ポンド円は、ドル円と比較してもボラティリティ（値動き）は大きく、短期間で大きなリターンで狙える通貨ペアです。
金融危機やBREXIT決定後に下落（ポンド安）しましたが、最近はCOVIDからの経済回復で上昇トレンドにあります。
長期的に低金利政策を続けていましたが、2021年12月には利上げに踏み切ったことで今後の政策金利動向にも注目です。
このページではそんなポンド円の見通しをテーマに解説していきます。ぜひ最後まで読んで、取引の参考にしてください。
- ポンド円は2022年5月現在上昇トレンド継続中
- 2008年の金融危機、2016年イギリスのEU離脱決定、2020年のコロナショックで暴落
- 2021年12月に3年4カ月ぶりの利上げ実施
- BOEの量的緩和終了が実現されれば更なるポンド高も期待できる
- 各社の2022年ポンド円相場展望
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ポンド円の基本情報
ポンドは、イギリス（イングランド、ウェールズ、スコットランド、北アイルランド）で発行・流通している通貨です。
為替市場ではドル・ユーロ・円に次ぐ4番目の取引量があります。
また、ポンド円の通貨ペアは、国内ではドル円に次ぐ取引量を誇ります（2022年時点）。
しかし世界全体で見ると、特にポンドドルの通貨ペアの取引量が多く、ポンド円の取引量はそこまで多いとは言えません。
そのため、ドル円やユーロ円と比較しても日々の値幅（ボラティリティ）が大きく、短期間で大きなリターンが見込める一方で、リスクも相応に大きい取引であると言えます。
同じ欧州のユーロと比較的似たような動きをしますが、産業構造として金融（銀行・証券・保険）に大きく依存していることや、北海油田からの産油国として原油価格の影響も受けることなどが特徴です。
ポンド円の現在の為替レート
2022年5月初時点で、158円前後のレンジで推移しています。
コロナウィルスによるロックダウンが行われた2020年5月には130円まで下落しましたが、その後はワクチン接種や経済の段階的な再開により徐々に値を戻しています。
2021年12月には新型コロナウィルスの世界的感染拡大以降で、日米欧の主要銀行としては初となる利上げを実施して更に価格を伸ばしています。
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ポンド円の過去の変動要因
ここではポンド円の為替レートが変動する要因について、過去の事例を通して開設していきます 。
2008年 金融危機
金融危機直前の2007~2008年は、高金利と投資マネーの流入により、ポンド円は一時250円/£まで上昇していました。
その後、リーマンショックの発生により、2008年7月には210円だったレートが、2009年1月には120円まで暴落します。
英国の中央銀行であるBOE (Bank of England) も経済刺激のため政策金利を5.0%から0.5%まで一気に利下げしています。
なお、この政策金利は、その後0.25%程度の増減はあったものの、今日まで利上げできていません。
2009~2012年 緊縮財政と欧州債務危機
その後、リーマンショックの反動から、ポンド円は2009年8月には150円台まで値を戻しています。
しかしながら、ギリシャ、アイルランドなど、欧州各地で財政への不安が一気に高まる（欧州債務危機）と共に、
英国でも金融危機の後処理として2010年に首相に就任したキャメロン政権が大胆な緊縮財政政策をとります。
この結果として、ポンド円は再び売られ、2012年11月まで再び120円台で取引されるようになりました。
2012~2015年 アベノミクスと景気回復
2012年12月に安部内閣が組閣されると、日銀の金融緩和政策により円安が進み、相対的にポンド高となりました。
また英国でも住宅市場や賃金の回復が見られ、BOEの利上げ期待からポンド円は2015年中ごろの190円台まで回復しました。
（ただし、結局BOEの政策金利の利上げはされず仕舞いでした）
2015~2016年 BREXIT懸念・投票・離脱決定
しかしながら、英国内でEU離脱に対する懸念が高まり、2015年6月の195円をピークに大きく下落を始めます。
投票直前の2016年5月には150円台まで値を下げています。
その後、2016年6月にEU離脱是非を問う国民投票が実施され、離脱が決定。
このショッキングな決定により、ポンド円は再度120円台まで暴落しました。
2017~2019年 BREXIT交渉と混乱（メイ政権）
BREXIT決定後、残留派であった当時のキャメロン首相は辞任し、2016年7月にテリーザ・メイ政権が発足します。
メイ首相は国民が決定したBREXITを推し進めるため、”BREXIT means BREXIT” と強い意志を表明しました。
2017年3月末にはEUに対して離脱を宣言。離脱協定の交渉期間としてEU条約に定められる2年間がスタートしました。
（つまり、当初は2019年3月末までに交渉が終わることが期待されていました）
しかしながら、交渉の中でEU・英国の双方の歩み寄りは見られず、時間だけが過ぎていきます。
