【2023年】ナスダック（NASDAQ）指数とは？特徴・価格推移と投資方法を解説！

世界経済の中心アメリカには、代表的な３つの株価指数が存在しています。

その中で、近年、注目されているのが、ナスダックです。

ナスダックにはGoogleやMicrosoftをはじめとする巨大ハイテク企業が組み入れられており、これらが今後、世界経済を牽引する主役になると考えられているからです。

今回は、このナスダックについて、解説していきます。

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ナスダック指数とは？

そもそもナスダックとは、アメリカのベンチャー企業向けの株式市場のことを指します。

ナスダックには、ナスダック総合指数（Nasdaq composite）とナスダック100指数（Nasdaq 100）という二つの重要な指標があります。

ナスダック総合指数は、ナスダックに上場している約3,000の銘柄全ての時価総額加重平均で算出されます。

一方、ナスダック100指数は、金融関連銘柄を除いたうえで、時価総額の大きさで上位100社の時価総額加重平均です。

時価総額加重平均とは、組み入れ銘柄の時価総額の合計を、基準時点の時価総額の合計で割ったものです。

時価総額加重平均では時価総額の大きさに応じて組み入れ比率が決定されます。

日経平均株価のような株価平均型株価指数（単純平均）とは違うので、注意が必要です。

No	Company	Share
1	Apple Inc	13.361
2	Microsoft Corp	10.554
3	Amazon.com Inc	6.997
4	Tesla Inc	4.25
5	Alphabet Inc (Class C)	3.578
6	Alphabet Inc (Class A)	3.454
7	Meta Platforms Inc	2.695
8	NVIDIA Corp	2.629
9	PepsiCo Inc	2.158
10	Costco Wholesale Corp	2.005

上記の図は、ナスダック100指数における、上位10社の一覧です。

時価総額世界1位のAppleを始め、みなさまも聞いたことがある企業が多くランクインしていると思います。

驚くべきことに、5位までを巨大ハイテク企業が占めていることが分かります。

5位のTeslaはEVメーカーでもあり、創業者のイーロン・マスク氏は、前澤友作氏が乗ることになっているスペースシャトルを手がけるスペースXの経営もしており、日本でも有名です。

Alphabetは、GoogleやYoutubeを傘下にもつ持株会者です。

Nvidiaは、半導体メーカーです。

このようにナスダック総合指数/ナスダック100指数はIT企業が中心になっていること分かります。

ナスダック指数のこれまでの価格推移

これは、1974年から2023年の、ナスダック100指数の値動きを表しています。

2000年代初期のITバブル、2009年のリーマンショック、そして後述する2020年の新型コロナショックとたびたび価格の崩壊が起こってきたナスダック100指数ですが、長期的に見ると右肩上がりになっています。

とくに、2010年以降、GAFAMに代表される巨大ハイテク企業の影響を受けて、非常に早いペースで上昇していることがわかります。

2020年以降のナスダック指数

では、新型コロナウイルス前後のナスダック100指数の動きを見ていきましょう。

上記の図は、直近2年の、ナスダック100指数の値動きです。

この2年は色々なことがありましたので、①コロナショック、②好調相場、③足元の調整の３つに分けて解説していきます。

新型コロナショック

2020年3月、コロナによる感染拡大を受け、株式市場は歴史的な大暴落となりました。

16日の米ダウ工業株30種平均は前週末比2997ドル安の2万0188ドルに急落。12日に記録した過去最大の下げ幅（2352ドル）を塗り替えた。

日本経済新聞　NYダウ急落、過去最大の下げ幅　2997ドル安

新型コロナウイルスによる、株式市場の混乱は凄まじいものでした。

2020年2月19日に9,718.73だったナスダック100指数は、2020年3月20日の6,994.29まで、わずか１ヶ月で28%も下落しました。

しかし、逆に考えれば、これだけ大きな影響を人類にもたらしたにも関わらず、株価はわずか１ヶ月で底を打ったと考えることもできます。

空前の好調相場

下記の表は、2020年3月－4月に、連邦準備銀行（FRB）が打ち出した政策の一覧です。

また米政府は金融政策とは別に2兆ドル以上の財政出動を決定しています。

月	日	内容
3	03	FF金利の誘導目標を50bp引き下げ、1.00-1.25%に
	15	政策金利をゼロ付近に引き下げ、債券買い入れを再開
	19	9カ国の中央銀行と新たに通貨スワップ協定を締結
	23	金融のFOMCを開催、無制限の量的緩和を行う方針を決定
4	03	中小企業の資金繰り支援などに数兆ドル規模の資金供給

