【2024年】銀行株おすすめランキング！今後の見通し・予想から配当利回りの銘柄比較まで徹底解説

銀行株は、高い配当利回りが魅力的なセクターです。

事業内容がわかりやすく、投資初心者にも投資しやすいという特徴があります。

今回の記事では、銀行株の特徴や今後の見通し、おすすめの銀行株ランキングなどを紹介します。

銀行株に投資をする際のおすすめ証券会社についても紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

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これまでは米国株のみの取り扱いでしたが、2024年3月から日本株の取引サービスを提供開始しており、上場している銀行株取引ができるようになりました。

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銀行株とは

銀行株とは、事業の中に「銀行業」を含む企業の株式のことを指します。

都市銀行や地方銀行、信託銀行およびその持株会社や、流通系銀行、ネット銀行などの銘柄があります。

日本の銀行株は高配当銘柄が多く、株価としても割安な水準の銘柄が多いという特徴があります。

銀行株の中でも、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループの大手3行をまとめて「メガバンク」や「3メガ（バンク）」と呼びます。

銀行株の特徴

まずは、銀行株の特徴を確認していきましょう。

配当利回りが高い

銀行株は、株主還元を積極的に行っている企業が多く、配当利回りが高いという特徴があります。

例えば、メガバンクの配当利回り（予想）は以下の通りです。

銘柄	配当利回り（予想）
三菱UFJフィナンシャルグループ	4.12％
三井住友フィナンシャルグループ	4.21％
みずほフィナンシャルグループ	4.50％

いずれも配当利回り約4％ほどで、高配当銘柄群であると言えます。

増配や自社株買いなどの株主還元を実施しているのに加え、株価が割安に放置されていることが主な要因です。

世界経済や景気動向に株価が左右されやすい

銀行を含む金融株全般は、世界経済や景気動向に株価が影響されやすいという特徴を持ちます。

大きな金融危機や貿易摩擦、紛争・戦争などが起こると、世界経済減速の懸念から銀行株が売られやすくなります。

経済が悪化すると金利が下がり、銀行の収益源である利ざやの縮小が懸念されるためです。

また、景気が悪くなると融資した先が倒産してお金が返ってこなくなる貸倒リスクも高まります。

そのため、銀行株の株価は世界経済や日本経済の先行き見通しによって株価が変動しやすいのです。

すでに成熟している企業が多い

銀行株には、すでに成熟している企業が多いのも特徴的です。

ハイテク株などと違い、すでにビジネスモデルや安定した収益構造が構築されている分、業績が安定しやすいという特徴を持ちます。

そのため、大幅な成長期待によってここから株価が10倍などに上昇するなどということは考えづらいでしょう。

短期的に大きな値上がりを期待するというよりは、安定的に配当収入を得たい人や長期的に上昇する株に投資をしたい人に向いている銘柄でしょう。

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銀行株が上がる/下がる理由は？

銀行株は今後上昇するのでしょうか。

銀行株が上がる理由・下がる理由についてそれぞれ確認していきましょう。

銀行株が上がる理由

銀行株は世界経済の回復に強いという性質を持ちます。

大幅なイノベーションなどによる成長が見込めない分、経済環境の動向に株価が左右されやすいです。

新型コロナウイルスからの経済回復が見込める状況になれば、割安水準である銀行株は買われやすくなり、株価の上昇も期待できるでしょう。

また、銀行株は株主還元が積極的に実施されやすい銘柄でもあります。

高配当株・割安株が積極的に買われるようになると、インカム狙いの投資家の資金も集まりやすいと予想できます。

銀行株が下がる理由

一方、銀行株が下落する要因としては、低金利の長期化による収益力の低下が挙げられます。

低金利が続く日本では、銀行融資によって受けとる利息と、預金に対して支払う利息の差である「利ざや」があまり見込めない状況です。

