ユーロ円の今後の予想/長期見通しを分かりやすく解説!【初心者向け】

ユーロ円

FXの取引通貨ペアとして人気のユーロ円

欧州のユーロと日本の円で構成された通貨ペアです。

いずれも為替の業界ではメジャー通貨に位置づけられており、初心者~上級者まで幅広い層で取引されています。

このページではそんなユーロ円の見通しをテーマに解説していきます。

ぜひ最後まで読んで、FX取引の参考にしてください。

※なお、在外金融機関にて取引されるオフショア円のこともユーロ円と称しますが、本記事では為替ペアとしてのEUR/JPYについて取り扱います。

この記事をまとめると・・・
  • ユーロ円は2021年3月現在上昇トレンド継続中
  • 2016年イギリスのEU離脱決定を受け暴落
  • ドイツ、メルケル首相長期政権の終わりに懸念
  • ECBはユーロ高をけん制している
  • 各社の2021年ユーロ円相場展望
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ユーロ円

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目次

ユーロ円の基本情報

ユーロは、欧州連合27か国のうち19か国で導入されている通貨です。

為替市場で米ドルに次ぐ2番目に取引量の多い通貨です。

しかし、為替市場ではユーロ円ペアでの取引があまりなく、ユーロドルとドル円の値で計算されています。

これをクロス通貨といい、ユーロ円の値はユーロ円(EUR/JPY)=ユーロドル(EUR/USD)×ドル円(USD/JPY)で計算されています。

ユーロ円の計算例

(例)ユーロドル1.200、ドル円105円の場合
ユーロドル1.200×ドル円105=ユーロ円126円

ユーロ円の取引をする際は、ドル円とユーロドルの動きに注目しましょう。

ユーロ円の現在の為替レート

2020年5月には新型コロナウィルスの影響を受けて、一時的に114円台まで下落をしました。

その後はユーロ買いにより、2021年6月には132円付近まで上昇しています。円売りよりもユーロ買いの力が強い状態です。

ユーロ円のこれまでの変動要因

ユーロ円 チャート②
引用元;TradingViewの提供チャート

2016年6月はイギリスのEU離脱が国民投票により決定した月です。

それを受けて、2016年始値で130円台であったユーロ円が110円台まで急落(円高)する形となりました。

イギリスはEU加盟時代でも独自通貨ポンドを採用していましたが、世界的な金融センターであり、欧州大国の一角でもあるイギリスの離脱は大きな影響を与えたものだと見られます。

2017年ごろは上昇(円安)を決めていますが、これはEU経済の回復による影響が大きいです。

EU諸国は2008年以降のリーマンショック欧州債務問題により、景気の後退が懸念されていました。

その中で主要国であるドイツやフランスといった国が、輸出拡大や国内消費などを背景に景気の好転に成功しています。

その後、EU諸国での景況感には格差がありましたが、欧州債務危機からの脱却や緩和的な金融政策により、ユーロの買いが徐々に増えていった形です。

その後は世界的なCOVID-19の感染拡大を受けて安全資産の円買いが続き、2020年5月には新型コロナの影響で再びユーロ安となっています。

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2021年に予想されるユーロ円の変動要因

続いて2021年に予想されるユーロ円の変動要因について解説します。

詳しく見ていきましょう。

PEPPの増額

新型コロナウィルスの感染拡大を受けて、EUではPEPP (Pandemic emergency purchase programme)という資産購入プラグラムが創設されています。

PEPPとは
新型コロナウィルスを受けて、後退した経済を回復させるための金融政策。
パンデミック緊急資産購入プログラムを指し、2021年6月時点の購入枠は1兆8500億ユーロ

PEPPは、新型コロナウィルスによる経済停滞に対処するため、2020年3月にECBが導入したものです。

このPEPPが導入されてから、増額と買入期間の延長が続いています。

従来は2020年末期限で7500億ユーロの予定でしたが、2020年6月のECB理事会では債券購入額を6000億増額、期間が6月末までの延長となりました。

さらに2020年12月には、5000億ユーロの増額と2022年3月までの延長が決定され、2021年3月には購入ペースの拡大がアナウンスされました。

EU諸国にはフランス・ドイツといった先進国もあれば、ギリシャ・ポルトガルのように経済が停滞している国もあります。

通常の資産購入プログラムは、各国のECBへの出資比率をもとに国別の割り当てが決められるため、ある程度公正性が保たれているのですが、PEPPの場合はそのような配分ルールが厳守されていないため、PEPPの期間延長や増額はEU加盟国での格差を増す要因となるとの懸念があるのです。

