【2023】半導体関連銘柄おすすめランキング!本命の株や今後の見通し/将来性も徹底解説

半導体 株

ニュースなどで「半導体不足」という話題を耳にしたことがある方も多いのではないでしょうか。

コロナ禍以降、一気に社会のデジタル化が進んだことで、スマートフォンやパソコン、ゲーム機に利用される半導体の需要が活発化しました。

この半導体の製造などに関わる企業を、半導体関連銘柄と呼んでいます。

今回は、半導体関連銘柄の特徴や今後の見通し、おすすめ銘柄などを紹介していきます。

この記事でわかること
  • 半導体は導体と絶縁体の中間の性質を持つ部品
  • EV(電気自動車)や5G、IoTなどさまざまな場面での需要が高まっている
  • 脱炭素社会の実現に向けてパワー半導体が期待されている
  • 半導体関連株は昨年末をピークとして現在は割安水準
  • これから半導体関連企業へ投資したい方はIG証券をチェックしてみよう

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目次

半導体とは?

半導体とは、電流を制御することや情報の記憶などを目的として利用される電子機器の部品です。

電気をよく通す金属などの「導体」と、電気をほとんど通さないゴムなどの「絶縁体」の中間の性質を持つことから「半導体」と呼ばれます。

半導体は、パソコンやスマートフォン、テレビやエアコンなど、私たちの身の回りでもさまざまなところで利用されており、現代の日本においてはなくてはならない存在です。

2021年には、新型コロナウイルスの感染拡大によって、ゲーム機やPCなどの需要が高まったことで、その部品となる半導体の需要が一気に増加し、世界的な半導体不足が話題になりました。

半導体関連の銘柄は、大きく分けると半導体そのものを製造している企業や、半導体の材料に関わる企業、半導体を製造する装置を手掛ける企業などに分類できます。

SOX指数(フィラデルフィア半導体株指数)とは

SOX指数(フィラデルフィア半導体株指数)とは、半導体の製造や流通、販売などに携わる企業の株式で構成される単純平均株価指数のことです。

アメリカのフィラデルフィア証券取引所によって算出・公表されており、1993年12月1日の株価を100として算出されます。

構成銘柄には、台湾半導体大手のTSMCやエヌビディア、インテル、ブロードコムなどが含まれています。

半導体関連の代表的な指数として知られており、日本国内の半導体関連株の動きにも大きな影響を与える指数です。

半導体関連銘柄が注目される理由/背景

半導体関連銘柄が注目される理由や背景を整理していきましょう。

半導体関連銘柄が注目される理由/背景
  • 2022年に入ってからの大幅下落による割安感
  • 半導体ニーズの高まり
  • 脱炭素社会に向けたパワー半導体需要

2022年に入ってからの大幅下落による割安感

半導体関連銘柄は、コロナ禍において社会のデジタル化が一気に進んだことを背景に、業績・株価が大きく向上しました。

半導体関連株の代表的な指数であるSOX指数も、コロナショックから2021年末の高値までで約3倍に成長しています。

しかし、2022年に入ってからは、半導体関連株は大幅下落に転じました。

理由はさまざまですが、米国の金利急上昇を警戒し、成長株の一つである半導体関連株が大きく売り込まれたことや、足元で業績の伸び悩みが顕在化していることなどが理由として挙げられます。