もともとは銀行の収益の柱であった利ざやが大幅に減少している状況が続くことは、株価にとってはネガティブ要因となります。

また、地方では沈降の減少に伴う地銀の再現も続いており、銀行株の中でも地方銀行は今後株が減少すると見込まれています。

しかし、マイナス金利の導入後、メガバンクは利ざやだけに頼るのではなく、海外展開なども含めて新規事業に注力しています。

2024年3月に日銀はマイナス金利の解除に踏み切りますが、まだ他国に比べると低金利の状態が続いているため警戒です。

銀行株の中でも、メガバンクと地方銀行は収益構造が異なるため、銀行株に投資する際は投資銘柄の事業内容をよく確認するようにしましょう。

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2024年最新！おすすめ銀行株ランキング

おすすめ銀行株をランキング形式で紹介していきます。

※株価は2024年5月終値を使用

【8306】三菱UFJフィナンシャル・グループ

銘柄名	三菱UFJフィナンシャル・グループ
銘柄コード	8306
株価	1,571円
時価総額	19,382,544百万円
PER	—
配当利回り	2.64％
株主優待	なし

三菱UFJフィナンシャルグループは、日本のメガバンクでも最大手の金融機関です。

傘下には三菱UFJ銀行や三菱UFJニコス、三菱UFJモルガン・スタンレー証券などを有しています。

特に、三菱UFJ銀行はグループの中核として、全国の主要都市に支店を構えています。

三菱UFJ銀行の前身である三菱東京FUJ銀行は、三和銀行・東京銀行・東海銀行・三和銀区が合併を繰り返して2006年に誕生しました。

米州やアジアでの展開を進めており、海外でも企業の在庫管理や供給網の維持を支援する事業を行っています。

23年3月期の連結最終利益は前の期比1.3％減の1兆1164億円と落ち込みましたが、2024年3月期は前期比16.4％増の1兆3000億円に拡大する見込みで、2期ぶりの過去最高益の更新に期待が高まっています。

株価は2023年に入ってから900円を超えるまでに上昇しています。

【8316】三井住友フィナンシャルグループ

銘柄名	三井住友フィナンシャルグループ
銘柄コード	8316
株価	9,789円
時価総額	12,896,000百万円
PER	12.73倍
配当利回り	3.07％
株主優待	なし

三井住友フィナンシャルグループも、3メガバンクの一角を担う金融機関です。

傘下には三井住友銀行やSMBC日興証券、プロミスなどがあります。

アメリカにも事業を展開しており、実店舗を持たないネット銀行の展開や個人向け融資を行っています。

企業の脱炭素を支援するためにアメリカの独立系投資銀行と資本業務提携を行ったことでも知られています。

2023年3月期の連結最終利益は前の期比14.0％増の8058億円となりました。

併せて、2024年3月期も前期比1.8％増の8200億円に伸びる見込みで、3期連続増益の見通しです。

好調な決算に伴い、年間配当も220円から230円へと引き上げています。

【8411】みずほフィナンシャルグループ

銘柄名	みずほフィナンシャルグループ
銘柄コード	8411
株価	3,145円
時価総額	7,985,941百万円
PER	11.87倍
配当利回り	3.34％
株主優待	なし

みずほフィナンシャルグループは、3メガバンクのうちの一つで旧富士銀行、第一勧業銀行、日本興業銀行の3行が合併して生まれた金融機関です。

銀行・信託・証券の連携に強みを持ち、傘下にはみずほ銀行やみずほ証券などがあります。

配当利回りは4％近くと高く、安定した配当収入を求める投資家からも人気があります。

直近発表した、2023年3月期の連結最終利益は前期比4.7％増の5555億円と好調でした。

また、2024年3月期も前期比9.8％増の6100億円に伸びる見通しで、5期連続の増益になる見込みです。

年間配当を80円から85円に増額修正したことは、株価にとってポジティブ材料となるでしょう。

PERは8倍程度と、市場平均に比べて割安感が高い銘柄です。

【7182】ゆうちょ銀行

銘柄名	ゆうちょ銀行
銘柄コード	7182
株価	1,520.5円
時価総額	5,500,564百万円
PER	16.39倍
配当利回り	3.14％
株主優待	500株以上保有：3,000円相当のオリジナルカタログ

