ライトニングネットワーク(Lightning Network)とは？仕組みや将来性を徹底解説

ビットコインはブロックサイズの上限が小さいことから、処理遅延や取引コストの高騰が生じるスケーラビリティ問題を抱えています。

それを解決するためにつくられたのが今回取り上げるライトニングネットワークで、近年右肩上がりで需要が拡大しています。

この記事ではそんなライトニングネットワークについて、仕組みやメリット、将来性などをご紹介していきます。

ライトニングネットワークに興味がある方は、まずはビットコインを用意して、実際にライトニングネットワークに対応したウォレットに触れてみましょう。

なおDMM Bitcoinでは、高性能なツールとサポートが揃った環境で、ビットコインの取引をおこなうことができます。

まだ取引所の口座をお持ちでない方は、この機にぜひDMM Bitcoinのサイトも覗いてみてください。

ライトニングネットワーク(Lightning Network)とは？

ライトニングネットワーク（Lightning Network）とは、ビットコインブロックチェーンの外部で取引を処理するレイヤー2プロトコルのことです。

ライトニングネットワークを利用することによって、ユーザーはレイヤー1のビットコインブロックチェーンを利用した場合よりも、高速・低コストでビットコインの取引をおこなうことができます。

またレイヤー2のプロトコルには、例えばイーサリアムの代表的なレイヤー2であるPolygonのように独自の基軸通貨を発行している場合もありますが、ライトニングネットワークはそういった独自通貨を持っていません。

ライトニングネットワークの仕組み

さて、ライトニングネットワークがどうやって高速・低コスト化を実現しているのか、その仕組みを見ていきましょう。

ライトニングネットワークの仕組みを知る上で、最もユニークで重要なのが「チャネル」です。

チャネルとは、ビットコインブロックチェーンの外でライトニングネットワークのユーザー同士をつなぐ送金経路のことです。

例えばAさんからBさんに、チャネルを用いてビットコインを送金するとしましょう。

チャネルをつなぐ際はまず、AさんとBさんがお互いにビットコインを保有していて、それをライトニングネットワークに対応したウォレットに入金しておく必要があります。

またチャネルをつなぐには、AさんとBさん双方の承認（マルチシグ）が必要です。

チャネルを繋げば両者は何度でも取引をおこなうことができ、チャネルを閉鎖するとお互いの残高がビットコインのブロックチェーン上に記録されます。

なおチャネルの開閉時に手数料はかかりますが、チャネルを開いている間におこなうオフチェーンの取引については、取引コストがかかりません。

このように取引をビットコインの外でおこなうことによって、ライトニングネットワークは高速・低コスト化を実現しています。

なおチャネルは必ずしも、二者間での直通である必要はありません。

手数料は増えますが、以下のイメージ図のように双方とつながりのあるチャネルを中継することも可能で、システム側がその最短ルートを自動的に検出してくれます。

また中継点となったネットワーク参加者は、手数料から報酬を得ることができます。

ライトニングネットワークのメリット

ビットコインブロックチェーンのレイヤー2であるライトニングネットワークには、次のようなメリットがあります。

低コストで即時決済ができる

これまで繰り返し述べている通り、ライトニングネットワークを使うとレイヤー1のビットコインブロックチェーンよりも、高速・低コストでの取引をおこなうことができます。

具体的には、ビットコインブロックチェーンでは1秒間に10件程度しか取引を処理できませんが、ライトニングネットワークの場合は理論上、1秒間に最大で2,500万件の取引を処理することが可能であり、即座に取引が完了します。

またライトニングネットワークは、先述の通りチャネルを繋いでいる間の取引はオフチェーンでコストがかからず、チャネルを閉じて残高がブロックチェーンに記録される際にコストが発生する仕組みとなっており、平均では0.01ドルを大きく下回るほどの低コストで利用できます。

マイクロペイメントが可能である

これまでレイヤー1のビットコインブロックチェーンでは、取引コストが割高であるためあまりに少額過ぎる取引には不向きでした。

しかし低コストで利用できるライトニングネットワークでは、マイクロペイメント（少額決済）が可能です。

またマイクロペイメントができることによってユースケースが拡がるので、これまでにない新たな商品やサービスの誕生が期待されています。

ビットコイン以外のブロックチェーンでも利用できる

ライトニングネットワークは、ビットコインと同じ暗号化ハッシュ関数を持つブロックチェーンでも利用することができます。

つまり、ビットコインから派生したライトコイン（LTC）やドージコイン（DOGE）などにも対応しています。

また、それらの異なるブロックチェーンの間での取引も可能です。

ライトニングネットワークがビットコインに与える影響

レイヤー2であるライトニングネットワークは、ビットコインブロックチェーンにも次のような好影響を与えると見られています。

ビットコインのスケーラビリティ向上につながる

ライトニングネットワークは、ビットコインが抱えるスケーラビリティ問題を解決できる可能性を秘めています。

スケーラビリティ問題とは、ビットコインのブロックサイズが小さいことや需要過多によって、処理遅延や取引コスト高騰が発生する問題のことです。

レイヤー2はときに高速道路に例えられるのですが、高速道路があれば一般道の渋滞が解消されるように、ライトニングネットワークが取引の一部を請け負うことで、ビットコインブロックチェーンにかかる負荷を減らすことができます。