なお、ECBが2021年6月に域内20の金融機関に対して行った調査では、予定通り2022年3月にPEPPが終了するとの回答が大半でした。しかしながら、万が一さらなる増額が打ち出されれば、ユーロに対しての不安と懸念により、ユーロ売りの進行が強くなる可能性も充分考えられます。

ドイツ時期政権展望への不安

2005年から長きにわたってドイツの首相を務めてきたメルケル氏ですが、2021年の9月で政界を引退することが決定しています。

メルケル氏は2000年より与党CDUの党首でしたが、2018年末には党首を辞任しています。

後任党首のクランプカレンバウアー氏が次期首相候補と目されていましたが、同氏も党内の支持率低迷により早々に辞意を表明、2021年1月に辞任してしまいました。連立与党は、CDU現党首であるラシェット氏を首相候補として推していますが、野党勢力の支持率も上昇しており、これら政治的な不確実性がドイツ情勢の懸念になっています。

一方のイタリアでは、前ECB総裁であるドラギ氏が首相に就任したことで、EUでのイタリアの存在感が増すとの見方が出ています。

イタリアのドラギ首相とはどんな人?
2011年~2019年まで、ECB(欧州中央銀行)総裁を務めたた人物。
欧州債務危機の最悪期を脱した金融のプロとして高い評価を受けている。
2021年2月にイタリアの首相に就任。

各国の新政権への不安や期待、また打ち出した政策の内容次第では、ユーロ相場に大きな影響を与えると見られますね。

ECBによるユーロ高の懸念

ECBは、現在のユーロ水準の高さについて、たびたび懸念する声明を出しています。

それは、ユーロ高に対して以下のような懸念があるからです。

ユーロ高懸念の要因
  • 輸入品の価格下落によるデフレの加速
  • 輸出競争力の低下
  • 実体経済との乖離

注目は3つ目の実体経済との乖離です。

現在のEU諸国は、新型コロナウィルスの感染拡大や都市封鎖により経済が落ち込んでいます。

その状況でユーロが買われ続けているため、収束後には更なる上昇が予想されるのです。

極端なユーロ高になれば、輸入品の価格下落や輸出競争力の低下により、更なる経済悪化を招きかねないとの考えを示しています。

2021年2月に発表されたECBの議事要旨で為替レートで見るユーロの動向は悪影響、更なる金融刺激が必要」としてユーロ高を強くけん制しています。

今年の動きとして、ユーロ高を引き下げるための政策がECBによって打ち出されれば大きな影響を与えそうですね。

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ユーロ円の今後の見通し・予想

次に各会社が発表している、ユーロ円の見通しと展望を紹介していきます。

FX取引の戦略ではこのような情報収集が重要となってくるので、ぜひ参考にして取引をしていきましょう。

インヴァスト証券

トライオートFXを提供するインヴァスト証券の2021年ユーロ円の見通しです。

基本的に、戦略は押し目買いですが、注意しなければならない点は、

① 1-3月期は、本邦のレパトリ・シーズンで円高気味となり易いこと。

② 堅調な株価が続いていますが、5-6月に株価にピークが訪れる可能性が、アストロ的に指摘されています。アノマリー的にも「セル・イン・メイ」が意識される時期です。くれぐれも株価の動向には注意して対応しましょう。 

③ 夏場は、基本揉み合い気味の展開となり易いですが、8月中旬は、瞬間的な円高がアノマリー的に見えること。また、欧州復興基金の1周年を睨んで、この問題で欧州の政局不安が再燃するようなケースには注意しておきましょう。

④ 9月のレイバーデー明けからは、年末に向けて方向性が出易い時期です。この時期の動きには逆張りで向かわないようにしましょう。 

ユーロ円-2021年相場予想と戦略-(2021年1月28日公表)

想定レンジは120.00円~133.00円とされています。

夏ごろの欧州復興基金(PEPP)による欧州の政局不安が懸念と述べてられており、年末に方向性を決めるとの指摘です。

なお、文章中にあるレパトリとはレパトリエーション(Repatriation)の略で、海外にある資産・資金を本国に戻す取引を指します。外貨建て資産を売り、円を買うことになるため、円高要因となります。