ゆうちょ銀行は、2007年に誕生した日本郵政グループの傘下にある銀行です。

郵便局の貯金を取り扱っていた部門が、郵政民営化によってゆうちょ銀行として誕生したのです。

預貯金額では国内最大となっており、近年は不動産やプライベートエクイティなどでの運用収入が増加しています。

徐々に業務の効率化を進めており、営業店に口座開設や登録情報変更がスムーズに行えるための専用端末などを導入し始めています。

2023年3月期の連結経常利益は前期比7.2％減の4555億円と厳しい内容でした。

しかし、1-3月期(4Q)の連結経常利益は前年同期比15.4％増の1112億円となっています。

2024年3月期は前期比3.2％増の4700億円に回復する見通しで期待が高いです。

ゆうちょ銀行は株主優待を実施しているのが特徴的で、500株以上を保有している投資家にはオリジナルカタログが贈呈されます。

郵便局の「ふるさと小包」での取り扱い商品を始め、食品や雑貨、オリジナルフレーム切手などの商品を受け取ることが可能です。

配当利回りも3.30％と高く、優待利回りも加味すると4％を超えてくる銘柄です。

【8308】りそなホールディングス

銘柄名	りそなホールディングス
銘柄コード	8308
株価	993.4円
時価総額	2,327,526百万円
PER	15.41倍
配当利回り	2.24％
株主優待	保有株式数に応じて優待対象銀行の「クラブポイント」を毎月進呈

りそなホールディングスは、りそな銀行や埼玉りそな銀行、関西みらい銀行などを傘下にもつ金融機関です。

2001年に大和銀行・近畿大阪銀行・奈良銀行の共同金融持株会社大和銀ホールディングスが誕生し、2002年にあさひ銀行も経営統合してりそなグループが誕生しました。

直近の決算では、2023年3月期の連結最終利益は前期比45.9％増の1604億円に拡大すると好調でした。

一方、24年3月期は前期比6.5％減の1500億円に減ると厳しい見通しが立っています。

配当利回りは3％前半と、他の銀行株に比べるとそれほど高くありません。

ただし、りそなホールディングでは株主優待を実施しており、保有株式数に応じてりそなクラブポイントが付与されます。

たまったポイントは、パートナー企業のポイントやマイルに交換でき、受け取ったポイント数の合計で決まるステータスに応じてATM手数料無料などの優遇が受けられるというプログラムも提供しています。

例えば、4,000株以上保有している株主は月間200ポイント（年間2,400ポイント）が付与され、ダイヤモンドステータスとしてコンビニや他行のATM利用手数料が月間3回まで無料などの特典を受けられます。

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【8410】セブン銀行

銘柄名	セブン銀行
銘柄コード	8410
株価	261.5円
時価総額	308,389百万円
PER	8.64倍
配当利回り	3.90％
株主優待	なし

セブン銀行は、大手流通グループ「セブン&アイ・ホールディングス」の傘下にある銀行です。

コンビニATM事業では最大手となっており、主に全国のセブンイレブン内にATMを構えています。

メガバンクなどの店舗型の銀行の本業がお金の貸し借りによる利ざやであるのに対し、セブン銀行の主な収益源は金融機関からのATM手数料となっています。

そのため、一般的な銀行とは収益構造が異なるという特徴を持ちます。

直近も商業施設や駅などへのATMへの導入が進んでおり、国内のみならず米州やアジアなどに事業展開を進めています。

銀行口座を介さずに給付金などのやり取りをできるという取り組みにも注力しており、渋谷区と共同でセブン銀行のATMを経由した出産助成金の給付に関する実証実験なども行っています。

