信用取引手数料で比較する証券会社ランキング2024年版！金利が低いのはどこ？

「今よりももっと効率よく取引がしたい」、そんな人は信用取引の利用を検討してみましょう。

相応のリスクも伴いますが、少ない資金でも大きな利益を狙うことができる効率的な制度です。

今回の記事では、そんな信用取引をするにはどんな証券会社を選ぶべきなのかについて考えてみましょう。

おすすめの証券会社ランキングも紹介していますので、ぜひ最後までお読みください。

信用取引を始めるなら、信用取引の売買手数料が完全無料のSBIネオトレード証券が最適です。

信用取引に興味がある人は、ぜひこの機会にSBIネオトレード証券公式サイトをチェックしてみましょう。

信用取引で証券会社を比較するポイント

信用取引で証券会社を比較する際は、以下のポイントに注目しましょう。

・信用取引手数料の安さ
・金利の低さ
・貸株料の安さ

それぞれの比較ポイントについて詳しく見てみましょう。

比較①信用取引手数料の安さ

信用取引を始めるにあたって、まずは信用取引の手数料を比較しましょう。

一般的な証券会社では、信用取引の売買手数料は現物取引よりも安く設定されています。

そのため、取引回数が多くなる予定の場合は特に、現物取引よりも信用取引の方が手数料を抑えられる可能性が高いです。

ただし、売買手数料が安いからと言って、安易に信用取引はお得と考えることは危険です。

実は、記事の後半部分の「信用取引のデメリット」にて信用取引にかかるコストの詳細を解説しますが、信用取引は現物取引よりもトータルコストが高くなる傾向があるのです。

各種コストを確認し、トータルコストが安くなる業者を選ぶことをおすすめします。

信用取引は、現物取引よりも効率よく利益を出せるという手法ですので、少しでも多くの利益を受け取ることができるよう、コストは最小限になるようにしましょう。

比較②金利の低さ

また、金利の安い証券会社を選ぶことも重要です。

信用取引で「買い」を行う場合、証券会社から借金をして株式を買うことになるため、借金をしている期間は「金利」を支払う義務が発生します。

信用取引には「制度信用取引」と「一般信用取引」の2種類があり、基本的には一般信用取引のほうが支払い金利が高くなることが多いです。

金利は、証券会社から資金を借りている期間(＝「買い建玉(たてぎょく)」を保有している期間)に応じて金額が増えるため、建玉保有期間が長ければ長いほどコストが増えてしまいます。

実際に以下がSBIネオトレードが発表している各社の金利比較表になります。

金利は各社によって大きく異なり、SBIネオトレードが低コストになっていることが分かります。

比較③貸株料の安さ

信用取引の「売り」を行う場合は、「貸株料」の安い証券会社を選ぶことが重要です。

先ほどお伝えしましたように、信用取引の「買い」は証券会社から資金を借りるため、それに対して金利を支払う義務が発生します。

証券会社から株式を借りる信用取引の「売り」も、借りた資金に対して発生する金利と同様に、借りた株に対して「貸株料」の支払い義務が発生します。

基本的には、金利よりも貸株料のほうが安くなる傾向があります。

また、貸株料についても、証券会社から借りた株式を売っている期間(＝「売り建玉」を保有している期間)に応じて金額が増えるため、金利と同様、長期トレードを考えている場合は注意が必要です。

以下が各社の貸株料の比較になります。

証券会社	貸株料
SBIネオトレード証券	1.10%
SBI証券	1.15%
マネックス証券	1.15%
楽天証券	1.10%
松井証券	1.15%
auカブコム証券	1.15%

SBIネオトレード証券と楽天証券が業界最安値水準の貸株料を設定していることが分かります。

信用取引におすすめな証券会社ランキング

ここからは、信用取引におすすめな証券会社をランキング形式で紹介します。

各証券会社についてのおすすめポイントも記載していますので、自分に合った証券会社を選びましょう。

特にこだわりがない場合は、ランキング1位のSBIネオトレード証券の利用を検討してみてください。

SBIネオトレード証券

名称	SBIネオトレード証券(旧ライブスター証券)
現物取引手数料	税込50円〜 ※「一律(つどつど)プラン」の場合
信用取引手数料	税込0円
金利	制度信用取引(買方金利)：2.30%　※信用金利優遇プログラム適用で最良優遇1.19% 一般信用取引(買方金利)：2.75%
委託保証金	30万円〜
最低保証金維持率	20%
口コミ	SBIネオトレード証券の評判・口コミ

楽天証券

名称	楽天証券
現物取引手数料	税込55円〜 ※「超割コース」の場合
信用取引手数料	税込99円〜 ※「超割コース」の場合 (「いちにち信用」を選択した場合は0円)
金利	制度信用取引(買方金利)：2.80% 一般信用取引(買方金利)：1.80%〜
委託保証金	30万円〜
最低保証金維持率	20%
口コミ	楽天証券の評判・口コミ