2020年3月20日に底を打ったナスダック100指数は、その後急回復を見せ、わずか2ヶ月で、コロナ以前の水準を超えました。

一番の理由は各国中央銀行の大規模金融緩和による金余りと言われています。

行き場のないマネーが、株式市場に流れたのです。

ただ、バブルかといわれれば、そうではないというエコノミストの方が多い印象です。

実際、アメリカを中心に企業業績は好調を維持していることを裏付けにする見解もあります。
(参考 WSJ　FRB議長、金融緩和維持する姿勢を再確認　議会証言)

いずれにせよ、金融緩和の影響があったことは、頭に入れておかなければなりません。

また、2022年よりアメリカは利上げを実施しましたが、米国経済の懸念も影響して株価も一時的な下落をしました。

市場の調整

こちらは、アメリカの10年国債の動きです。

2022年2月に突然、大きく上がってきているのが見て取れます。

米欧の金融市場で長期金利が上昇してきた。米10年物国債の利回りは19日に1.35%と1年ぶりの水準になった。新型コロナウイルスの新規感染が減るなか、春以降にインフレや雇用回復が進むとの見方が背景にある。

日本経済新聞　米欧で長期金利上昇　インフレ加速・緩和修正の思惑

債券の金利が上がると、株価は下がる傾向にあると言われています。

株価の配当を狙っている投資家にしてみれば、債券の金利が上がれば、そちらに資産を移す動機となるのです。

また、社債や借入金利などの資金調達コストも上がるので、企業業績が悪化する恐れもあるからです。

金利上昇は現在も続いており、ナスダック100指数を含めて、株式市場は不安定な動きが続いています。

新型コロナウイルスへの対策が引き起こした空前の株価上昇は、終わりを告げたと見る動きも出始めています。

ナスダック100指数のように予想PERが大きい銘柄は、金利が上昇した際に一番に売られると考えられています。

今回の調整でも、他の指数に比べて、ナスダック100指数が売られている傾向が見て取れます。

新型コロナ前の水準と比べると金利はまだまだ低い水準ですが、以上のポイントは、頭に入れておいた方が良いでしょう。

ナスダック指数の今後の予想・見通し

この章では、ナスダック100指数の、今後の見通しを考えていきたいと思います。

長期の見通しと短中期の見通しを分けて考える必要があるので、別々に解説していきます。

短中期の見通し

米国では、新型コロナ後の経済回復を目指しましたが、過度なインフレにより段階的利上げを実施してきました。

利上げの影響はインフレの抑制に効果的とされていますが、その結果経済後退を招く結果になりました。

米国株は年明け以降、しばらくは厳しいマクロ環境のなか、不安定な値動きが予想されますが、米物価の落ち着きと利上げの終了、そして景気の底打ちが確認されるにつれ、上昇余地は拡大すると思われます。

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多くの市場関係者の見方では、アメリカの利上げは2023年前半に終わると見られており、景気の底打ちから米国株全体で上昇があると考えられています。

2022年は経済後退懸念から米国株全体で不調でしたが、2023年は明るい見通しになっているのです。

しかし、FRBの方針は変わりやすい点や利上げ終了の見通しはあくまでも予想であることから、一定の懸念を持って取引をする必要があると言えるでしょう。

長期の見通し

次に長期の見通しについて考えてみます。

今後のアメリカは、国家として相対的に影響力を落とすことは免れません。

中国やインドといった新興国が経済規模でアメリカを上回る可能性は高いでしょう。

しかし、強大な軍事力を持つアメリカが、影響力を失うこともまたないでしょう。

長期的に見ても、米国株式市場の基盤が崩れることは考えられません。

米国株全体の見通しについては、米国株今後の予想という記事で解説していますので、併せてご覧下さい。

一方、先ほど紹介したナスダック100指数における、上位10社を思い出してください。

巨大ハイテク企業が目立ちます。

これらの企業はインターネット社会が深化していく中で、プラットフォームを押さえており、今後もますます規模を大きくしていくことが見込まれます。

また、TeslaはEV市場において、圧倒的な走行データの蓄積とインフラの整備を進めており、環境問題への取り組みから世界中でEVへのシフトが進む中、こちらも将来性があるといえます。

これら企業の業績も今後大きくなることが見込まれます。

ナスダック指数に連動したおすすめETF

ここでは、ナスダック指数に連動したETFを紹介していきます。

今回は代表的な2つのETFを紹介していきますので、参考にしてみてください。

(ナスダック連動型以外のETFを知りたい方は、ETFおすすめ銘柄という記事をご覧ください。)

