半導体関連の銘柄は、大きく分けると半導体そのものを製造している企業や、半導体の材料に関わる企業、半導体を製造する装置を手掛ける企業などに分類できます。

SOX指数（フィラデルフィア半導体株指数）とは

SOX指数（フィラデルフィア半導体株指数）とは、半導体の製造や流通、販売などに携わる企業の株式で構成される単純平均株価指数のことです。

アメリカのフィラデルフィア証券取引所によって算出・公表されており、1993年12月1日の株価を100として算出されます。

構成銘柄には、台湾半導体大手のTSMCやエヌビディア、インテル、ブロードコムなどが含まれています。

半導体関連の代表的な指数として知られており、日本国内の半導体関連株の動きにも大きな影響を与える指数です。

半導体関連銘柄が注目される理由/背景

半導体関連銘柄が注目される理由や背景を整理していきましょう。

2022年に入ってからの大幅下落による割安感

半導体関連銘柄は、コロナ禍において社会のデジタル化が一気に進んだことを背景に、業績・株価が大きく向上しました。

半導体関連株の代表的な指数であるSOX指数も、コロナショックから2021年末の高値までで約3倍に成長しています。

しかし、2022年に入ってからは、半導体関連株は大幅下落に転じました。

理由はさまざまですが、米国の金利急上昇を警戒し、成長株の一つである半導体関連株が大きく売り込まれたことや、足元で業績の伸び悩みが顕在化していることなどが理由として挙げられます。

年初以降の大幅な急落によって株価のバリュエーションも大幅に低下しています。

株価は将来の業績を先取りして動きやすく、2021年までの上昇はすでに将来の成長期待も織り込んでいたものだと考えられます。

この期待感に対し、半導体関連株の業績見通しが芳しくなかったことで、一気に投資家の機体が剥落し、売りにつながったのだと予測できるでしょう。

しかし、実態以上に売り込まれていることで割安感が出ている銘柄も多数存在し、そのような有望銘柄には投資家からの注目が集まり始めています。

2023年も米利上げ継続示唆により短期的な下落は予想されていますが、需要増に繋がるとの見方もあり、大きな期待が寄せられています。

日本政府の支援に注目が集まる

半導体は、5GやAI、ビッグデータ、スマートシティなどのデジタル社会を支える重要な基盤です。

これを踏まえて、日本政府でも半導体産業の復活に向けて「半導体・デジタル産業戦略検討会議」が2021年3月から2022年7月に合計6回開催されています。

会議の中では、日本企業による半導体の売上高を2020年の4兆5,000億円から2030年には13兆円まで増やすという目標を占めています。

日本半導体シェアは1988年をピークにどんどん下落しており、2019年では世界の約10％となっています。

世界の半導体市場は今後も成長を続けると予測されており、日本企業がどこまでシェアを伸ばせるかに注目が集まっています。

2021年6月に発表された経済産業省の半導体戦略の中でも、国内産業の基盤強化について触れられており、政府としての支援も行っていくという方針を明らかにしています。

2021年11月には、ソニーグループの子会社であるソニーセミコンダクタソリューションズは、台湾半導体大手のTSMCが熊本に大型工場を設立するプロジェクトに参加を表明しています。

