仮想通貨/ビットコインとは？特徴・仕組みとメリット・デメリットを解説

仮想通貨は、2017年頃に仮想通貨バブルが起こったことで大々的にメディアで取り上げられ瞬く間に有名になり、2022年現在では仮想通貨やビットコインの名を知らない人の方が少ないほどの知名度となりました。

しかし名前は知っていても、仮想通貨とは何か？と問われたら、明確に答えを返すことができない方もまだまだ多くおられるのではないでしょうか。

そこで今回は、仮想通貨/ビットコインについて、仕組みや特徴、種類などの基礎的な知識をわかりやすく解説していきます。

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そもそも仮想通貨/ビットコインとは？

仮想通貨とは主にインターネット上で、電子データのみでやりとりされる通貨のことです。

仮想通貨は「仮想」というその名の通り電子データのみの存在で、三次元に紙幣や硬貨のようなモノとしては存在していません。

また「通貨」という名の通り、円やドルなどの法定通貨と同じく、通貨としての機能を有しています。

次にビットコインとは数ある仮想通貨の中のひとつで、2009年に生まれた世界で初めての仮想通貨です。

最初に生まれた仮想通貨であると同時に2022年現在、時価総額ランキングでトップに立っている最も需要が大きい仮想通貨でもあります。

2023年4月時点でトップのビットコインの時価総額は約59兆、2位につけているイーサリアムの時価総額が約26兆と、ビットコインは2位以下に倍以上の差をつけた圧倒的1位となっています。

よく混同されがちですが、仮想通貨と電子マネーはまったくの別物です。

仮想通貨と電子マネーは、電子データのやり取りで決済などをおこなうという点は共通しています。

しかし電子マネーは日本円などの法定通貨をデジタル化したもの、つまりはあくまで法定通貨です。

それに対してビットコインをはじめとした仮想通貨はいずれも、国が発行する法定通貨とは一切の関連性がありません。

また、仮想通貨はコインチェックなどの仮想通貨取引所を通して入手することができます。

一般的な「仮想通貨投資」というと、コインチェックなどで値上がりを期待し特定の仮想通貨を取引することを指します。

仮想通貨取引所には無料でアカウント作成できまるので、是非この機会にコインチェック公式サイトをチェックしてみてください。

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仮想通貨の仕組みと特徴

続いて仮想通貨の根幹を成す特徴について、それを生み出す仕組みと合わせて解説していきます。

通貨は使用者の「信用」によって、通貨としての価値と機能を与えられています。

法定通貨の場合の「信用」とはすなわち、発行者・管理者である国の信用力です。

国自体の政治や経済が安定しており信用されているからこそ、その国で用いられる法定通貨にもそれに応じた信用が生まれます。

一方で仮想通貨は、国のような中央管理者の概念がありません。

そこで仮想通貨の場合は、次の3つの特徴によって「信用」を得ています。

仮想通貨の「安全性」

多くの仮想通貨はブロックチェーン技術の上に成り立っており、その技術によって「安全性」が担保されています。

ブロックチェーン自体の具体的な仕組みは後ほど解説しますが、仮想通貨はブロックチェーンによって取引情報などのデータをネットワーク上で分散管理しており、偽造や二重支払いなどの不正ができないようになっています。

仮想通貨の「独立性」

ドルや円などの法定通貨は、中央管理者がいて発行・管理をおこなっています。

円であれば、国が所管する日本銀行が中央管理者（中央銀行）にあたります。

しかし仮想通貨には中央管理者が存在せず、また国の概念もありません。

そのため、法定通貨の場合はその国の政治経済・戦争・災害などあらゆる事象から影響を受けて信用と価値が変化しますが、仮想通貨ではそういった事象が起こりません。

これらのことが、仮想通貨の信用につながっています。

仮想通貨の「希少性」

通貨には希少性が必要です。

例えば円を誰もが無限に生み出すことができたら、たちまち信用を失って紙くずと化してしまいます。

そのため法定通貨の場合は、中央銀行である日本銀行が発行量や金利などを調整し、市中に流通する通貨の量をコントロールしています。

しかし仮想通貨の場合は中央管理者がいないので、例えばビットコインの場合は最初に発行上限枚数を設けることによって希少性を生み出し、価値を保っています。

なお、中にはイーサリアムのように発行上限枚数が決まっていない仮想通貨もあるのですが、それらはまた独自の基準や仕組みによって供給量をコントロールし、価値を保っています。

