株の仕組みは?株で儲ける方法などを初心者にもわかりやすく簡単に解説
株式取引を始めるにあたって、まずは株式におけるさまざまな仕組みを理解しておくことが大切です。
株式を発行している株式会社の仕組み、株価が変動する仕組み、株で儲けるための仕組みなど、しっかりと理解したうえで株式取引を始めることで、より利益を得られるチャンスが大きくなるでしょう。
そこで今回は、株式取引におけるさまざまな仕組みや株式投資の始め方などについて解説するとともに、おすすめの証券会社も紹介していきたいと思います。
- 株式会社には「所有と経営の分離」という特徴があり株主と会社の双方にメリットがある
- 株式の売買は証券会社を通して行う
- 株価は「景気動向」や「需要と供給のバランス」などさまざまな要因の影響を受ける
- 株式取引における儲けには「値上がり益」「配当金」「株主優待」がある
- 証券会社選びなら国内株式個人取引シェアNo.1のSBI証券が最適
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株式会社の仕組み
株式会社とは、株式を発行することで広く資金を集め、得た資金で事業を運営し利益を上げることを目的としている団体のことをいいます。
多数の人から株と引き換えに資金を受け取り、その資金で会社を動かしています。
株式会社は、発生した利益の一部を株を購入した人(株主)に「配当」という形で還元します。
所有と経営の分離
株式会社の仕組みには「所有と経営の分離」という特徴があります。
この仕組みのもとでは、資本を提供した人が「株主(所有者)」で、株式会社の経営は株主総会で選出された「代表取締役(経営者)」によって行われます。
つまり、株式会社は資金を出す「株主」と経営担当の「代表取締役」とで成り立っているということです。
会社と株主のそれぞれにメリットがある
株式会社という形態では、会社と株主それぞれに以下のようなメリットがあります。
株式会社のメリット | ・社会的な信用が得られる ・株を発行することで資金が調達できる |
株主のメリット | ・売却益(キャピタルゲイン)を得られる ・配当益(インカムゲイン)を得られる ・株主優待を受けられる |
株式会社は、株主から資金を集められるということのほかにも、「株式会社」という形態をとることで社会的な信用を得られるというメリットがあります。
一方、株主は株を売却した際の売却益を得られる、配当金を受け取れる、株主優待が受けられるといったメリットがあります。
おすすめの株主優待付き銘柄を紹介している記事もありますので、株主優待について気になる方は是非チェックしてみてください。
株式売買の仕組み
株式売買はどのようにして取引を行うのか、その仕組みや取引の優先順位について確認していきましょう。
株式売買は証券会社を通して行う
株式を売買する際は、直接その企業と売買するわけではなく証券取引所を通して行いますが、すべての企業の株式が売買できるわけではなく、株式市場に上場している企業の株式しか購入することができません。
多くの企業は、資金調達をスムーズに行ったり社会的な信用を得られたりできるよう、上場することを目指しています。
株式の売買は証券取引所で行いますが、個人が直接証券取引所に行っても株式を購入することはできません。
というのも、証券取引所で取引できるのは、参加者資格を持っている証券会社などの「金融商品取引業者」に限定されているため、個人が株式を売買する場合は証券会社を通す必要があるのです。
現在、全国に東京、名古屋、札幌、福岡の4か所に証券取引所があり、企業によって上場している市場はさまざまです。
証券取引所で株式を売買できる時間は決まっており、たとえば東京証券取引所で取引できるのは平日の9時~11時30分、12時30分~15時となっています。
株式に投資を始めてみたいという方には、実店舗に行かなくてもスマートフォンなどで簡単に取引ができるネット証券がおすすめです。
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株式売買の優先順位
株式の売買には売り手と買い手の希望がマッチすることが条件となりますが、取引が成立する際には成立する「順位」が決められています。
価格優先の原則
同じ銘柄での売買において、売り注文では売値の高い注文よりも低い注文が優先され、買い注文では低い買値よりも高い注文が優先させるという原則です。
例えば、「1000円で500株売りたい」という注文と、「1001円で500株売りたい」という注文が同時に行われた場合、「1000円で500株売りたい」という注文が優先されます。
逆に、「1000円で500株買いたい」という注文と、「1001円で500株買いたい」という注文が同時に出された場合、「1001円で500株買いたい」の注文が優先されます。
時間優先の原則
これは、同一銘柄で同一値段の注文が複数出た場合は、発注の早いものから順番に売買を成立させるという原則です。
成行優先の原則
この原則は、同一の銘柄に複数の注文が出た場合、成行注文と指し値注文のうち値段に条件を付けていない成行注文が優先され、その後で売買価格を指定する指値注文が成立するという原則です。
