【重要】知っておくべき株の用語一覧|初心者から上級者までレベル別にわかりやすく紹介!

株取引を行うにあたって、専門用語の意味を理解しておくことはとても大切です。

しかし、株取引における用語は難解なものが多いため、ご自身の株取引経験に応じた用語を押さえていくことがポイントです。

ここでは、株取引でよく目にする用語について、初心者から上級者のレベル別に解説していきたいと思います。

この記事の概要
  • 初心者は、まず株取引全体にかかわる用語を理解する
  • 中級者は、株取引におけるリスクや株式指標についても押さえる
  • 上級者は、より的確な判断ができ効率的な利益を狙うための用語もカバーする
  • 株式投資を実際に始めてみたいという方には、国内株式個人取引シェアNo.1SBI証券がおすすめ

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目次

初心者が最低限知っておきたい株の基本用語

これから株取引を行う初心者の方に、株の購入や売却に関して、最低限知っておくべき用語を解説していきたいと思います。

証券取引所

証券取引所とは、主に株式や債券の売買取引を行うための施設のことです。

「金融商品取引所」の免許を受けなければ証券取引所としての業務を行うことができず、日本では、東京・名古屋・札幌・福岡の4か所に設けられています。

各証券取引所では、証券会社などの金融商品取引業者や登録金融機関を通して株式や債券の売買取引が行われています。

一方、海外の有名な証券取引所には、アメリカの「ニューヨーク証券取引所(NYSE)」や「ナスダック(NASDAQ)」、中国の「上海証券取引所」、イギリスの「ロンドン証券取引所」などがあります。

証券会社

証券会社とは、株式や債券などの売買の取次ぎや引受けなどを行っている企業のことをいいます。

実際の株取引は証券会社を通じて行われており、五大証券として野村證券、大和証券、SMBC日興証券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券が有名です。

また、近年はネット証券の成長が目覚ましく、特に「SBI証券」は豊富なサービスを展開しや取扱商品が多数といったメリットから、国内株式個人取引シェアNo.1を誇っています。

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銘柄

銘柄とは、市場で売買取引の対象となる商品の名称のことです。

投資信託には多くの銘柄があり、投資対象や投資目的、期待される値動きの大きさがそれぞれ異なります。

個別銘柄

個別銘柄とは、「任天堂」や「TOYOTA」など、個々の銘柄のことを指し、個別銘柄に投資する方法を個別株投資と呼びます。

普段よく利用する商品のメーカーや世界的な大企業など、ご自身が「投資したい」と思う銘柄だけに投資することができます。

ETF

ETF(Exchange Traded Fund )は「上場投資信託」のことで、経平均株価やTOPIX(東証株価指数)、NYダウなどの指数に連動するように運用されている投資信託のひとつです。

低コストで手軽に分散投資ができ、値動きもわかりやすいうえに、リアルタイムで取引することができるといったメリットがあります。

なお、ETFのおすすめ銘柄を初心者向けに紹介している記事もありますので、興味がある方は是非参考にしてください。

投資信託

投資信託とは、投資家から集めたお金を大きな資金としてひとつにまとめ、運用のプロが株式や債券などに投資し得られた運用益を、投資家それぞれの投資額に応じて分配するという金融商品です。

「集めた資金をどのような対象に投資するか」は、投資信託ごとの運用方針に基づき専門家が行います。

投資信託の運用成績は市場環境などによって変動するため、利益が得られることもあれば、損をすることもあり、運用によって生じた損益は、すべて投資家に投資額に応じて反映されます。

また、投資信託の始め方について詳しく解説している記事もありますので、気になる方は是非確認してみてください。

単元未満株

単元未満株(ミニ株)とは、最低売買単位(株式数)に満たない数の株式のことをいいます。

金融商品取引所では、100株単位の単元株式で取引が行われるため、東証一部の単純平均株価が2,000円程度であることから、2,000円×100株=20万円程度の資金が必要になります。

一方、単元未満株は100株未満、つまり1株から99株までの株数で取引が行われるため、2,000円程度の資金から取引をすることができるのです。

ちなみに、単元未満株ではありませんが、PayPay証券では1000円から金額を指定して株式を購入できることができます。

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税制優遇制度に関する用語

税制優遇制度である「NISA」と「iDeCo」について解説していきたいと思います。

NISA

NISA(少額投資非課税制度)とは、個人投資家向けの少額投資非課税制度のことで、通常投資信託などで得た利益に課される税金が非課税になるという特徴があります。

一般NISAとつみたてNISAがあり、一般NISAの非課税枠は年間120万円まで、非課税期間は最長5年間です。

つみたてNISAは、毎月一定金額を積み立てていく方法で、非課税枠は年間40万円まで、非課税期間は最長20年間となっています・

NISAとつみたてNISAの違いについて詳しく解説した記事もありますので、更に細かく知りたいという方は、こちらの記事も是非参考にしてください。

iDeCo

iDeCo(個人型確定拠出年金)とは、任意加入の年金制度で、毎月一定金額を積み立て(拠出し)、あらかじめ用意されている定期預金や保険、投資信託などの金融商品で自ら運用し、60歳以降に年金または一時金で受け取るものをいいます。

iDeCoには、以下のような税制優遇措置があります。

  • 拠出金の全額が所得控除の対象になり、所得税や住民税が節税できる
  • 定期預金利息や投資信託運用益が非課税になる
  • 受け取り時に「公的年金等控除」や「退職所得控除」の対象となる