この工場の当初の設備投資額は約70億米ドルと見込まれていますが、日本政府から強力な支援を受ける前提で動いているとのことです。

今後も、このような政府がサポートするプロジェクトが増加することによって、半導体銘柄の注目期待が高まっていくと予想されます。

脱炭素社会に向けたパワー半導体需要

脱炭素化社会の実現に向けて、パワー半導体分野にも注目が集まり始めています。

パワー半導体は、電力や鉄道、自動車、産業機器、家電などさまざまな分野で広く利用されますが、特にEV（電気自動車）向けのパワー半導体の需要が一層高まる見通しです。

パワー半導体の世界シェアトップ企業は、ドイツのインフィニオン・テクノロジーズで、全体の約2割のシェアを占めています。

日本企業の三菱電機や東芝、富士電機、ルネサスエレクトロニクス、ロームもパワー半導体関連企業として注目されています。

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パワー半導体のおすすめ銘柄3選

まずは、EV（電気自動車）関連銘柄としても知られるパワー半導体のおすすめ銘柄を紹介します。

【6503】三菱電機

銘柄名	三菱電機
銘柄コード	6503
株価	1,533円
時価総額	3.28兆
配当利回り	2.62%
PER	（会社予想）15.03倍

三菱電機（6503）は総合家電メーカーとしても知られていますが、半導体関連銘柄でもあります。

主に、ハイブリッド車やEV用のモーター駆動に用いられるパワー半導体モジュールの製造を手がけています。

パワー半導体チップに端子を直接接続する独自の配線構造によって、製品の寿命を長く伸ばせるという点に強みを持っています。

パワー半導体の一種であるIGBTモジュールでは世界第2位のシェアとなっており、安定的な需要が期待できます。

IGBTモジュールとは、複数のIGBTを一つのモジュールに集積させた高集積モジュールのことを指します。

加変速駆動装置や電力変換器といった電力制御を目的に使用され、小さな電力で高電力駆動が可能なことから理想的なパワー半導体とされています。

2021年11月には、2025年度までの5年間でパワー半導体事業に1,300億円を投資することを表明し、生産能力も2020年度比で2倍を目指すとしています。

【6963】ローム

銘柄名	ローム
銘柄コード	6963
株価	10,4520円
時価総額	1.06兆
配当利回り	2.03％
PER	（会社予想）12.84倍

ローム（6963）は国内外に拠点を持つ半導体メーカーで、特にSiC（シリコンカーバイド）の開発で先行しています。

SiCパワー半導体の分野では市場シェアの約2割を有するなど、世界的にも高い存在感を持つ企業です。

2022年5月には、25年度の売上高目標を4,700億円から6,000億円以上、営業利益率を17％から20％以上にそれぞれ引き上げています。

2022年6月には、SiCパワー半導体について、2025年度に売上高を1,000億円に到達させ、生産能力は21年度比6倍に高める考えを発表しました。

ロームの松本社長によると、同市場における世界シェア30％の目標を維持しつつ、25年度までの累計投資額は最大1,700億円を見込んでいるとのことです。

【6504】富士電機

銘柄名	富士電機
銘柄コード	6504
株価	5,060円
時価総額	7554.42億
配当利回り	2.17%
PER	（会社予想）11.86倍

富士電機（6504）は、パワー半導体や発電プラントなどの電機機器を主力製品とする重電機メーカーです。

2022年度中に長野の松本工場で電動車向け単価ケイ素（SiC）パワー半導体の量産を始める見込みです。

第1弾は新型電気自動車向け（EV）の生産で、24年度には3〜4車種に供給を拡大する見通しとのことです。

20年度にはSiCを半導体事業売上高の10％前後まで伸ばし、2025年〜2026年に市場シェア2割の獲得を目指しています。