QQQ

基準価格(米ドル)	309.75USD (2023/3/24)
直近分配金(米ドル)	0.47223 (2023/3/20)
分配金回数/年	4回
分配利回り	0.61%
経費率	0.20%
購入できる証券会社例	SBI証券

QQQ（正式名称：Invesco QQQ Trust）は、Invescoが運用しているETFです。過去10年の運用成績は、年率20.35%を記録しています。これは、$1,000が$6,378になるということです。

ナスダック100指数に連動しているので手数料が低く、経費率はわずか0.2%です。

S&P500に連動したVOOが投資家にとっては最も人気が高いですが、ハイテク企業に将来性を見出している方は、利回りが大きいQQQが最適です。

TQQQ

TQQQ（正式名称：ProShares UltraPro QQQ）は、ProSharesが提供するレバレッジETFです。

値動きが、ナスダック100指数の日々の値動きの3倍になるように運用されており、上昇局面では複利効果が働くので、非常に大きな利益が期待できますが、注意が必要です。

TQQQは保有資産の3倍の資産（先物）を運用していますが、調整を毎日行なっています。

そのため、株価が上昇した場合には、新たな先物の購入（順張り投資）を行なっている一方で、株価が下落した場合には、先物の売却（損切り）を行なっています。

また、レバレッジは、株価が揉み合う展開ではマイナスの影響を大きく受けるので、本来はデイトレードで使うものです。

2020年3月20日に底を打って以来、米国株式は市場空前の好調でした。

強い上昇局面にあったため、レバレッジETFを使うと、順張り戦略が損切り戦略を上回り、非常に高い収益を生み出しました。

しかし、すでにその状況は終わりつつあります。

QQQでも十分大きなリターンが見込めるので、レバレッジを使う必要はないと考えられます。

まだ、ETFや株式投資の経験がないという方は、ETFの買い方といった記事を参考にしてみてください。

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ナスダック指数に関するQ&A

ナスダック指数に関するQ&Aをピックアップしていきます。

ここでは、基本的な情報をカバーしていきますが、公式ラインでは定期的に株に関する情報を発信していますので、合わせて登録してみて下さい。

ナスダックとは？

ここまでナスダック100指数について解説してきましたが、そもそもナスダックについてみなさまは説明できるでしょうか。

ナスダックとは、1971年に設立された世界初の電子株式取引所です。

新興企業が多く上場しており、ハイテク企業の割合が大きくなっています。

あまり知られていませんが、日本からも任天堂や日産自動車などが上場しています。

S&P500との違いは？

アメリカの金融経済を見る際に欠かせないもう一つの指標が、S&P500です。

S&P500は、ニューヨーク証券取引所、NYSE American、ナスダックに上場している企業の中から500社を選出し、時価総額加重平均を用いて計算される指数です。

時価総額合計の75%を占めています。

S&P500とナスダック100指数の一番の違いはハイテク企業の割合です。

S&P500もハイテク企業の割合が近年ますます大きくなっていますが、市場全体の動きを表す性格が強いので、ナスダックに比べるとまだ小さいです。

結果として、ETFのリターンも、ハイテクセクターの恩恵を取り込んでいるQQQの方が、S&P500に連動するVOOよりも大きくなっていますが、セクターの分散が効いていないので、その分リスクも大きいです。

ナスダック指数の今後の予想まとめ

最後に、ここまで書いてきたナスダック100指数の今後の見通し内容を簡単に振り返りたいと思います。

タイムスパン	見通し
短期	ワクチンの普及により、新型コロナ収束が見えてきた。
	大型追加経済政策の実行。当面の金融緩和の継続の決定。
	高インフレによる経済悪化への懸念
中期	バイデン政権の増税が、経済成長及び株価に悪影響。
長期	アメリカの国家的地位は持続の可能性が高い。
	ハイテク企業はプラットフォームを強化。
	EVへのシフトでTeslaと関連企業が見込み大。

短期ではまず、新型コロナの感染状況と、それに伴う経済政策の変動に注意を向ける必要があります。

大型経済対策に伴うバブル懸念や、変異株の発見による再混乱は株価にとって悪影響です。

中期では、バイデン政権の増税に注意が必要です。

長期では、アメリカの外交安全保障に注意を払うとともに、ハイテク企業の影響力やEVシフトの進捗を頭に入れておくのが望ましいでしょう。

まだ株式投資をしたことがないという方は、株の買い方や株の始め方という記事をご覧ください。

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