年初以降の大幅な急落によって株価のバリュエーションも大幅に低下しています。

株価は将来の業績を先取りして動きやすく、2021年までの上昇はすでに将来の成長期待も織り込んでいたものだと考えられます。

この期待感に対し、半導体関連株の業績見通しが芳しくなかったことで、一気に投資家の機体が剥落し、売りにつながったのだと予測できるでしょう。

しかし、実態以上に売り込まれていることで割安感が出ている銘柄も多数存在し、そのような有望銘柄には投資家からの注目が集まり始めています。

日本政府の支援に注目が集まる

半導体は、5GやAI、ビッグデータ、スマートシティなどのデジタル社会を支える重要な基盤です。

これを踏まえて、日本政府でも半導体産業の復活に向けて「半導体・デジタル産業戦略検討会議」が2021年3月から2022年7月に合計6回開催されています。

会議の中では、日本企業による半導体の売上高を2020年の4兆5,000億円から2030年には13兆円まで増やすという目標を占めています。

日本半導体シェアは1988年をピークにどんどん下落しており、2019年では世界の約10%となっています。

世界の半導体市場は今後も成長を続けると予測されており、日本企業がどこまでシェアを伸ばせるかに注目が集まっています。

2021年6月に発表された経済産業省の半導体戦略の中でも、国内産業の基盤強化について触れられており、政府としての支援も行っていくという方針を明らかにしています。

2021年11月には、ソニーグループの子会社であるソニーセミコンダクタソリューションズは、台湾半導体大手のTSMCが熊本に大型工場を設立するプロジェクトに参加を表明しています。

この工場の当初の設備投資額は約70億米ドルと見込まれていますが、日本政府から強力な支援を受ける前提で動いているとのことです。

今後も、このような政府がサポートするプロジェクトが増加することによって、半導体銘柄の注目期待が高まっていくと予想されます。

脱炭素社会に向けたパワー半導体需要

脱炭素化社会の実現に向けて、パワー半導体分野にも注目が集まり始めています。

パワー半導体とは

モニタや照明などの制御・管理や電力の変換などを行う半導体。高い電圧や大きな電流に耐える構造を持っていることからパワー半導体と呼ばれる。

パワー半導体は、電力や鉄道、自動車、産業機器、家電などさまざまな分野で広く利用されますが、特にEV(電気自動車)向けのパワー半導体の需要が一層高まる見通しです。

パワー半導体の世界シェアトップ企業は、ドイツのインフィニオン・テクノロジーズで、全体の約2割のシェアを占めています。

日本企業の三菱電機や東芝、富士電機、ルネサスエレクトロニクス、ロームもパワー半導体関連企業として注目されています。

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パワー半導体のおすすめ銘柄3選

まずは、EV(電気自動車)関連銘柄としても知られるパワー半導体のおすすめ銘柄を紹介します。

【パワー半導体】おすすめ銘柄3選
  • 【6503】三菱電機
  • 【6963】ローム
  • 【6504】富士電機

【6503】三菱電機

銘柄名三菱電機
銘柄コード6503
株価1,347円
時価総額2,892,280百万円
配当利回り
PER(会社予想)13.23倍
2022年11月30日時点

三菱電機(6503)は総合家電メーカーとしても知られていますが、半導体関連銘柄でもあります。

主に、ハイブリッド車やEV用のモーター駆動に用いられるパワー半導体モジュールの製造を手がけています。

パワー半導体チップに端子を直接接続する独自の配線構造によって、製品の寿命を長く伸ばせるという点に強みを持っています。

パワー半導体の一種であるIGBTモジュールでは世界第2位のシェアとなっており、安定的な需要が期待できます。

IGBTモジュールとは、複数のIGBTを一つのモジュールに集積させた高集積モジュールのことを指します。

加変速駆動装置や電力変換器といった電力制御を目的に使用され、小さな電力で高電力駆動が可能なことから理想的なパワー半導体とされています。

2021年11月には、2025年度までの5年間でパワー半導体事業に1,300億円を投資することを表明し、生産能力も2020年度比で2倍を目指すとしています。

【6963】ローム

銘柄名ローム
銘柄コード6963
株価10,580
時価総額1,089,740百万円
配当利回り1.89%
PER(会社予想)17.31倍
2022年11月30日時点