「成行注文」や「指値注文」がどういった注文方法なのかよくわかっていないという方は、知っておくべき株の用語について詳しく解説した記事もありますので、是非参考にしてみてください。
株価変動の仕組み
株価は常に変動していますが、市場全体の「外的要因」と企業自体の「内的要因」が関係しています。
ここでは、株価に影響を与える主な要因について解説していきたいと思います。
1.景気動向
株価に大きな影響を与える要因の一つとして、まず景気の動向が挙げられます。
景気が良いときは商品やサービスの売れ行きが良く、企業の利益も増加するため株価は上昇傾向になります。
一方、景気が悪化すると商品やサービスの売れ行きが悪くなり、それに伴い企業の利益も減少していき、株価も下落しやすくなってしまいます。
2.金利
一般的に、金利と株価は逆の動きをすると言われており、金利が上がると株価が下がり、金利が下がると株価が上がるという傾向がみられます。
簡単に説明すると、金利が低いときは企業は借り入れがしやすくなり、資金調達や設備投資に力が入ります。
企業活動が活発になると個人の消費も増加するため、景気が上向き株価も上昇していきます。
一方、金利が高くなると借り入れがしづらいこともあり、設備投資などに資金を投入することを控える企業が増加します。
それに伴い、個人も消費を控えるようになり、経済活動が停滞し株価の下落にもつながっていくのです。
3.需要と供給のバランス
株を売りたい人と買いたい人のバランスによっても株価は変動し、その株式を買いたい人が売りたい人を上回ると株価は上昇し、逆に売りたい人が買いたい人を上回ると株価は下落します。
4.企業業績の良し悪し
企業の業績も株価の変動に大きな影響を与え、一般的に業績が下がれば株価は下がり、業績が上がると株価も上がるという傾向があります。
投資家にとって、企業の業績が良ければ配当金の増加が期待できるうえ、事業拡大といった積極的な企業活動も期待されることから株価が上昇するのです。
5.政治の動き
日本だけでなく、世界各国の政策や政局も、株価に影響を及ぼす一因となっています。
景気を回復させるための政策が発表されると株価が上昇する傾向になり、一方、他国との関係性が懸念される、または国内の情勢が不安定になるといったときには、株価は下がる傾向があります。
6.外国為替
為替の変動は、企業業績に大きな影響を及ぼすため株価変動の要因のひとつとなります。
日本企業の貿易は「ドル建て」で行われることが多いですが、輸出をメインとする企業では円安・ドル高の局面でメリットがあり、反対に輸入をメインとする企業では円高・ドル安の局面でメリットがあります。
7.海外市場
海外の株式市場の株価の上昇や下落が、日本の株式市場に影響を及ぼすことがあります。
特に、海外の株式市場で急激な株価の下落があった場合は、日本の株式市場も下落することがあるため、要因を調べたり、それが国内の株式市場にどのような影響を及ぼすかを見極めたりする必要があります。
8.自然災害などの発生
自然災害も株価を動かす要素のひとつですが、予測が困難という特徴があります。
特に日本は地震や台風の影響を受けやすく、これまでも自然災害により経済に大きな打撃を受けたことがありました。
もちろん、国内だけでなく、諸外国での災害も株価に影響することがあるため、情報をキャッチできるよう常にアンテナを張り巡らせておくことが大切です。
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株で儲かる仕組み
株式の取引で儲かることといえば、「値上がり益(キャピタルゲイン)」や「配当金(インカムゲイン)」、そして「株主優待」があります。
それぞれが投資家にどのような利益をもたらしてくれるのか、詳しく解説していきます。
値上がり益
値上がり益とは、買い付けた株式を値上がりしたタイミングで売却することで得られる利益のことをいいます。
一般的に、株式投資における最大の魅力は値上がり益とされ、株式を安く買って高く売ることで利益を追求していきます。
たとえば、1株100円の株を100株1万円で購入し、1株150円(100株15,000円)となったタイミングで売却すると、5,000円の利益となります。(実際には20.315%の税金が引かれます。)
株主優待
株主優待とは、企業が株主に対して自社製品やサービスなどの優待品を贈るサービスのことをいいます。
ただし、株主優待は強制的な制度ではないため実施していない企業もありますが、株主優待には「株主を増やす」「株価を安定させる」「自社製品の宣伝効果がある」といったメリットがあるため、取り入れている企業が多数あります。
株主優待として受け取れるものは、たとえば自社製品や優待券、金券、カタログギフトなどさまざまなものが用意されています。
また、株主に長く株式を保有してもらえるよう、「長期保有制度」を取り入れている企業もあり、通常の株主優待にプラスして上乗せサービスを受け取れる企業もあります。
配当金
配当金とは、会社が生み出した利益の一部を、株主へ還元する(支払う)お金のことをいいます。
日本の企業では、年に1回または2回配当を支払う企業が多く、定期的に配当を出してくれる企業は投資家にとって魅力的ですが、企業によっては業績が悪化した場合は無配当となることもあります。