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仮想通貨で使われる技術

ここでは仮想通貨で使われているメジャーな技術の内3つ、

をご紹介します。

なお、数千種類あるといわれる仮想通貨を成り立たせる仕組みはそれぞれ多種多様で、ここで紹介する3つの技術がすべての仮想通貨で採用されているわけではないことをご留意ください。

ブロックチェーン

ブロックチェーンは、ネットワークに接続した複数のコンピュータにより取引記録などのデータを共有することで、データの改ざんなどの不正を防ぎ、同時に情報の透明性も生み出す仕組みのことで、「分散型台帳」とも呼ばれています。

仮想通貨などの取引のデータは「トランザクション」と呼ばれ、そのトランザクションを複数まとめて納めた箱を「ブロック」と呼びます。

このブロックが鎖のように連なった構造をしているので、ブロックチェーンと呼ばれます。

このブロックチェーンは誰か特定の中央管理者が管理しているのではなく、それを利用する不特定多数のユーザーによって分散管理・監視されるため、もし一部のブロックへの攻撃や不正があったとしても即座にわかるようになっています。

また分散管理によってすべてのユーザーは同じ取引記録などを共有するので、情報の透明性もあります。

なお、全ての過疎通貨がブロックチェーン技術の上に成り立っているわけでもありません。

ブロックチェーンはビットコインをはじめ多くの仮想通貨で採用されていますが、中にはリップルなどブロックチェーンを採用していないものもあります。

マイニング

マイニング（採掘）とはユーザーが新たなブロックを生成し、その報酬として仮想通貨を手に入れることができる仕組みのことです。

そしてこの報酬は新規発行された仮想通貨によって支払われるので、マイニングがおこなわれることによって通貨の総枚数が増えていくことになります。

例えばビットコインの場合はマイニングによってのみ新規発行され、枚数が増えていきます。

なお、マイニングも多くの仮想通貨で採用されている技術ですが、すべての仮想通貨がマイニングによって新規発行されているというわけでもありません。

多種多様な仮想通貨の中にはマイニング以外の技術で新規発行するもの、ローンチ（新規公開）された段階ですべての通貨が発行済みのものなども存在します。

スマートコントラクト

スマートコントラクトとは、ブロックチェーン上での一定のルールに則って契約を自動的に実行する仕組みのことです。

イーサリアムをはじめとした多くの仮想通貨で、スマートコントラクトが採用されています。

暗号研究者のニック・サボ氏は、スマートコントラクトを自動販売機の仕組みに例えています。

自動販売機では、ユーザーが代金として硬貨を投入し、欲しい飲み物のボタンを押した瞬間に売買契約が成立し、店員などの第三者による仲介を必要としません。

スマートコントラクトも同様で、ブロックチェーン上に事前にプログラミングされた契約条件が満たされれば、第三者の仲介なしに自動で契約がおこなわれます。

またスマートコントラクトには、

といったメリットがあります。

仮想通貨のメリット・デメリット

電子データである仮想通貨は、法定通貨とはその成り立ちも特徴もまったく異なります。

そのため、法定通貨にはない次のようなメリット・デメリットがあります。

仮想通貨のメリット

仮想通貨には次のようなメリットがあります。

24時間365日いつでも取引できる

仮想通貨はインターネット上で24時間365日取引可能です。

そのため、銀行などの金融機関の営業時間に左右されることなく、購入・換金・投資などをおこなうことができます。

送金手数料が安く、送金速度も速い

仮想通貨はインターネット上に存在するデジタル通貨なので、銀行に行かずにネットを介して海外などへ送金することができます。

銀行などの金融機関を仲介する必要がないので、

といったメリットがあります。

また世界には発展途上国や新興国など、銀行があっても銀行口座を持てない人が多くいる国もあるので、そういったところでの取引・送金手段としても非常に期待されています。

国境を持たない

例えばドルは日本の店舗などでは使うことができないので、日本で使うなら円に換金する必要があります。

しかし、仮想通貨にはドルや円のような国の概念がありません。

そのため、世界中どの国であっても仮想通貨を使える環境さえ整っていれば、その国の法定通貨に換金することなく決済手段として使うことができます。

仮想通貨はコインチェックなどの仮想通貨取引所を通して入手できますので、是非この機会にコインチェック公式サイトをチェックしてみてください。

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仮想通貨のデメリット

一方で仮想通貨には次のようなデメリットもあります。

価格の変動が激しい

仮想通貨には価格の変動が激しい、価格が安定していないという大きなデメリットがあります。