ビットコインのユースケースが増加している

ビットコインの開発目的は、銀行などの中央管理者を必要とせずに、誰でも低コストで国際送金などができるデジタル通貨をつくることでした。

しかし、スケーラビリティ問題によって取引にかかるコストは決して安くはなく、また法定通貨と比べると価値が安定しないことから、決済手段としての普及は遅々として進んでいません。

むしろ「デジタルゴールド」と形容されるように、投資対象や資産としての役割の方が大きくなっているのが実状です。

ところがライトニングネットワークが登場したことによって、決済手段を含めてようやくビットコインのユースケースが少しずつ増加してきています。

ライトニングネットワークの現状

ここで、ライトニングネットワークの現状を確認しておきましょう。

Arcane Researchの調査によると、以下のグレーのグラフのようにライトニングネットワークの支払件数は、2020年から2022年現在までひたすら増加傾向にあります。

なお支払件数が増える一方で、2021年末からビットコインの価格が下落基調となっていることから、支払高についてはそれに比例して減少しています。

またBitcoin Visualsによると、ライトニングネットワークのキャパシティも増加し続けており、2022年6月時点で4,000BTCを突破しています。

同時点でビットコインの価格が約2万ドルなので、これはライトニングネットワーク上で約8,000万ドル（約100億円）規模の決済が可能になったことを意味します。

仮想通貨市場は、世界的なインフレに対する金融引き締めの煽りを受けて、2021年末から低迷が続いています。

一方で上記の通りライトニングネットワークは、市場の低迷をものともせず、需要を拡大し続けています。

ライトニングネットワークの将来性

最後に、ライトニングネットワークの将来性を考察してみましょう。

先ほどお見せした通り、順調に需要を拡大しているライトニングネットワークですが、以下のような要因から今後もその流れは続くものと見られています。

オープンソースであり、活発で自由な開発が進められている

ライトニングネットワークはオープンソースのプロトコルであり、様々なプロジェクトでそれを用いた開発が進められています。

例えばTwitterの創業者であるジャック・ドーシー氏は、開発中の分散型SNSプラットフォームにおいて、ライトニングネットワークを導入する可能性があることを示唆しています。

また国内でも例えば、仮想通貨取引所のbitbankを手がけるビットバンク株式会社がNloopという独自のソフトウェアを開発して、ライトニングネットワークを活用したサービスの実装を目指しています。

このように様々なプロジェクトでライトニングネットワークの導入が進められていることから、今以上の普及が期待されます。

ステーブルコインが利用可能になる見込みである

ライトニングネットワークの主要な開発者であるLightning Labsは、2022年4月5日にビットコインブロックチェーンでステーブルコインなどを発行できるようにする新たなレイヤー2プロトコル「Taro」を発表しました。

またTaroによってビットコインブロックチェーンを基盤にしたステーブルコインが誕生すれば、ライトニングネットワーク上でもステーブルコインを使用することが可能になります。

これまでビットコインの決済通貨としての普及を阻んでいた要因の一つに、ビットコインの価格変動リスクがありましたが、ステーブルコインが開発されて利便性が向上すれば、ライトニングネットワークの需要もさらに拡大していくでしょう。

途上国での金融包摂につながる可能性がある

中米にあるエルサルバドルは、金融包摂（すべての人々が金融サービスを利用できる状態のこと）を目指して2021年からビットコインを法定通貨に採用しました。

またエルサルバドルでは、ライトニングネットワークに対応したサービスやウォレットの普及も進められています。

さらに2022年4月には、新たに中央アフリカ共和国がビットコインを法定通貨に採用しました。

このようにすでに途上国ではビットコインを法定通貨とする動きがあるのですが、先ほど述べた通り今後はライトニングネットワークでも使えるステーブルコインの開発が見込まれています。

銀行に頼らずネット環境さえあれば低コストでサービスを使うことができ、またステーブルコインの登場によって価格変動リスクも抑えられるという環境が整備されれば、金融包摂のためにさらに途上国でライトニングネットワークが普及していく可能性があるでしょう。

ライトニングネットワーク(Lightning Network)のまとめ

今回は、ビットコインのレイヤー2プロトコルであるライトニングネットワークをご紹介しました。

ビットコインはスケーラビリティ問題を抱えていたことなどから、実社会での決済手段としての普及がさほど進んでいませんでしたが、ライトニングネットワークによってその様子が変わりつつあります。

この記事を通してライトニングネットワークに興味を持った方は、仮想通貨取引所でビットコインを用意して、実際にライトニングネットワークに対応したウォレットに触れてみるとよいでしょう。

なおDMM Bitcoinであれば、最短1時間で口座を開設して、ビットコインの取引ができるようになります。

まだ取引所の口座をお持ちでない方は、ぜひこの機会にDMM Bitcoinのこともチェックしてみてください。