【2024年版】ポンド円の今後の予想・長期見通しを分かりやすく解説!
ポンド円は、ドル円と比較してもボラティリティ(値動き)は大きく、短期間で大きなリターンで狙える通貨ペアです。
金融危機やBREXIT決定後に下落(ポンド安)しましたが、最近は経済回復期待から上昇トレンドにあります。
長期的に低金利政策を続けていましたが、2021年12月には利上げに踏み切ったことで今後の政策金利動向にも注目です。
このページではそんなポンド円の見通しをテーマに解説していきます。ぜひ最後まで読んで、取引の参考にしてください。
- ポンド円は2024年7月現在上昇トレンド継続中
- 2008年の金融危機、2016年イギリスのEU離脱決定、2020年のコロナショックで暴落
- 2021年12月に3年4カ月ぶりの利上げ実施
- 2024年現在には連続の据え置き
- 新首相リシ・スナク氏の手腕に期待が集まる
- 各社の2024年のポンド円相場展望
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ポンド円の基本情報
ポンドは、イギリス(イングランド、ウェールズ、スコットランド、北アイルランド)で発行・流通している通貨です。
為替市場ではドル・ユーロ・円に次ぐ4番目の取引量があります。
また、ポンド円の通貨ペアは、国内ではドル円に次ぐ取引量を誇ります(2024年時点)。
しかし世界全体で見ると、特にポンドドルの通貨ペアの取引量が多く、ポンド円の取引量はそこまで多いとは言えません。
そのため、ドル円やユーロ円と比較しても日々の値幅(ボラティリティ)が大きく、短期間で大きなリターンが見込める一方で、リスクも相応に大きい取引であると言えます。
同じ欧州のユーロと比較的似たような動きをしますが、産業構造として金融(銀行・証券・保険)に大きく依存していることや、北海油田からの産油国として原油価格の影響も受けることなどが特徴です。
ポンド円の現在の為替レート
2024年7月時点で、204円の高値圏を推移しています。
コロナウィルスによるロックダウンが行われた2020年5月には130円まで下落しましたが、その後はワクチン接種や経済の段階的な再開により徐々に値を戻しています。
2021年12月には新型コロナウィルスの世界的感染拡大以降で、日米欧の主要銀行としては初となる利上げを実施して更に価格を伸ばしています。
現在までの上昇は、ポンドと日本円の金利格差による円安ポンド高が強く影響している状態です。
2023年7月は円安やポンド買いにより高値を更新しており、180円を更新してきました。
2024年7月:7会合連続の据え置きも堅調に推移
2023年4月~2024年7月までのGBP/JPY価格動向です。
高値でレンジ相場を形成し堅調に推移している事が分かります。
2023年9月21日には大きく下落しましたが、これが15会合ぶりの金利据え置きが発表されたことが影響しています。
イギリスでは2021年後半から物価高抑制を目的とした段階的利上げを進めてきましたが9月会合では利上げを行いませんでした。
2023年10月前半の下落は円での急な買いによるものですが、その後は円安の進行により上昇します。
2023年12月14日の政策金融決定会合では、3会合連続での据え置きとなりましたが、タカ派発言が目立ったことで大きな下落には至っていません。
また、現在も7会合連続での据え置きとなっており、利上げサイクルの終了が示唆されています。
現在は、204台の高値で推移しています。
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ポンド円の過去の変動要因
ここではポンド円の為替レートが変動する要因について、過去の事例を通して解説していきます。
2008年 金融危機
金融危機直前の2007~2008年は、高金利と投資マネーの流入により、ポンド円は一時250円/£まで上昇していました。
その後、リーマンショックの発生により、2008年7月には210円だったレートが、2009年1月には120円まで暴落します。
英国の中央銀行であるBOE (Bank of England) も経済刺激のため政策金利を5.0%から0.5%まで一気に利下げしています。
なお、この政策金利は、その後0.25%程度の増減はあったものの、今日まで利上げできていません。
2009~2012年 緊縮財政と欧州債務危機
その後、リーマンショックの反動から、ポンド円は2009年8月には150円台まで値を戻しています。
しかしながら、ギリシャ、アイルランドなど、欧州各地で財政への不安が一気に高まる(欧州債務危機)と共に、英国でも金融危機の後処理として2010年に首相に就任したキャメロン政権が大胆な緊縮財政政策をとります。
この結果として、ポンド円は再び売られ、2012年11月まで再び120円台で取引されるようになりました。
2012~2015年 アベノミクスと景気回復