ローム(6963)は国内外に拠点を持つ半導体メーカーで、特にSiC(シリコンカーバイド)の開発で先行しています。

SiCパワー半導体の分野では市場シェアの約2割を有するなど、世界的にも高い存在感を持つ企業です。

2022年5月には、25年度の売上高目標を4,700億円から6,000億円以上、営業利益率を17%から20%以上にそれぞれ引き上げています。

2022年6月には、SiCパワー半導体について、2025年度に売上高を1,000億円に到達させ、生産能力は21年度比6倍に高める考えを発表しました。

ロームの松本社長によると、同市場における世界シェア30%の目標を維持しつつ、25年度までの累計投資額は最大1,700億円を見込んでいるとのことです。

【6504】富士電機

銘柄名富士電機
銘柄コード6504
株価5,520
時価総額824,119百万円
配当利回り
PER(会社予想)13.36倍
2022年11月30日時点

富士電機(6504)は、パワー半導体や発電プラントなどの電機機器を主力製品とする重電機メーカーです。

2022年度中に長野の松本工場で電動車向け単価ケイ素(SiC)パワー半導体の量産を始める見込みです。

第1弾は新型電気自動車向け(EV)の生産で、24年度には3〜4車種に供給を拡大する見通しとのことです。

20年度にはSiCを半導体事業売上高の10%前後まで伸ばし、2025年〜2026年に市場シェア2割の獲得を目指しています。

富士電気の半導体事業の業績は右肩上がりで推移しており、今後成長が期待できる車載用SiC市場でシェアを拡大できれば、さらなる業績の向上も期待できるでしょう。

年初来高値は6,500円、年初来安値は5,180円とそれほど大きな価格の動きのない銘柄ですが、現在は底値付近で推移しており、割安とも言えるでしょう。

半導体材料のおすすめ銘柄3選

続いて、半導体の材料を手掛ける銘柄を紹介していきます。

【半導体材料】おすすめ銘柄3選
  • 【4186】東京応化工業
  • 【4063】信越化学工業
  • 【4369】トリケミカル研究所

【4186】東京応化工業

銘柄名東京応化工業
銘柄コード4186
株価6,390円円
時価総額264,120百万円
配当利回り2.55%
PER(会社予想)12.22倍
2022年11月30日時点

東京応化工業(4186)は、半導体の回路パターンをウエハー上に描く半導体製造用フォトレジストにおいて、世界トップクラスのシェアを誇る企業です。

半導体の製造に欠かせない洗浄液や現像液などの高純度化学薬品も手がけています。

次世代材料(EUV用)などの開発も進めていることから、今後の研究に期待が集まっています。

2022年8月にはフォトレジストの主力生産拠点となる郡山工場に約90億円を投じて新しい検査棟を開設しました。

新しい検査棟の開設により、検査機能の集約による効率化や製品の高品質化を目指しています。

同じく8月に発表した中間決算では増収増益となり、通期業績についても上方修正を行っています。

ここ数年は6,000円台前半〜7,000円台後半のレンジで株価が推移していますが、現在はレンジの底付近の株価となっています。

【4063】信越化学工業

銘柄名信越化学工業
銘柄コード4063
株価15,455円
時価総額6,439,523百万円
配当利回り2.91%
PER(会社予想)10.84倍
2022年11月30日時点

信越化学工業(4063)は、半導体の基盤となるシリコンウエハーで世界トップシェアを誇る企業です。

半導体パッケージを構成する材料である半導体封止材や、低誘電材料なども手がけています。

信越化学工業は東証プライムの化学セクターで唯一TOPIX Core30に組み込まれている銘柄でもあり、非常に財務体制が良好なことでも知られています。

2022年3月期には売上高が2兆円を突破し、2023年3月期にも売上高2兆5,500億円、営業利益8,250億円を予想しています。

2022年9月30日には年初来安値の1,4185円をつけたところから上昇しています。

配当利回りも3%前後と高い水準なので、長期保有を目的として投資する人にも狙い目の銘柄です。

【4369】トリケミカル研究所

銘柄名トリケミカル研究所
銘柄コード4369
株価2,076円
時価総額67,467百万円
配当利回り1.06%
PER(会社予想)12.99倍
2022年11月30日時点