富士電気の半導体事業の業績は右肩上がりで推移しており、今後成長が期待できる車載用SiC市場でシェアを拡大できれば、さらなる業績の向上も期待できるでしょう。

年初来高値は6,500円、年初来安値は5,180円とそれほど大きな価格の動きのない銘柄ですが、現在は底値付近で推移しており、割安とも言えるでしょう。

半導体材料のおすすめ銘柄3選

続いて、半導体の材料を手掛ける銘柄を紹介していきます。

【4186】東京応化工業

銘柄名	東京応化工業
銘柄コード	4186
株価	7,080円
時価総額	3054.42億
配当利回り	2.23％
PER	（会社予想）15.16倍

東京応化工業（4186）は、半導体の回路パターンをウエハー上に描く半導体製造用フォトレジストにおいて、世界トップクラスのシェアを誇る企業です。

半導体の製造に欠かせない洗浄液や現像液などの高純度化学薬品も手がけています。

次世代材料（EUV用）などの開発も進めていることから、今後の研究に期待が集まっています。

2022年8月にはフォトレジストの主力生産拠点となる郡山工場に約90億円を投じて新しい検査棟を開設しました。

新しい検査棟の開設により、検査機能の集約による効率化や製品の高品質化を目指しています。

同じく8月に発表した中間決算では増収増益となり、通期業績についても上方修正を行っています。

ここ数年は6,000円台前半〜7,000円台後半のレンジで株価が推移していますが、現在はレンジの底付近の株価となっています。

【4063】信越化学工業

銘柄名	信越化学工業
銘柄コード	4063
株価	3,960円
時価総額	7.68兆
配当利回り	2.50％
PER	（会社予想）11.60倍

信越化学工業（4063）は、半導体の基盤となるシリコンウエハーで世界トップシェアを誇る企業です。

半導体パッケージを構成する材料である半導体封止材や、低誘電材料なども手がけています。

信越化学工業は東証プライムの化学セクターで唯一TOPIX Core30に組み込まれている銘柄でもあり、非常に財務体制が良好なことでも知られています。

2022年3月期には売上高が2兆円を突破し、2023年3月期にも売上高2兆5,500億円、営業利益8,250億円を予想しています。

2022年9月30日には年初来安値の1,4185円をつけたところから上昇しています。

配当利回りも3％前後と高い水準なので、長期保有を目的として投資する人にも狙い目の銘柄です。

【4369】トリケミカル研究所

銘柄名	トリケミカル研究所
銘柄コード	4369
株価	2,335円
時価総額	733.17億
配当利回り	0.89％
PER	（会社予想）12.99倍

トリケミカル研究所（4369）は、スマートフォンやパソコンなどに使われる半導体材料や試薬などをオーダーメイドで製作している企業です。

半導体や太陽電池を製造するために使用する高純度化学化合物の生産が主な事業となります。

半導体製造時に使用されるエッチングガス、化学蒸着ガスなどが同社の主力商品となり、Si半導体向けの売り上げが全体の約9割となっています。

2022年8月に発表した上期実績では、売上高が前年同期比22％増、営業利益が前年同期比31.1％増、純利益が前年同期比43.7％増と好調な内容となっています。

業績の上方修正を行ったことを手がかりに買いが集まりましたが、9月中旬から株式相場全体の下げに巻き込まれる形で株価は下落しています。

会社予想に基づくPERは約13倍と、プライム市場の平均をやや下回る水準となり、割安感がある銘柄です。

半導体製造装置のおすすめ銘柄3選

次に、半導体製造装置を手掛ける銘柄を紹介していきます。

【8035】東京エレクトロン

銘柄名	東京エレクトロン
銘柄コード	8035
株価	15,890円
時価総額	7.01兆
配当利回り	3.63％
PER	（会社予想）16.10倍

東京エレクトロン（8035）は、半導体製造装置で世界3位のシェアを持つ企業です。

半導体製造装置やフラットパネルディスプレイ製造装置の産業用機器の製造・販売が主な事業内容です。