2012年12月に安部内閣が組閣されると、日銀の金融緩和政策により円安が進み、相対的にポンド高となりました。
また英国でも住宅市場や賃金の回復が見られ、BOEの利上げ期待からポンド円は2015年中ごろの190円台まで回復しました。
(ただし、結局BOEの政策金利の利上げはされず仕舞いでした)
2015~2016年 BREXIT懸念・投票・離脱決定
しかしながら、英国内でEU離脱に対する懸念が高まり、2015年6月の195円をピークに大きく下落を始めます。
投票直前の2016年5月には150円台まで値を下げています。
その後、2016年6月にEU離脱是非を問う国民投票が実施され、離脱が決定。
このショッキングな決定により、ポンド円は再度120円台まで暴落しました。
2017~2019年 BREXIT交渉と混乱(メイ政権)
BREXIT決定後、残留派であった当時のキャメロン首相は辞任し、2016年7月にテリーザ・メイ政権が発足します。
メイ首相は国民が決定したBREXITを推し進めるため、”BREXIT means BREXIT” と強い意志を表明しました。
2017年3月末にはEUに対して離脱を宣言。離脱協定の交渉期間としてEU条約に定められる2年間がスタートしました。
(つまり、当初は2019年3月末までに交渉が終わることが期待されていました)
しかしながら、交渉の中でEU・英国の双方の歩み寄りは見られず、時間だけが過ぎていきます。
2019年3月には、交渉期間を2019年10月まで延期することを決定しています。
その後も、メイ首相がEU側とまとめた協定内容が英国議会で否決されてしまい、メイ首相は辞任を発表。
この間、ポンドは、合意なき離脱の懸念が高まると下落、合意あり離脱の見込みが高まると上昇を繰り返します。
ポンド円は130~150円のレンジで推移しました。
2019~2020年 EU離脱(ジョンソン政権)
2019年3月に交渉期間が延長された後も、交渉に進展が見られなかったことで、ポンド円は120円台まで急落します。
そんな中、2019年7月には現任でもあるジョンソン首相が就任します。
ジョンソン氏の強引ながら強力なリーダーシップのもと、2019年10月にはついに英EU間で離脱協定案に合意がなされます。
(同時に、2020年1月末まで離脱日を再延期します。)
この結果、ポンド円は膠着状態を抜けたことが評価され、140円台まで回復しています。
その後、2019年12月には英国総選挙が実施され、与党の保守党が単独過半数の議席を獲得。
BREXIT後の交渉において盤石の態勢を築いた状態で、ついに2020年1月末に英国はEUを離脱します。
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2020~2021年 COVID-19によるロックダウン・ワクチン接種・規制緩和
EU離脱を果たした2020年1月末、イギリスではCOVID-19はまだ「極東の問題」という認識でした。
しかしながら、2月下旬頃から急速に国内でも感染が広がり、3月にはロックダウンが宣言されます。
ポンド円は、安全通貨である円買いにより一気に10円ほど下落し、130円台で取引されるようになります。
その後、夏休みに一時的に規制が緩和されるとポンドも買われますが、秋に再度ロックダウンにより下落します。
転機となったのはCOVIDワクチンで、2020年末頃より開発・接種スケジュールが徐々に明らかになってきます。
特にイギリスは国内メーカーのアストラゼネカでの開発が進んでいることが明らかになると、経済再開への期待から、
ポンド円は年末には140円を回復。年明けから実際に接種が進むと、2021年6月の155円まで一本調子で上昇します。
もともとイギリスでは4月から毎月段階的に規制が緩和され、6月21日には完全解除となる見込みでした。
しかしながら、いわゆる”デルタ株”の感染拡大により、規制解除は7月19日まで延期されてしまいました。
英国では、7月初旬には1日当たりの新規感染者数が2万人を超えるなど、感染が再拡大しています。
2021年12月 新型コロナの変異種問題で落ち込むも利上げの影響で上昇
2021年10月までは順調に価格を伸ばして一時158円台の高値に突入しました。
その後、10月~12月までは新型コロナの変異種問題や、感染拡大が収まらない事で経済回復の遅れが懸念され、大きな下落をしています。
しかし、2021年の12月16日には、従来の0.10%であった金利を0.25%まで引き上げたことで、ポンド円相場もV字回復を見せる事となったのです。
同行の利上げは2018年8月を最後に3年4か月ぶりで、新型コロナの世界的流行があってから主要国では初の利上げを実施しています。
また、利上げの実施が事前予想されておらず、サプライズ的な発表で話題を生みました。
2022年 円安や英中銀利上げの影響で上昇
2021年後半から2022年の前半までは、特に目立ったトレンドもなくレンジ相場で推移していました。