そのため様々な電子マネーが台頭してきて電子決済が広まっている一方で、仮想通貨は現実世界での決済手段としてはまだまだ一般に定着できていないのが現状です。

しかし近年は、価格の不安定さというデメリットを無くして安定した価格を実現するように設計された「ステーブルコイン」というデジタル通貨も新たに生まれてきています。

ネットにアクセスできないと取引できない

仮想通貨は現金やクレジットカードなどと違い、ネットにアクセスできる状態でないと決済などの取引ができません。

また、スマートフォンのウォレットを使う場合、電池切れなどが起きてしまった場合も取引ができなくなってしまいます。

まだまだ法体制が不完全

仮想通貨は、2009年に生まれた最初の仮想通貨であるビットコインから数えても、まだ10年程度の歴史しかありません。

またそのわずか10年程度の間で、千種類を超える様々な特徴を有した仮想通貨があらたに生まれ、それらに関連した事業も目まぐるしい速度で進展し続けています。

そのため現状、日本だけでなく世界各国での法体制が完全ではありません。

例えば仮想通貨の中には「匿名性が高い」という性能を持つものもあるのですが、それらはその性能をテロ組織の資金供給手段として悪用されることを懸念されており、現在進行形で実状の調査・法規制が進められています。

なお日本では、2020年5月に仮想通貨に関する様々な法改正が施行されました。

仮想通貨ビジネスにおいて、

といったことは非常に重要です。

またそれらは、仮想通貨業界の信頼性向上にもつながります。

現状は不完全な部分もありますが、次々と新たな仮想通貨・新たな事業が生まれていく中で、世界各国で適切な仮想通貨業界の形成を目指した法体制の整備が日夜進められています。

仮想通貨/ブロックチェーンの利用用途・実用例

通貨には従来から、

この3つの機能があると言われています。

そして仮想通貨もこれら3つの機能を持つ通貨であり、次のような用途で利用されています。

また仮想通貨の中には通貨以外の用途として、分散型アプリケーション開発に使われているものもあります。

イーサリアムやファクトムなどの仮想通貨がそれに当たります。

なお、多くの仮想通貨の根幹を支えるブロックチェーン技術については、仮想通貨以外の分野にも広く使われるようになってきています。

ブロックチェーンには中央管理者を必要としない分、低コストでシステムを構築・運用でき、分散管理によってデータが改ざんされにくいというメリットがあります。

そのメリットは仮想通貨の分野以外でも活用できるので、世界各国の企業が実用化を進めています。

下の表は、そのブロックチェーン技術活用例のほんの一部です。

ブロックチェーンの過疎通貨以外への活用事例	活用している企業
改ざんができない取引による業務の自動化・高速化 相殺決済サービスの自動化	IBMなど
配送システムへの活用（スマートパッケージ）	ウォルマート
医療保険分野での活用（情報共有、顧客名簿管理、保険金の処理や支払いの効率化）	IBM
自動運転車におけるセキュリティの確保	デンソー
管理者を要しないコンテンツと著作権の管理	ソニー
ブロックチェーンベースの個人IDの開発	マイクロソフト

このようにブロックチェーン技術が持つメリットが様々な分野・企業で活かされており、この動きは今後さらに広がっていくと見られています。

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仮想通貨の種類

仮想通貨の数は数千種類あると言われており、現在進行形で増え続けています。

しかし大きな分類としては、主に次の3つに分けて呼ばれる場合が多いです。

アルトコインとは？

アルトコインとは、ビットコイン以外の仮想通貨の総称です。

代表的なアルトコインとして、イーサリアムやリップルなどがあります。

アルトコインはそれぞれ異なった特徴や性能を持っています。

また、いずれもビットコインよりも後に開発されているので、例えば送金速度がビットコインに勝っているなど、特定の分野ではビットコインよりも優れた性能を有するものも多くあります。

主要通貨はおすすめのアルトコインの記事で解説しています。

また、基本的な主要アルトコインはコインチェックで入手可能です。

29種類もの通貨を扱っていますので、是非チェックしてみてください。

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草コインとは？

草コインはアルトコインの一種です。

明確な線引きはありませんが、アルトコインの中でも、

といった特徴を持つものを草コインと呼びます。

主な草コインとして、エンジンコインやIOSTなどがあります。

アルトコイン・草コインには、いずれも次のメリット・デメリットがあります。

草コインもアルトコインの一部なのでメリット・デメリットともに共通していますが、草コインに分類されるものの方がより投機性が高く、ハイリスクハイリターンな投資対象だと言えます。