エッチング（表面加工）やコータ・デベロッパー（塗布現像装置）などの加工の前工程に強く、EUV露光向けのコータ・デベロッパーではシェア100％となっています。

2022年8月に発表された四半期決算では、売上高は前年比4.8％増、営業利益は前年比17.1％減となっています。

半導体製造装置の製品出荷が前倒しおよび後ろ倒しになったことで、増収率が鈍化しました。

連結利益予想が市場予想平均に届かなかったことで、決算発表後の株価は大幅に下落しています。

半導体前工程の製造装置市場の22年見通しを従来予想から引き下げていることも株価の下落要因となりました。

ここからすぐに株価が急成長する可能性は低いかもしれませんが、大幅に売り込まれていることで割安感が出ている銘柄です。

保守的な業績見通しを出していることもあり、予想に反して業績が伸びた場合は、株価にもポジティブサプライズとなるでしょう。

【6920】レーザーテック

銘柄名	レーザーテック
銘柄コード	6920
株価	22,055円
時価総額	2.06兆
配当利回り	0.54％
PER	（会社予想）46.66倍

レーザーテック（6920）は、半導体の製造プロセスにおいて用いられる検査装置に強みを持つ企業です。

シリコンウエハーに焼き付ける回路の設計に用いられるマスクの欠陥検査装置や、マスクブランクスの欠陥検査装置で世界シェアNo.1となっています。

2020年には、経済産業省が特定分野で高い競争力を持つ企業を認定する「グローバルニッチトップ（GNT）企業100選」にも選出されています。

8月5日は、2023年6月期の連結純利益が前期比33％増の330億円になる見通しを発表しており、10期連続で過去最高益を更新する見込みです。

EUV（極端紫外線）露光技術に対応した検査装置の販売が好調なことや、装置保守などのサービス部門の売り上げも伸びていることから、良好な業績となっています。

決算後は株価が上昇したものの、米国の半導体主力株が大きく売り込まれたことを背景に、レーザーテックの株も8月中旬以降下落基調にあります。

8月初旬は22,000円を超える株価をつけていましたが、そこからは一気に価格が下落し、10月3日には年初来安値の14,320円をつけています。

現在の株価は17,000円台と少し回復していますが、2022年1月4日の年初来高値である36,090円から見ると半値以下となっています。

他の半導体関連銘柄と比べると、PERがやや高い水準にある点には注意が必要です。

【6146】ディスコ

銘柄名	ディスコ
銘柄コード	6146
株価	14,420円
時価総額	1.45兆
配当利回り	2.21％
PER	（アナリスト予想）16.4倍

ディスコ（6146）は、半導体ウエハーの切断装置・研削装置・研磨装置の分野で世界首位の企業です。

7月21日に発表した2023年3月期決算では、売上高が前年同期比23.7％増、純利益が前年同期比51.6％増と好調な結果となっています。

精密加工装置のダイシングソーやグラインダの需要が高まったことが高決算の背景にあります。

中間配当を前年同期比56円増の255円とする方針を表明したことも投資家に好感され、決算発表後は堅調に価格が推移しています。

その後、株式市場全体の下落によって調整する局面もあり、現在は高値水準から10％強安い水準で推移しています。

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半導体関連銘柄を買うのにおすすめの証券会社

半導体関連銘柄を買うのにおすすめの証券会社を紹介します。

これから投資を始めたいと考えている方は、参考にしてみてください。

【CFD取引なら】IG証券

名称	IG証券
取扱商品	株式CFD、株価指数CFD、FX、商品CFD、ノックアウト・オプション
取引手数料（株式CFD）	0.055％
レバレッジ（株式CFD）	最大5倍
公式サイト	IG証券の公式サイト