2019年3月には、交渉期間を2019年10月まで延期することを決定しています。
その後も、メイ首相がEU側とまとめた協定内容が英国議会で否決されてしまい、メイ首相は辞任を発表。
この間、ポンドは、合意なき離脱の懸念が高まると下落、合意あり離脱の見込みが高まると上昇を繰り返します。
ポンド円は130~150円のレンジで推移しました。
2019~2020年 EU離脱（ジョンソン政権）
2019年3月に交渉期間が延長された後も、交渉に進展が見られなかったことで、ポンド円は120円台まで急落します。
そんな中、2019年7月には現任でもあるジョンソン首相が就任します。
ジョンソン氏の強引ながら強力なリーダーシップのもと、2019年10月にはついに英EU間で離脱協定案に合意がなされます。
（同時に、2020年1月末まで離脱日を再延期します。）
この結果、ポンド円は膠着状態を抜けたことが評価され、140円台まで回復しています。
その後、2019年12月には英国総選挙が実施され、与党の保守党が単独過半数の議席を獲得。
BREXIT後の交渉において盤石の態勢を築いた状態で、ついに2020年1月末に英国はEUを離脱します。
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2020~2021年 COVID-19によるロックダウン・ワクチン接種・規制緩和
EU離脱を果たした2020年1月末、イギリスではCOVID-19はまだ「極東の問題」という認識でした。
しかしながら、2月下旬頃から急速に国内でも感染が広がり、3月にはロックダウンが宣言されます。
ポンド円は、安全通貨である円買いにより一気に10円ほど下落し、130円台で取引されるようになります。
その後、夏休みに一時的に規制が緩和されるとポンドも買われますが、秋に再度ロックダウンにより下落します。
転機となったのはCOVIDワクチンで、2020年末頃より開発・接種スケジュールが徐々に明らかになってきます。
特にイギリスは国内メーカーのアストラゼネカでの開発が進んでいることが明らかになると、経済再開への期待から、
ポンド円は年末には140円を回復。年明けから実際に接種が進むと、2021年6月の155円まで一本調子で上昇します。
もともとイギリスでは4月から毎月段階的に規制が緩和され、6月21日には完全解除となる見込みでした。
しかしながら、いわゆる”デルタ株”の感染拡大により、規制解除は7月19日まで延期されてしまいました。
英国では、7月初旬には1日当たりの新規感染者数が2万人を超えるなど、感染が再拡大しています。
2021年12月 新型コロナの変異種問題で落ち込むも利上げの影響で上昇
2021年10月までは順調に価格を伸ばして一時158円台の高値に突入しました。
その後、10月～12月までは新型コロナの変異種問題や、感染拡大が収まらない事で経済回復の遅れが懸念され、大きな下落をしています。
しかし、2021年の12月16日には、従来の0.10%であった金利を0.25％まで引き上げたことで、ポンド円相場もV字回復を見せる事となったのです。
同行の利上げは2018年8月を最後に3年4か月ぶりで、新型コロナの世界的流行があってから主要国では初の利上げを実施しています。
また、利上げの実施が事前予想されておらず、サプライズ的な発表で話題を生みました。
2022年4月 円安の影響で対ポンド相場も急騰
2021年後半から2022年の前半までは、特に目立ったトレンドもなくレンジ相場で推移していました。
利上げは段階的に実施されていましたが、イギリスのジョンソン首相への不信感やロシアウクライナ情勢の悪化などで、定期的にリスクオフの相場が続いた形です。
しかし、2022年3月～4月にかけては、それまで150円台を推移していた価格が一時的に168円にまで急騰しました。
外国為替に対して日本円が売られる円安が大きく影響しており、対ポンド相場でも大きな上昇となっています。
2022年5月現在は円安も一時的に落ち着いており、158円台付近にまで価格を戻しています。
2022年1月現在では一時的な下落によって、154円台を推移しています。
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2022年に予想されるポンド円の変動要因
上記の通り2021年までのポンド円の動きを説明してきましたが、2022年後半はどう予想されるでしょうか。
ポイントは (1)デルタ株の感染状況と経済の再開、 (2) ジョンソン政権の行く末の２つです。
(1) 新型コロナの感染状況と経済の再開
イギリスでは5月19日時点でワクチンの接種率が74.2％です。(必要回数の接種率)
完全な接種終了とは言えませんが、イギリスを含む欧米各所ではすでに経済の再開がスタートしています。
その一方で、現在イギリスではオミクロン株の新規感染者数が多数確認されており、その数は増加傾向にある現状です。
これは大陸欧州や米国とは異なるトレンドですが、インド・パキスタンからの入国者の多さが要因として挙げられています。
今後も感染者数が増加すると、規制撤廃の再延期や、最悪の場合は規制強化も考えられ、ポンドの売り圧力につながります。