トリケミカル研究所(4369)は、スマートフォンやパソコンなどに使われる半導体材料や試薬などをオーダーメイドで製作している企業です。

半導体や太陽電池を製造するために使用する高純度化学化合物の生産が主な事業となります。

半導体製造時に使用されるエッチングガス、化学蒸着ガスなどが同社の主力商品となり、Si半導体向けの売り上げが全体の約9割となっています。

2022年8月に発表した上期実績では、売上高が前年同期比22%増、営業利益が前年同期比31.1%増、純利益が前年同期比43.7%増と好調な内容となっています。

業績の上方修正を行ったことを手がかりに買いが集まりましたが、9月中旬から株式相場全体の下げに巻き込まれる形で株価は下落しています。

会社予想に基づくPERは約13倍と、プライム市場の平均をやや下回る水準となり、割安感がある銘柄です。

半導体製造装置のおすすめ銘柄3選

次に、半導体製造装置を手掛ける銘柄を紹介していきます。

【半導体製造装置】おすすめ銘柄3選
  • 【8035】東京エレクトロン
  • 【6920】レーザーテック
  • 【6146】ディスコ

【8035】東京エレクトロン

銘柄名東京エレクトロン
銘柄コード8035
株価38,830円
時価総額6,104,500百万円
配当利回り4.32%
PER(会社予想)11.56倍
2022年11月30日時点

東京エレクトロン(8035)は、半導体製造装置で世界3位のシェアを持つ企業です。

半導体製造装置やフラットパネルディスプレイ製造装置の産業用機器の製造・販売が主な事業内容です。

エッチング(表面加工)やコータ・デベロッパー(塗布現像装置)などの加工の前工程に強く、EUV露光向けのコータ・デベロッパーではシェア100%となっています。

2022年8月に発表された四半期決算では、売上高は前年比4.8%増、営業利益は前年比17.1%減となっています。

半導体製造装置の製品出荷が前倒しおよび後ろ倒しになったことで、増収率が鈍化しました。

連結利益予想が市場予想平均に届かなかったことで、決算発表後の株価は大幅に下落しています。

半導体前工程の製造装置市場の22年見通しを従来予想から引き下げていることも株価の下落要因となりました。

ここからすぐに株価が急成長する可能性は低いかもしれませんが、大幅に売り込まれていることで割安感が出ている銘柄です。

保守的な業績見通しを出していることもあり、予想に反して業績が伸びた場合は、株価にもポジティブサプライズとなるでしょう。

【6920】レーザーテック

銘柄名レーザーテック
銘柄コード6920
株価17,075円
時価総額1,609,940百万円
配当利回り0.76%
PER(会社予想)46.66倍
2022年11月30日時点

レーザーテック(6920)は、半導体の製造プロセスにおいて用いられる検査装置に強みを持つ企業です。

シリコンウエハーに焼き付ける回路の設計に用いられるマスクの欠陥検査装置や、マスクブランクスの欠陥検査装置で世界シェアNo.1となっています。

2020年には、経済産業省が特定分野で高い競争力を持つ企業を認定する「グローバルニッチトップ(GNT)企業100選」にも選出されています。

8月5日は、2023年6月期の連結純利益が前期比33%増の330億円になる見通しを発表しており、10期連続で過去最高益を更新する見込みです。

EUV(極端紫外線)露光技術に対応した検査装置の販売が好調なことや、装置保守などのサービス部門の売り上げも伸びていることから、良好な業績となっています。

決算後は株価が上昇したものの、米国の半導体主力株が大きく売り込まれたことを背景に、レーザーテックの株も8月中旬以降下落基調にあります。

8月初旬は22,000円を超える株価をつけていましたが、そこからは一気に価格が下落し、10月3日には年初来安値の14,320円をつけています。

現在の株価は17,000円台と少し回復していますが、2022年1月4日の年初来高値である36,090円から見ると半値以下となっています。

他の半導体関連銘柄と比べると、PERがやや高い水準にある点には注意が必要です。

【6146】ディスコ

銘柄名ディスコ
銘柄コード6146
株価32,600円
時価総額1,176,836百万円
配当利回り2.48%
PER(アナリスト予想)16.4倍
2022年11月30日時点

ディスコ(6146)は、半導体ウエハーの切断装置・研削装置・研磨装置の分野で世界首位の企業です。

7月21日に発表した2023年3月期決算では、売上高が前年同期比23.7%増、純利益が前年同期比51.6%増と好調な結果となっています。

精密加工装置のダイシングソーやグラインダの需要が高まったことが高決算の背景にあります。

中間配当を前年同期比56円増の255円とする方針を表明したことも投資家に好感され、決算発表後は堅調に価格が推移しています。

その後、株式市場全体の下落によって調整する局面もあり、現在は高値水準から10%強安い水準で推移しています。

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半導体関連銘柄を買うのにおすすめの証券会社

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半導体関連銘柄を買うのにおすすめの証券会社
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半導体関連銘柄の今後の見通し・予想