配当は、「1株あたり〇〇円」といったかたちで表示され、受け取った金額に20.315%の税金が課せられますが、NISA口座なら非課税になるためそのままの金額を受け取ることができます。
NISAとつみたてNISAを徹底比較した記事もありますので、気になる方は是非チェックしてみてください。
SBI証券なら総合口座と同時にNISA/つみたてNISAに申し込むことができます。
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株式投資の始め方
ここまで、株式会社や株式売買、株価変動、株で儲かる仕組みについて解説してきました。
株式投資の基本的な仕組みはご理解いただけたと思いますので、次は株式投資の始め方について順を追って解説していきたいと思います。
1.証券会社に口座を開設する
株式投資を始めるには、まず証券会社に口座を開設することから始める必要があります。
証券会社は数多くありますが、ご自身に適した証券会社を選ぶためには、以下の3つのポイントに注目してみましょう。
- 手数料はいくらかかるか
- 金融商品のラインナップは豊富か
- 投資情報は充実しているか
また、住まいや勤務先の近くにある証券会社の店舗で直接申し込むこともできますが、パソコンやスマホから簡単に始められる「ネット証券」がおすすめです。
初心者でも取り組みやすいネット証券として、「SBI証券」や「楽天証券」、「PayPay証券」などが挙げられます。
2.証券会社に入金する
口座が開設できたら、入金をします。
入金方法には「インターネット入金」や「銀行振込」、「振替入金」がありますので、それぞれ簡単にご紹介します。
入金方法 | 振込方法 |
インターネット入金 | マイページから簡単に入金できる。 即日入金が可能。 |
銀行振込 | 銀行の窓口やATMの稼働時間内しか利用できず、振込手数料がかかる。 |
振替入金 | 24時間いつでもインターネットで入金できるが、反映されるのは翌営業日。 振込手数料は無料。 |
これらの方法の中ではインターネット入金がおすすめで、先ほどご紹介したSBI証券では、住信SBIネット銀行の口座があると便利に利用することができます。
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3.株式を購入する
口座に資金を入金したら、いよいよ株式の購入ができるようになります。
購入したい株式がすでに決まっている場合は、取引サイトの検索窓に直接入力して購入手続きをすすめられます。
また、じっくり銘柄を選びたい方やどの銘柄がいいのかわからないという方は、ランキングやおすすめ銘柄などを参考にすると良いでしょう。
「成長株」や「割安株」を選べるかどうかもポイントになります。
また、初心者の方は少額から株式投資と始めてもよいでしょう。
少額投資ができるおすすめの証券会社を紹介した記事もありますので、気になる方は是非チェックしてみてください。
4.株式を売却する
購入した株式を今度は売却してみましょう。
売却するタイミングとしては、あらかじめ「この金額になったら売却する」という基準を設けておき、目標を達成した時点で売却を実行する方法があります。
ほかにも、株価が値下がりした際の損失を最小限に抑えるための「損切り」や、投資した企業の業績が悪化したときなども売却するタイミングとなります。
売り注文を出して無事に売却できると口座に入金されますので、残高を確認してみましょう。
ここまでが、株式投資の一連の流れとなります。
株式投資を始めるためには証券会社での口座開設が必要となってきます。
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実際のレポート販売には以下のようなものがあります。
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株式投資を始めるならSBI証券がおすすめ
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SBI証券での口座開設の流れについて詳しく解説した記事もありますので、是非チェックしてみてください。
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株の仕組みのまとめ
これから株式取引を始めたい方、またすでに取り組んでいる方でさらに利益を追求した方など、取引状況は人それぞれですが、株式取引でより利益を出せるチャンスを増やすには仕組みについてしっかりと理解しておくことが大切です。
また、株価はさまざまな要因によって変動し続けているため、市場の動きや国内や海外の情勢などについて情報をいち早くキャッチできるようにしましょう。
- 株式会社は所有者である株主と経営担当の代表取締役(経営者)で成り立っている
- 株式の売買は証券会社を通さなければならない
- 株価は景気動向や需要と供給のバランスなどさまざまな要因の影響を受けて変動する
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