直近の決算では、2023年3月期の連結経常利益は前期比2.4％増の289億円となるも、24年3月期は前期比15.3％減の245億円に減る見通しです。

連結経常利益は、1-3月期(4Q)で前年同期比27.4％増の60.5億円と好調を維持しています。

【8309】三井住友トラストホールディングス

銘柄名	三井住友トラストホールディングス
銘柄コード	8309
株価	3,566円
時価総額	2,596,232百万円
PER	27.85倍
配当利回り	3.38％
株主優待	なし

三井住友トラストホールディングスは、傘下に三井住友信託銀行を持つ持株会社です。

一般的な銀行業務の他、資産運用や管理、不動産事業など幅広い事業を手掛けています。

信託財産の残高では国内で主となっており、信託銀行としてよく知られる企業です。

直近は資産運用の残高も着実に増やし、不動産業務でも大型案件を多数手掛けるなど、堅調に業績が推移しています。

海外事業としては、アメリカの投資ファンドであるアポロと提携し、オルタナティブファンドに15億ドル投資するなど積極的に投資も行っています。

直近の決算では、2023年3月期の連結最終利益は前期比13.0％増の1910億円と好調でした。

また、2024年3月期も前期比4.7％増の2000億円に伸びが見込まれており、2期連続で過去最高益を更新する見通しです。

IG証券では、上記の銘柄にCFD取引で投資可能です。

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銀行株：配当利回りランキング

銀行株の中でも、特に配当利回りの高い銘柄について紹介していきます。

【8304】あおぞら銀行（予想配当利回り3.30％）

あおぞら銀行は、銀行株の中でも非常に配当利回りの高い銘柄です。

配当性向を原則50％と定め、業績に応じた株主還元を行っています。

年に2回配当を実施している企業が多いのに対し、あおぞら銀行では四半期ごとに配当を実施しているのも特徴的です。

2022年3月期は32円・32円・40円・45円の計4回で149円の配当がありました。

予想配当利回りは3.30％と、高い配当利回りを求める投資家にも人気の銘柄です。

【8411】みずほ銀行（予想配当利回り3.57％）

3メガバンクの中で最も配当利回りが高いのは、みずほ銀行です。

株主還元方針としては、「累進的な配当を基本とし、自己株式取得は機動的に実施する」と表明しています。

配当については、配当性向40％を目安に決定するとしており、現在の予想配当利回りは4％近くとなっています。

2022年3月期の年間配当が80円なのに対し、2023年3月期の年間配当は85円と増配しています。

【7182】ゆうちょ銀行（予想配当利回り3.30％）

ゆうちょ銀行は、株主還元方針として、中期経営計画期間中（2021年度〜2025年度）は配当性向を50％程度とするとしています。

ただし、配当の安定性・継続性等を踏まえた上で、配当性向50％〜60％程度の範囲を目安として2021年度の当初配当予想水準からの増加を目指しているとも公表しています。

配当金の水準は、2017年3月期から年間50円と変わっていませんが、株価の水準から考えると高利回りをキープしている銘柄と言えるでしょう。

【8316】三井住友フィナンシャルグループ（予想配当利回り3.49％）

三井住友フィナンシャルグループの配当利回りも、3％台の高水準となっています。

年間配当は、2018年が170円、2019年が180円、2020年と2021年が190円、2022年が210円と段階的に増額しています。

さらに2023年3月期には220円を予定しており、堅調に配当の増額が続いていることは評価できるでしょう。

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CFD取引では実際の株のやりとりはありませんが、配当金については「配当金相当額」として受け取ることが可能です。