IG証券は、世界中に利用者を有する大手証券会社です。

株式CFDや株価指数CFD、FX、商品CFDなどさまざまな金融商品を取り扱っています。

また、利用できる取引方法も幅広く、CFD取引（差金決済取引）の他、バイナリーオプションやノックアウト・オプションといった上級者向けの投資手法も利用できます。

初心者向けの学習コンテンツも充実しているため、これから投資について学びたいという人にも適しているでしょう。

無料のデモ口座も用意されているため、仮想資金を使って取引の練習から始めることも可能です。

株式CFDの取引手数料は0.055％と低い水準に設定されているため、コストを気にせず取引できるのもメリットと言えます。

CFD取引では最大5倍のレバレッジをかけて取引できるため、元手資金が少額であっても効率よくリターンを狙えます。

ただし、ハイリスク・ハイリターンな取引となるため、自分の予想と反した方向に相場が動いたときの損失額も大きくなってしまう点に注意しましょう。

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【現物取引なら】SBI証券

名称	SBI証券
公式サイト	公式サイトへ
取り扱い銘柄数	3,600銘柄以上
最低取引額	100円
取引手数料	0円〜

SBI証券は、株式会社SBI証券が運営する大手ネット証券サービスです。

手数料が安いことや金融商品の豊富さなどが魅力で、初心者から上級者まで親しまれており、現在では720万人以上に利用されています。

取扱商品については、国内株はもちろん、9カ国もの外国株や投資信託、債券、さらにFXにも対応しています。

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半導体関連銘柄の今後の見通し・予想

半導体関連銘柄の今後の見通しや予想について解説していきます。

注目したいポイントは主に以下の3点です。

脱炭素化に向けた政府の支援が追い風

脱炭素化の流れは半導体関連銘柄にとって株価の後押し材料となります。

日本政府は2050年までに温暖化ガス排出量をゼロにする方針を掲げており、脱炭素化の流れはどんどん加速すると予測できます。

パワー半導体は省エネ・省電力効果が高く、脱炭素化に大きく貢献することから、これらの製品の生産設備に対する投資減税などの支援施策が検討されています。

経済産業省が掲げる目標では、2030年までに省エネ50％以上の次世代パワー半導体の実用化・普及を進めていき、日本の企業が世界市場シェアの4割（約1.7兆円）を獲得することを目指すとしています。

次世代パワー半導体の技術は、世界の中でも日本の存在感を示しつつ、脱炭素化の流れに貢献することができるとして、大きく注目されています。

今後も政府の支援施策が具体化するなどの材料が出れば、半導体関連銘柄の株価にはプラスの影響となるでしょう。

半導体リーディングカンパニーの業績見通しは改善傾向へ

世界的に見ると、半導体関連銘柄の業績は徐々に立ち直りの兆しが見られています。

アメリカの半導体大手のエヌビディアは、今期（2023年1月期）のEPSの見通しを前期比21％減としていますが、来期（2024年1月期）については、前期比30％増を見込んでいます。

オランダ半導体製造装置大手のASMLホールディングスも、弱気な根気の見通しに対して来期以降は業績見通しが改善しています。

2022年は半導体関連株のEPS（1株あたり利益）の下落が目立ちましたが、2023年以降は下方修正が一巡し、業績も上向きに転じる見通しとなる可能性が高くなってきています。

これらの半導体業界のリーディングカンパニーの業績見通しが改善していることは、日本国内の半導体企業にとっても後押しとなります。

業績の底打ちが確認できたら、それをきっかけに株価が反発し始める可能性は高いでしょう。

米国の急激な金利上昇は懸念点

現在の株式市場において、米国の利上げが大きなリスクとなっています。

急激な利上げによって経済が停滞してしまう懸念から、ハイテク株をはじめとする成長株は大きく売り込まれています。

また、これに伴う企業の業績悪化を実際に確認し始めると、さらに株価が下落する可能性があります。

日本の半導体関連銘柄はアメリカの半導体銘柄の動きにも影響されるため、アメリカの株式市場が低調な動きを続ける場合は、国内株もなかなか上がりにくいと予想されます。

これから半導体関連銘柄に投資を検討する場合は、投資する銘柄の業績や株価動向に加え、アメリカの株式市場全体の動きやSOX指数も確認するようにしましょう。

IG証券のCFD取引を活用すれば、買いと売りの両方で取引を始められるので、相場の上昇局面だけでなく下落局面でも利益を狙って取引可能です。

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半導体関連銘柄・株のまとめ

今回は、半導体関連銘柄の今後の見通しやおすすめの証券会社などについて紹介しました。

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12,000銘柄以上の株式取引が可能で、優良企業に1株から投資できるというメリットがあります。

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