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松井証券

名称	松井証券
現物取引手数料	税込0円〜
信用取引手数料	税込0円〜
金利	制度信用取引(買方金利)：3.10% 一般信用取引(買方金利)：4.10%〜
委託保証金	30万円〜
最低保証金維持率	20%
口コミ	松井証券の口コミ

マネックス証券

名称	マネックス証券
現物取引手数料	税込55円〜(取引毎手数料コース)
信用取引手数料	税込99円〜(取引毎手数料コース)
金利	制度信用取引(買方金利)：2.80% 一般信用取引(買方金利)：3.47%〜
委託保証金	30万円〜
最低保証金維持率	20%
口コミ	マネックス証券の口コミ

信用取引ができるネット証券会社比較表

信用取引ができるネット証券会社を一覧表で比較すると、以下のようになります。
※料金プラン、キャンペーンによってはこの限りではありません。

証券会社	現物取引手数料	信用取引手数料	金利	委託保証金	最低保証金維持率	貸株料
SBIネオトレード証券	50円〜	0円	2.30%〜 ※最良優遇1.19%	30万円〜	20%	1.10%
SBI証券	55円〜	99円〜	2.80%〜	30万円〜	20%	1.10%〜
楽天証券	55円〜	99円〜	1.80%〜	30万円〜	20%	1.10%〜
松井証券	0円〜	0円〜	3.10%	30万円〜	20%	1.15%〜
マネックス証券	55円〜	99円〜	2.80%〜	30万円〜	20%	1.15%〜
LINE証券	買い：0円 売り：99円〜※	0円※	2.80%	30万円〜	30%	1.15%

手数料を比較すると、松井証券やLINE証券が安いことが分かりますが、松井証券では金利や貸株料率が、LINE証券では最低保証金維持率が比較的高い点が気になります。

SBI証券や楽天証券は金利、委託保証金、最低保証金維持率、貸株料の条件は他社と同等もしくは好条件ですが、取引手数料が少し高い点が気になります。
※SBI証券は「スタンダードプラン」、楽天証券は「超割コース」の手数料を記載しています。

SBIネオトレード証券なら、すべての項目において平均的もしくは平均以上の条件が備わっていることが分かります。

信用取引のメリット

次に、信用取引にはどんなメリットがあるのかについて説明します。

・資金の約3.3倍の取引ができる
・「売り」からも取引を始められる
・株主優待取りができる

順番に解説します。

資金の約3.3倍の取引ができる

信用取引の最大のメリットは、レバレッジを効かせて資金以上の取引ができ、資金の約3.3倍の取引が可能です。

この制度のおかげで、少ない自己資金で大きな利益を狙うことも可能になります。

現物取引と信用取引の場合で、必要自己資金の比較をしてみましょう。

保有資産の約3.3倍の取引が可能なため、現物取引と比較すると少ない自己資金で取引を開始できます。

「売り」からも取引を始められる

「売り」からも取引を始められることも信用取引ならではのメリットです。

現物取引では、購入価額と売却価額の差額が利益になり、必ず「買い」から取引が始まります。

信用取引では、「買い」からはもちろんのこと、「売り」からも取引を始められます。

証券会社から株式を借りて売る信用取引の手法を「空売り」と呼び、空売りをした後に株価が下がれば下がるほど利益が大きくなります。

空売り(からうり)とは…
株式を現物として所有せずに、借りてきて売ること。

信用取引なら、株価が上がる局面・下がる局面のいずれにおいても利益を生むチャンスがあるのです。

株主優待取りができる

株主優待を目的として株を買うなら、実は現物取引よりも信用取引の方がおすすめです。

とは言っても、信用取引で入手した(借りた)株式には株主としての権利は認められないため、通常であれば株主優待を受け取ることはできません。

ここで紹介する方法は、現物取引と同時に信用取引を行うことで、株価下落のリスクを軽減させる「つなぎ売り」という方法です。

現物取引の場合、購入後に株価が下落し、損失を出してしまう可能性があります。

せっかく株主優待を受け取ることができても、それ以上の損失を出してしまってはお得とは言えません。

一方、信用取引を利用することで株価下落による損失を抑える「つなぎ売り」が可能になります。

つなぎ売りとは…
権利付最終日の前に現物取引の買い注文と信用取引の新規売建注文を同時に行い、権利付最終日の翌日以降、現物株式を現渡しして信用取引の売り建玉を解消する手法。

現物株式と信用の売建玉の両方を同時に保有することで、株価変動による損失は利益と相殺されます。

また、つなぎ売りの際に注意するポイントもあります。

つなぎ売りは株主優待を狙う際の価格変動リスクを軽減したい人におすすめの手法ですので、上記の注意点に気を付けながら挑戦してみましょう。

信用取引のデメリット

多くの魅力的なメリットを持つ信用取引ですが、以下のようなデメリットもあります。

・自己資金以上の損失が発生しうる
・現物取引に比べてコストが高い

詳しく見てみましょう。

自己資金以上の損失が発生しうる

信用取引の最大のデメリットは、自己資金以上の損失が発生する(借金につながる)可能性がある点です。

現物取引においては、どれほど損失が出ようと自己資金以上の損失が発生することはありません。

しかし、信用取引は「資金を借りて自己資金以上の株式を取引すること」です。

そのため、発生する損失についても自己資金以上になる可能性があります。

損失が発生した場合は、その金額は委託保証金から差し引かれるため、委託保証金が不足してしまう場合があります。

委託保証金とは…
信用取引を始めるにあたって、証券会社に担保として差し入れる資金。
現金だけでなく、現物株式などの有価証券で代用することも可能。

委託保証金率(約定代金に対する委託保証金の額の割合)は、法令により30%以上と定められているため、含み損が大きくなってしまうと追加で証拠金を差し入れる義務が発生することがあります。