おすすめ通貨は草コインの記事で解説しています。

現在の仮想通貨/ビットコイン価格

上の画像は2020年1月から2023年5月までの、ビットコイン（BTC/USD）のチャートです。

2020年の初めからなだらかに高騰していましたが、2020年後半からは勢いを増して急騰しました。

急騰がはじまった2020年10月の始値が1BTCあたり約112万円、2021年11月につけた最高値が約700万円なので、わずか1年で7倍近くまで伸びたことになります。

なおこの急騰はビットコインに限らず、多くの主要な仮想通貨で起きていました。

しかし、高騰は長くは続かず、その後は停滞中です。

なぜこのような変動が起きているのか詳しい要因については、ビットコインの見通しをご参照ください。

仮想通貨の購入方法

仮想通貨はデジタル通貨なので現実世界の実店舗ではなく、インターネットを介して「仮想通貨取引所」で入手できます。

また、仮想通貨取引所は、

この2つに大別されます。

今回はこれらの内、国内取引所であるコインチェックを例にとって、仮想通貨の入手方法を解説します。

おすすめ仮想通貨取引所の記事でも解説しているように、コインチェックは、

といった特徴があり、仮想通貨取引の初心者はもちろんのこと、多くのベテラン投資家にも愛用されている取引所です。

まだ仮想通貨投資用の口座を持たれていない方は、ぜひこの機会にコインチェックをチェックしてみてください。

名称	Coincheck（コインチェック）
公式サイト	Coincheck（コインチェック）公式サイト
取扱通貨数	29銘柄（ビットコイン＋アルトコイン20種類）
最低取引額	500円
提供サービス	仮想通貨販売所 仮想通貨取引所 Coincheckつみたて 貸仮想通貨サービス
関連記事	コインチェックの評判・口コミ

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さて、少し前置きが長くなりましたが、コインチェックで仮想通貨を入手するには大きく次の3つの手順が必要です。

• コインチェックに口座を開設する

まずはコインチェックに口座を開設しましょう。

コインチェックの口座開設は以下の流れでおこないます。

これらの過程でコインチェックからの審査を受けますが、審査内容は主に、

といったごく当たり前のことで、アカウント作成は18歳以上であれば基本的にだれでも可能です。

資格などは必要なく、学生や主婦でもアカウントを作成することができます。

• 作成した口座に日本円を入金する

無事アカウント作成ができたら、次は資金を入金しましょう。

まず口座作成が完了すると、専用のウォレットが作成されます。

コインチェックの指定する銀行口座あてに銀行振込などで入金をおこなえば、そのウォレットに入金されていつでも仮想通貨を購入できる状態になります。

なお指定口座に入金する際、銀行振込、コンビニ入金、クイック入金が利用可能です。

銀行振込で入金する場合、コインチェック側からの手数料はかかりません。

ただし、銀行側で発生する振込手数料はユーザー負担となります。

また、コンビニ入金やクイック入金の場合は、それぞれコインチェック側からの手数料が発生するので注意が必要です。

• 投資対象とする仮想通貨を選んで購入する

資金を専用ウォレットに入金できたら、いよいよ仮想通貨を入手できます。

なお購入方法は、

この2通りがあります。

コインチェックは定番の取引所で、初心者から中級者以上の方まで広く使われています。

取り扱い通貨が多くメインの取引所として使えますので、是非コインチェック公式サイトをチェックしてみてください。

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またコインチェックでは、販売所または取引所を使って売買することができます。

販売所、取引所ともそれぞれメリット・デメリットがあるので、まずは両方実践してみて、実践した上で自分にあった売買方法を選ぶと良いでしょう。

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まとめ

今回は仮想通貨について、基礎的な知識を解説しました。

仮想通貨についての知識がなくても、仮想通貨を使うこと自体は可能です。

しかし、投資・投機の手段として仮想通貨を用いるのであれば、その将来性を見通したり、仮想通貨関連のニュースを仕入れてそれを理解したりするためにも、基礎的な知識は必要になってきます。

また仮想通貨は本当にたくさんの種類があるので、それらの仕組みや特徴を学んで理解しながら自分で好きな仮想通貨を選んで投資できるのも、仮想通貨への投資の醍醐味のひとつでもあります。

これから仮想通貨取引を始めてみようとしている方は、ぜひここからさらに知識を広げて、様々な仮想通貨について学ぶことも楽しみながらトライしてみてください。

また、実際に仮想通貨取引を始めるなら、コインチェックをチェックしてみましょう。

コインチェックは人気の取引所で、安全面・機能面で非常に優れています。

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