(2) ジョンソン政権の行く末
2022年1月現在、イギリスでは現首相ボリス・ジョンソン首相への辞任を求める声が強まっています。
2020年に首相官邸で開かれた数々の集まりが、ジョンソン政権の打ち出した新型コロナ対策に違反していたことが明らかとなり、多くのイギリス国民から反感を買っている状況です。
2019年の前回選挙では過半数議席をもたらすほど強い政権でありましたが、現時点では野党だけではなく与党からも辞任の声が上がっています。
イギリスは1日に10万人のペースで新型コロナの感染者を出していますが、ジョンソン首相は「感染ピークは過ぎた」と発表しており、2022年の1月末にはコロナ規制をほぼ撤廃する方針しました。
コロナ規制の撤廃には、経済回復の見込みとして期待値も膨らむ可能性があります。
しかし、ジョンソン首相に対する辞任の声が今以上に強まるようであれば、不安定な政権に懸念が集まりポンドの売買動向にも強く影響を与えるでしょう。
2022年4月20日には、ロックダウン法に違反して警察から罰金を科せられた件を明らかにして、議会での謝罪を行っています。
同タイミングで、ロシアとウクライナ情勢が悪化したことで、批判の声が向けられにくくなったことは、ジョンソン政権にとって向い風になったとの見方もあります。
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ポンド円の今後の予想・見通し
それではマーケットの識者の見通しを紹介します。
野村證券
英国景気の減速ペースが緩やかなものにとどまれば、先行きの消費者物価指が高止まる可能性はある。
英国の失業率は22年2月時点で3.8%とコロナ危機前の19年10月依頼の低水準にある。雇用所得環境が大きく悪化しなければ、必ずしもBoEが想定するように景気減速で消費者物価が原則していくとは限らないだろう。
野村證券, 国際金融為替マンスリー 2022年5月
※野村證券のレポートは最新月のものに更新されます。
野村證券では、ポンドの先行きを不透明としつつ、懸念の方が多いとの見方を示しています。
物価上昇や増税でイギリスの実質可処分所得は減少が続くとの見通しです。
2022年12月の対円相場では161円と予想しており、円安は続きつつもポンド安の材料は揃っていることから大きなGBPJPYで大きな伸びはないとしています。
三菱UFJ銀行
物価の上昇と景気の減速が続くなか、4 月にポンドの対ドル相場 は 2020 年7月以来の水準まで下落した。5 月もウクライナ情勢をめぐる先行き不透明感が燻る上に、英国固有の要因も加わり、景気へ の下押しリスクが意識されやすい。ポンドは軟調推移が続くとみている。物価上昇への対応として、BOEは利上げを継続するとみているが、当面は米国の利上げが英国に先行すると見込まれることも、ポンド相場の重石となろう。4 月には当方の想定以上にポンド安が進行したことから、見通しは変えないものの、対ドルでのレンジの上限を幾分引き下げる。 対円相場に関しては、4月も商品価格上昇に伴う本邦貿易収支の悪化への懸念や、日米の金融政策の方向性の違いが意識され、円売り圧力が高まる時間帯が続いた。5 月も引き続き円の動向に左右される展開が続くと見込んでおり、ポンド円の見通しの上限を、予測期間を通じて引き上げている。
三菱UFJ銀行, FX Monthly 2022年4月28日
※三菱UFJ銀行のレポートは最新月のものに更新されます。
MUFGは、ウクライナ情勢の不安や懸念からポンドの軟調相場が続くと予想しています。
ポンド円の水準としては、2022年4月末時点で、2022年10~12月を155~169円とやや弱含みでの予想です。
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| スプレッド | 0.2銭(米ドル/円) 0.5銭(ユーロ/円) 1.0銭(ポンド/円) ※原則固定 |
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ポンド円の今後の予想・見通しまとめ
ポンド円の今後の見通しをまとめると以下の通りです。
- コロナウィルスの規制は緩和されて、経済再開がスタートしている
- 2022年には段階的な利上げの継続が確実視されている
- 英国政治の不透明感がポンドの重石になる恐れ
- ロシア・ウクライナ情勢の懸念から英国経済に悪影響を与える可能性がある
英国では、ワクチン接種が進んだことから経済再開が始まっています。
しかし、2022年2月からのロシア・ウクライナ情勢の悪化が英国経済に大きな影響を与えている状況です。
また、COVID-19によりダメージを受けた経済の回復と、それを踏まえた中央銀行の反応が焦点となります。
毎月中旬に発表される英国のインフレ率や、BOEの要人発言、金融政策決定会合（MPC）の結果は要注目です。
ポンド円は、ドル円やユーロ円と比べればややボラティリティの高い通貨ペアですので、上記のようなポイントについてしっかりとした情報収集の上でポンド円の取引を始めてみましょう。
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