このように、追加で発生する証拠金を「追証」と呼びます。

追証(おいしょう)とは…
追加証拠金(ついかしょうこきん)の略。委託保証金率が低下してしまった場合に追加で差し入れなければならない資金のこと。

信用取引においては、現物取引と異なり追証が発生するため、自己資金以上に損失を抱えてしまい借金を負う可能性があるのです。

信用取引のリスクの高さについては、あらかじめ充分に理解しておきましょう。

現物取引に比べてコストが高い

現物取引に比べると、信用取引はコストが高いというデメリットもあります。

一般的に、信用取引は現物取引より売買手数料が割安になることが多く、その点はメリットと考えられますが、売買手数料以外に発生するコストもあり、トータルコストを考えると信用取引の方が高くなる傾向があります。

売買手数料以外には、以下のようなコストが発生します。

支払うコスト	コストの詳細	信用買い	信用売り
売買委託手数料	現物取引と同様に発生する売買手数料	○	○
信用金利	約定代金に発生する金利	○
貸株料	株を借りるために支払う料金		○
逆日歩	証券会社側の株式が不足した時に投資家が支払う料金	受け取る	○
管理費	建玉ごとに1か月単位で発生する費用	○	○
配当落調整金	権利確定日において配当金相当額として調整された費用	受け取る	○
権利処理等手数料	権利確定日をまたいだ建玉に対して発生しうる費用	○

信用買いにおいては逆日歩や配当落調整金を利益として受け取ることができる立場となりますが、それを除くと多くのコストを支払わなければならないことが分かります。

これらのコストを考慮したうえで、信用取引の活用を検討しましょう。

信用取引の基礎知識

信用取引の基礎知識として、以下のポイントを押さえておきましょう。

・口座開設前の審査がある
・制度信用取引と一般信用取引の違い

詳しく説明します。

口座開設前の審査がある

信用取引を始めるにあたって、審査を通過しなければなりません。

信用取引とは、信用に基づいて資金を借りて行う取引ですので、信用できるトレーダーかどうかを口座開設前に審査する必要があります。

審査基準は金融機関により異なりますが、一般的には以下のポイントが重視されます。

参考までに、SBIネオトレード証券における開設基準は以下の条件となっています。

なお、「以上の条件を全て満たしていても口座開設のご希望に添いかねる場合もございます。」という注釈も記載されているため、明示されていませんが上記の条件以外にも審査基準があるようです。

必ずしも審査に通るとは限りませんが、少なくともこれらの条件を満たした上で口座開設の申し込みをするようにしましょう。

制度信用取引と一般信用取引の違い

信用取引には、「制度信用取引」と「一般信用取引」の2種類があります。

それぞれ、取引可能な銘柄や金利などが異なりますので事前に把握しておきましょう。

信用取引の種類	取引可能な銘柄数	金利	逆日歩	返済期限
制度信用取引	少ない	安い	あり	6か月以内
一般信用取引	多い	高い	なし	証券会社によって異なる

逆日歩(ぎゃくひぶ)とは…
証券会社の保有している株式が不足した場合に、信用売りをした投資家が支払う料金で、品貸料(しながしりょう)とも呼ばれる。支払った逆日歩は、不足した株式を調達するための費用として使われる。

制度信用取引では金利が安いというメリットがありますが、逆日歩という「予期せぬ出費」が発生する可能性があります。

一般信用取引においては逆日歩が発生しませんので、その点はメリットと考えられます。

どちらを選ぶかは投資家が自由に決めることができますので、自分のトレード手法に合う方を選びましょう。

信用取引におすすめな証券会社まとめ

今回は、信用取引におすすめな証券会社を紹介しました。

信用取引は「借金」という側面を持つ分、初心者にはハードルが高い選択肢でしょう。

実際に、信用取引を始めるにあたって、「投資経験が充分にあること」などの口座開設時の条件をクリアしなければなりません。

初心者が始めにくいだけあり、やはり信用取引はリスクの高い取引になります。

ただし、リスクが高い分、高いリターンを狙うことができるという点が信用取引の醍醐味です。

少ない資金で大きな取引を行うことで、効率的に利益を出すことができるチャンスがあります。

信用取引を取り入れたい人は、SBIネオトレード証券などの証券会社にて信用取引口座の開設を検討してみましょう。

詳しくはSBIネオトレード証券公式サイトをチェックしてみてください。