利上げは段階的に実施されていましたが、イギリスのジョンソン首相への不信感やロシアウクライナ情勢の悪化などで、定期的にリスクオフの相場が続いた形です。
しかし、2022年3月~4月にかけては、それまで150円台を推移していた価格が一時的に168円にまで急騰しました。
外国為替に対して日本円が売られる円安が大きく影響しており、対ポンド相場でも大きな上昇となっています。
あくまでも円での影響が強い状態で、ポンドに関しては経済減速の懸念などから売り圧力が強い場面も多々見られています。
また、2022年7月には国民だけでなく政府関係者からも反発を受けていたボリス・ジョンソン首相の辞任が決定し、9月に新首相となるリズ・トラス氏が就任をしました。
順調に上昇を決めていましたが、2022年9月16日にはトラス氏の経済対策やインフレ体質に陥った英国経済の実態に懸念が集まり、ポンドが大きく下落を決めました。
さらに2022年10月には、トラス首相が早期の辞任を発表し、新たにリシ・スナク氏が新首相に就任しています。
2024年現在
2024年現在までのポンド円相場を見ると、上昇トレンドが発生後高値圏で推移していることが分かります。
円安が2022年末ごろから落ち着きを見せ始めていましたが、上昇トレンドも一服の段階にありました。
イギリスでは物価高騰によるデモ活動が活発化しており、一時的にポンドが売られるケースも見られました。
しかし、段階的な利上げが継続されたことでポンド買いが加速し高値圏で停滞している状況です。
また、日銀はマイナス金利の解除となりましたがハト派姿勢を示したことから円安が進み現在高値圏を推移しています。
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2024年以降に予想されるポンド円の変動要因
上記の通り現在までのポンド円の動きを説明してきましたが、2024年以降はどう予想されるでしょうか。
ポイントは (1)経済成長率の鈍化、 (2) 中東情勢の悪化、(3)スコットランドの独立問題、(4)政策金利の上昇の3つです。
(1) 経済成長率の鈍化
2024年のポンド相場は、ポンドの重要指標で大きく動くケースが多いです。
これは、イギリスの経済成長に大きな注目が集まっていることが主な要因と言えるでしょう。
IMF(国際通貨基金)の発表によると、イギリスの経済成長ペースが主要国で最も遅くなるとの見方を示しています。
2023年の第2四半期のGDP成長率は前期比0.2%と若干の上昇ではありますが、明確な改善には至っていません。
物価上昇懸念で家計の支出が抑制されるほか、高金利の影響で投資が冷え込むのではないかという懸念が多くなっています。
今後も経済指標での経済鈍化ペースが確認できるとなると、ポンドの売り圧力につながります。
(2) 中東情勢の悪化
2023年10月には、イスラム系組織ハマスとイスラエルの軍事衝突が発生しました。
また、2024年3月からはイランとイスラエルの情勢悪化が懸念されています。
中東情勢の悪化はエネルギー資源の高騰に繋がりかねないため、イギリスの経済動向にも大きな影響を与えるでしょう。
2022年2月にはロシアがウクライナを侵攻した影響で原油価格高騰による物価高が続きました。
現在にかけて利上げでの物価高抑を続け成果が見られていますが、さらなる地政学リスクの発生で利上げの影響が薄くなる可能性もあるでしょう。
イギリスはイスラエルへの支援を行うと明確に表明していますが、戦局が悪化すれば大きな懸念となります。
(3)スコットランドの独立問題
現在に至るまでスコットランドの独立問題が大きな話題となってきました。
スコットランドが独立を目論む背景
・イングランド有利の政権が継続していること
・巨大な経済圏の確立からEU残留支持派が多かった
2016年6月にイギリスのEU離脱が決定してから、スコットランド内での独立の動きが加速していきました。
英国議会ではスコットランド出身の議員が少なく、イングランド有利の政権運営が続いてきたことで、独立運動が再浮上しているのです。
ただし、2023年3月の調査段階では独立を支持する割合は39%程度と過半数にも満たない状態で、「景気悪化の中での独立がリスクの方が大きい」と考える方が多い結果になりました。
EU離脱をしたことで、独立に向けた国民投票の正当化がされていると考えられていますが、現状はまだ具体的な動きが見えない状況です。
しかし、現在のようにイギリス経済が停滞している中で、独立派の声が強まることがあれば、国内でのいざこざでさらにイギリス経済へ追い打ちをかける可能性があるとも考えられます。
(4)政策金利の影響
イギリスは、2021年後半に新型コロナの世界的感染拡大以来、主要国で初めて利上げを実施した国です。
年月 | 金利 |
---|---|
2021年11月 | 0.10% |
2021年12月 | 0.25% |
2022年1月 | 0.50% |