野村證券

野村證券は2021年6月下旬時点で、以下のように述べています。

短期的にはECBのタカ派化は期待しにくく、リフレトレード巻き戻しによるポジション調整の動きもユーロの上値を抑えることが予想されるが、年後半に向けてユーロは再び上昇基調に復する可能性が高いだろう。
FOMCのタカ派サプライズにより、リフレトレードは巻き戻しの機運が高まったとはいえ、世界経済がコロナショックからの強い回復基調にある状況に変化はない。ユーロ圏を含め、世界経済は年後半に勢いを増すとみられれ、G3通貨内ではユーロがアウトパフォームしやすい環境に変化はないだろう。
さらに、来年に向けてはECBの金融政策正常化に向けた動きも加速する可能性が高い。欧州主要国を見ても、ノルウェー中銀が9月利上げの可能性を示唆し、英国でもイングランド銀行が夏場にかけてタカ派化する可能性が高まっている。米国と比較し、ユーロ圏での利上げ期待は抑制されているが、来年に向けて利上げへの期待は徐々に高まることが予想される。
短期的なポジション調整を経て、ユーロは再び対ドル、対円で上昇に転じる可能性が高く、ユーロ円の押し目買いのタイミングを慎重に見極めたい。

野村證券 – 国際金融為替マンスリー 2021年7月

野村證券は、2021年末のEUR/JPYを140円と予測しています。

2021年6月FOMCにおける利上げ想定時期の前倒しは、市場にサプライズと受け止められましたが、野村證券は同じような動きがECBには期待できないとしています。しかしながら、中期的には金融政策の正常化とともにユーロ金利上昇→ユーロ買いになると予想しています。

三菱UFJ

三菱UFJでは、2021年5月末時点で、ユーロ相場の展望を以下のように予想しています。

スクロールできます
通貨2021年6月2021年7月~9月2021年10月~12月2022年1月~3月
EUR/USD1.19~1.251.19~1.271.20~1.281.19~1.27
EUR/JPY131.0~137.0129.0~138.0129.0~138.0126.0~137.0

ユーロに関しては、引き続き、景気回復期待の高まりを背景に緩やかな上昇が続くとの見方を維持している。また、先行きはドル安圧力が緩やかに高まっていくとみられることも引き続きユーロの支援材料となろう。なお、ECBがPEPPによる資産買入を当面継続する可能性を示唆したことも一因となり、独長期金利の上昇には一服感がみられる。先行きは、秋の独選挙に向けた財政拡張路線になるとの思惑などにより、再び上昇することも想定されるが、ECBは当面PEPPによる資産買入を継続すると見込んでいる。加えて、他の中銀と同様にECBも足元の物価上昇は一時的との姿勢を維持しているため、目先の金利上昇圧力は幾分和らぐとみている。したがって、6月のユーロ相場は底堅さを維持も上昇は緩やかにとどまろう。なお、来年の仏大統領選挙(4 月)に向け政治リスクの高まりを理由に、今般、22 年第 1 四半期のユーロドルの見通しを下方向に修正している。これに伴い、ユーロ円についても、当面は円安圧力の高まりから底堅い推移を見込むものの、2022 年第 1 四半期については、円高方向に修正している。

MUFG – FX Monthly(2021年5月31日公表)

基本的にドル安で相対的にユーロが強くなるとの見通しです。

2021年末にかけては、ユーロドルで1.20~1.28、ユーロ円で129.0~138.0円でのレンジ推移と予想しています。

日本総研

日本総研では、2021年のユーロ円相場について以下のように述べています。

ユーロ圏での新型コロナの感染再拡大による活動規制が重石となるものの、新型コロナのワクチンへの期待などからリスク選好地合いが続くなか、ユーロ強含みの展開が持続。ただし、ECBの金融緩和も長期化が予想されるため、総じてみれば横ばい圏内。

為替相場展望(2021年1月8日公表)

2021年中のECBによる金融政策に変化が見込めないことから、総じて横ばい相場になると指摘しています。

以下は具体的なレンジ予想です。

スクロールできます
通貨2021年3月2021年4月~6月2021年7月~9月2021年10月~12月
EUR/USD1.18~1.261.19~1.271.20~1.281.19~1.27
EUR/JPY120~132121~133122~134122~134

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ユーロ円の今後の見通し・予想まとめ

ユーロ円の今後の見通しは以下の通りです。

ユーロ円の見通し
  • 新型コロナの再感染拡大がなければ、ユーロ安になる可能性は低い
  • ドイツのメルケル首相退任後の相場変動に注意
  • ECBの長期的な金融緩和による、横ばい相場の予想
  • PEPPの延長、増額による懸念

新型コロナウィルスの影響でダメージを受けたEU諸国の景気好転が焦点となります。

また、メルケル政権の後任やECBの今後の動きには特に注目です。

ユーロ円はポンドやマイナー通貨に比べて値幅が小さいので、リスクを抑えた取引に適している通貨ペアといえます。

まずは、情報収集をしてユーロ円の取引を始めてみましょう。

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