レバレッジをかけて取引すれば資金効率を大きく上げることもできるので、ぜひIG証券の公式サイトから詳細を確認してみてください。

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銀行株の今後の見通し・予想

銀行株の今後の見通し・予想について、次の3点に注目しましょう。

マイナス金利解除の影響

2024年3月に、日銀は17年ぶりの利上げを実施してマイナス金利の解除となりました。

日本株全体での動きにはあまり影響を与えていませんが、銀行株は若干売りの強い相場になっています。

19日の東京株式市場で､日本銀行がマイナス金利政策の解除を発表したのを境に銀行株と不動産株の動きが逆転した。緩和的な金融環境が当面続くことや日本経済がデフレを脱却したとの見方から､投資資金の移動が起きたとの声がある。日銀会合の結果発表を終えた午後の取引で､三井不動産などを含むTOPIX不動産業指数は一時4.6％上昇して2007年10月以来の高値を付け､上昇率は全33業種で首位に躍り出た。一方､午前は堅調に推移していた三菱UFJフィナンシャル･グループなどのTOPIX銀行業指数は下落に転じた。

引用元:マイナス金利解除で銀行株が下がり不動産株が上がったワケ

金利の引き上げは銀行株に直結するもので、2022年以降に大幅利上げをしたアメリカではシリコンバレー銀行など多くの銀行での破綻を招く形となりました。

日本では、アメリカのような大幅な利上げはないとの見通しですが、当面は緩和的な金融環境が続くとの見通しから、銀行株から不動産株へ投資資金が移動する流れとなっています。

当面は低金利政策が続く見通しですが、インフレ悪化による追加利上げなどがあれば、銀行株にとって向かい風となるでしょう。

メガバンクは新規事業やトレーディング業務などに注目

従来の銀行は、融資を行うことで得られる利息と、預金を預かることで支払う利息の差である「利ざや」が主な収益源でした。

しかし、マイナス金利導入以降、利ざやによる収益はほとんど見込めなくなっており、特にメガバンクは新しい事業展開を積極的に行っています。

海外の銀行などの資本提携を行う銀行や、トレーディング業務で収益を上げる銀行など、幅広い収益源を求める銀行が増えてきています。

このように、銀行株に注目する際は、利ざやだけを見るのではなくどんな事業展開を行っているのかにも注目すると良いでしょう。

株主還元の流れは継続すると考えられる

銀行株全般において、株主還元に積極的に取り組んでいます。

例えば、メガバンクはそれぞれ株主還元方針を以下のように表明しています。

企業名	基本方針	配当	自己株式
三菱UFJフィナンシャル・グループ	資本の健全性や成長のための投資との最適バランスを検討した上で、配当を基本として株主還元の充実に努める	利益成長を通じた1株当たり配当金の安定的・持続的な増加を基本方針とし、配当性向40％への累進的な引き上げを目指す	・業績・資本の状況、成長投資の機会および株価を含めた市場環境を考慮し、機動的に自己株取得を実施 ・保有する自己株式の上限を発行総数の5％程度を目安とし、それを超える株式は原則消却
三井住友フィナンシャルグループ	配当を基本として、機動的な自己株取得も実施	2024年3月期は前期比10円増の｢1株あたり250円｣を目指す	資本の状況、業績動向、株価の水準、成長投資機会、資本効率向上等を考慮して自己株取得を判断
みずほフィナンシャルグループ	累進的な配当を基本とし、自己株式取得は機動的に実施する	安定的な収益基盤の着実な成長に基づき、配当性向40％を目安に決定する	業績と資本の状況、株価水準、成長投資機会等を勘案して自己株式取得を決定

メガバンクは、配当性向40％を一律で目安としており、その他の銀行株もまずはこのラインが目安となるでしょう。

市場が割安株・高配当株を選好するようになると、銀行株への魅力が相対的に上昇し、株価にもポジティブな影響を与えると考えられます。

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関連記事	IG証券の評判

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取扱商品	株式、債券、FX、先物・オプション
取引手数料	スタンダードプラン：55〜1,070円（税込）、アクティブプラン：1日の約定代金合計額に応じて変動
公式サイト	SBI証券の公式サイト
関連記事	SBI証券の評判

SBI証券は、金融大手のSBIグループが運営するネット証券です。

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おすすめ銀行株のまとめ

今回は、銀行株の特徴や今後の見通し、おすすめ銘柄などについて解説しました。

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