2022年2月 | 0.50% |
2022年3月 | 0.75% |
2022年4月 | 0.75% |
2022年5月 | 1.00% |
2022年6月 | 1.25% |
2022年7月 | 1.25% |
2022年8月 | 1.75% |
2022年9月 | 2.25% |
2022年11月 | 3.00% |
2022年12月 | 3.50% |
2023年2月 | 4.00% |
2023年4月 | 4.25% |
2023年9月 | 5.25% |
2024年2月 | 5,25% |
現在に至るまで段階的な利上げを実施しており、2024年6月時点での金利は5.25%です。
利上げの実施は投資家の間で通貨に対する期待感になりますが、それは最初だけである可能性が高いです。
段階的な実施を行うことから、「利上げのサプライズ感がなくなる」または、「利上げのストップ時に注目が集まる」といった懸念があります。
2021年12月の利上げは市場予想に反するものであったことから、一時的にポンドの買いが強くなりましたが、今後は据え置きを続けるとの見方から、通貨買い圧力は薄くなるのではないかという見方が多いのも現状です。
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ポンド円の今後の予想・見通し
それではマーケットの識者の見通しを紹介します。
野村證券
英国は速報段階では7-9月期のマイナス成長は辛うじて回避したものの、内需の弱さは鮮明で、先行きの景気後退入りの可能性は依然として高い。インフレ率・賃 金増加率の減速が継続していることもあって、来年の利下げ局面入りを織り込もうとす る市場の動きは当面継続しそうだ。この間、2024年前半にかけて米国経済は底堅い推 移が予想されるため、内外金利差はポンドの上値を抑える方向に作用すると考えられ る。したがって、目先のポンドドルの反発は限定的となる公算が大きく、ポンドの本格的 な上昇トレンドへの転換には追加的な材料が必要となろう。
野村證券, 国際金融為替マンスリー
※野村證券のレポートは最新月のものに更新されます。
2024年12月の対円相場では172円と予想しており、ポンドのマイナス成長から、大きなGBPJPYで大きな伸びはないとしています。
三菱UFJ銀行
当方は、BOEの利上げは8月で終了したとみている。発表される経済指標が、英国経済の弱さを確認するものとなれば、市場の利上げ期待の剥落とともに、ポンドには売り圧力がかかろう。
三菱UFJ銀行, FX Monthly 2024年
※三菱UFJ銀行のレポートは最新月のものに更新されます。
2023年8月の利上げで利上げサイクルは終了したと見られており、今後の英指標で経済悪化懸念の観測が出る可能性を指摘しています。
野村證券と同様にポンドでの大きな買い圧力はないとの見通しです。
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GMOクリック証券
スプレッド | 0.2銭米ドル/円) 0.4銭(ユーロ/円) 0.9銭(ポンド/円) ※原則固定 |
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運営会社 | SBI FXトレード株式会社(SBIホールディングスグループ) |
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スプレッド | 米ドル/円 0.18銭 ユーロ/円 0.48銭 ポンド/円 0.88銭 |
スワップポイント | 241円(米ドル/円) 211円(ユーロ/円) 311円(ポンド/円) |
最低入金額 | 約5円 |
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ポンド円の今後の予想・見通しまとめ
ポンド円の今後の見通しをまとめると以下の通りです。
- コロナウィルスの規制は緩和されて、経済再開がスタートしている
- 2024年には利上げサイクルの終了や景気後退懸念によるポンド売りが予想されている
- 中東情勢悪化の不透明感がポンドの重石になる恐れ
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しかし、2022年2月からのロシア・ウクライナ情勢や、現在の中東情勢悪化が英国経済に大きな影響を与えている状況です。
毎月中旬に発表される英国のインフレ率や、BOEの要人発言、金融政策決定会合(MPC)の結果は要注目です。
また、リズ・トラス首相の手腕にも期待が持たれています。
ポンド円はドル円やユーロ円と比べると、ややボラティリティの高い通貨ペアですので、上記のようなポイントについてしっかりとした情報収集の上でポンド円の取引を始めてみましょう。
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