半導体関連銘柄の今後の見通しや予想について解説していきます。

注目したいポイントは主に以下の3点です。

半導体関連銘柄の今後の見通し・予想
  • 脱炭素化に向けた政府の支援が追い風
  • 半導体リーディングカンパニーの業績見通しは改善傾向へ
  • 米国の急激な金利上昇は懸念点

脱炭素化に向けた政府の支援が追い風

脱炭素化の流れは半導体関連銘柄にとって株価の後押し材料となります。

日本政府は2050年までに温暖化ガス排出量をゼロにする方針を掲げており、脱炭素化の流れはどんどん加速すると予測できます。

パワー半導体は省エネ・省電力効果が高く、脱炭素化に大きく貢献することから、これらの製品の生産設備に対する投資減税などの支援施策が検討されています。

経済産業省が掲げる目標では、2030年までに省エネ50%以上の次世代パワー半導体の実用化・普及を進めていき、日本の企業が世界市場シェアの4割(約1.7兆円)を獲得することを目指すとしています。

次世代パワー半導体の技術は、世界の中でも日本の存在感を示しつつ、脱炭素化の流れに貢献することができるとして、大きく注目されています。

今後も政府の支援施策が具体化するなどの材料が出れば、半導体関連銘柄の株価にはプラスの影響となるでしょう。

半導体リーディングカンパニーの業績見通しは改善傾向へ

世界的に見ると、半導体関連銘柄の業績は徐々に立ち直りの兆しが見られています。

アメリカの半導体大手のエヌビディアは、今期(2023年1月期)のEPSの見通しを前期比21%減としていますが、来期(2024年1月期)については、前期比30%増を見込んでいます。

オランダ半導体製造装置大手のASMLホールディングスも、弱気な根気の見通しに対して来期以降は業績見通しが改善しています。

2022年は半導体関連株のEPS(1株あたり利益)の下落が目立ちましたが、2023年以降は下方修正が一巡し、業績も上向きに転じる見通しとなる可能性が高くなってきています。

これらの半導体業界のリーディングカンパニーの業績見通しが改善していることは、日本国内の半導体企業にとっても後押しとなります。

業績の底打ちが確認できたら、それをきっかけに株価が反発し始める可能性は高いでしょう。

米国の急激な金利上昇は懸念点

現在の株式市場において、米国の利上げが大きなリスクとなっています。

急激な利上げによって経済が停滞してしまう懸念から、ハイテク株をはじめとする成長株は大きく売り込まれています。

また、これに伴う企業の業績悪化を実際に確認し始めると、さらに株価が下落する可能性があります。

日本の半導体関連銘柄はアメリカの半導体銘柄の動きにも影響されるため、アメリカの株式市場が低調な動きを続ける場合は、国内株もなかなか上がりにくいと予想されます。

これから半導体関連銘柄に投資を検討する場合は、投資する銘柄の業績や株価動向に加え、アメリカの株式市場全体の動きやSOX指数も確認するようにしましょう。

IG証券のCFD取引を活用すれば、買いと売りの両方で取引を始められるので、相場の上昇局面だけでなく下落局面でも利益を狙って取引可能です。

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半導体関連銘柄・株のまとめ

今回は、半導体関連銘柄の今後の見通しやおすすめの証券会社などについて紹介しました。

この記事のまとめ
  • 半導体は導体と絶縁体の中間の性質を持つ部品
  • EV(電気自動車)や5G、IoTなどさまざまな場面での需要が高まっている
  • 脱炭素社会の実現に向けてパワー半導体が期待されている
  • 半導体関連株は昨年末をピークとして現在は割安水準
  • これから半導体関連企業へ投資したい方はIG証券をチェックしてみよう

半導体銘柄の投資を検討する方は、IG証券をチェックしてみてください。

12,000銘柄以上の株式取引が可能で、優良企業に1株から投資できるというメリットがあります。

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