現在は制度対象者が拡大され、公務員や専業主婦も利用することが可能になっています。

iDeCoやNISAを始めてみたいという方には、国内株式個人取引シェアNo.1で手数料の安さにも定評があるSBI証券がおすすめです。

まだ口座をお持ちでないという方は、是非SBI証券で口座開設を行ってみてください。

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注文方法に関する用語

株式の売買する際には、買い注文や売り注文を出すことになりますが、注文方法には「成行注文」「指値注文」「逆指値注文」といった種類があります。

成行注文

成行注文とは、株式の売買を行う際に値段を指定せずに注文する方法のことをいいます。

売買が成立するときの値段は、成立した売買の相手によって決まりますが、成行売り注文をした場合は、そのときに一番高い成行買い注文を出した人と売買が成立します。

注文を出せばすぐに売買が成立するというメリットがある反面、予想外の高値で買い注文が成立してしまったり、安値で売り注文が成立してしまったりするリスクもあります。

指値注文

希望する売買価格を指定して発注する方法のことで、買いの場合は上限価格を、売りの場合は下限価格を設定して注文します。

買い注文は、指定した値段以下の売り注文が出た場合に約定でき、売り注文は指定した値段以上の買い注文が出場合に約定できます。

希望した値段で売買できるというメリットがありますが、その一方で、希望する売買金額に達しない場合は約定できないため、売買チャンスを逃してしまうというリスクもあります。

逆指値注文

逆指値注文とは、注文する銘柄の株価が、あらかじめ指定した価格以上または以下に到達したときに、あらかじめ指定した注文を発注する注文のことをいいます。

価格が上昇し指定した値段以上になれば「買い注文」を、価格が下落し、指定した値段以下になれば「売り注文」を行うため、通常の指値注文と逆の注文方法になることから「逆指値」と呼ばれています。

株価が予測と逆に動いた場合の、損失を限定(損切り)するために活用されることがあります。

利益に関する用語

株取引において投資家が受けられる利益には、「売却益」「配当金」「株主優待」といったものがあります。

売却益

売却益とは、株を売却したことによって得られる利益のことをいいます。

利益に対して、所得税15%、復興特別所得税0.315%、住民税5%の計20.315%の税金がかかります。

逆に、売却して損失が出た場合は税金はかからず、その年の他の取引で生じた売却益や受け取った配当と相殺することができます(損益通算)。

配当金

配当金とは、企業が得た利益の一部を株主へ還元するために、株主に分配される現金配当のことで、株主は持ち株数に応じた「利益配当請求権(利益の還元を受ける権利)」を持っています。

配当金の金額は、企業が生み出した利益によって決定し、年1回もしくは2回支払う会社が多く見られます。

株主優待

株主優待とは企業が自社株を購入した株主に対して、自社商品やサービスなどの「優待品」を贈る制度です。

株主優待は強制的に行うものではないため、すべての企業が実施しているわけではありませんが、株主を確保するために実施している上場企業が多いです。

また、株を長期間保有してもらうことを目的として「長期保有制度」を取り入れ、通常の株主優待にプラスした優待を行っている企業もあります。

株主優待付きおすすめ銘柄を紹介している記事もありますので、株主優待付き銘柄への投資を考えている方は是非参考にしてみてください。

中級者が知っておきたい株の用語

初級者向けの株の用語についてご紹介してきましたが、ここからは株の経験者である中級者向けに、知っておきたい株の用語について解説していきます。

IPO

IPO(Initial Public Offering)とは、「新規公開株」や「新規上場株式」を意味しており、株を投資家に売り出して証券取引所に上場し、だれでも株取引ができるようにすることをいいます。

また、「IPO株投資」とは、新規上場する際に投資家に配られる“株を買う権利”を抽選で手に入れ、上場日のはじめに付く株価(初値〔はつね〕)で株を売って利益を得る投資方法です。

IPOを狙うなら、取扱銘柄数業界一番のSBI証券がおすすめです。

SBI証券は、2020年のIPO取扱数が85社と業界トップの数を誇っています。

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リスクに関する用語

株取引ではさまざまなリスクがありますが、その中でも「値下がりリスク」「信用リスク」「流動性リスク」について確認しておきましょう。

値下がりリスク

値下がりリスクというのは、株取引におけるもっとも代表的なリスクで、株価が下がるリスクをいいます。

株は時価で取引されるため、上昇することも下落することもあります。

買った株が値下がりすると、買い値より低い値段でしか売れず損失が発生し、いわゆる「元本割れ」になってしまいます。

信用リスク

信用リスクとは、財政難や経営不振といった理由で、有価証券を発行した国や企業などが、利息や元本などをあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなること(債務不履行)をいいます。

そういった場合は、その有価証券の価格は下落し、企業が倒産してしまうと、投資元本が償還されないという可能性もあります。

信用力の低い企業ほど信用リスクは高くなるといえます。

流動性リスク

流動性リスクとは、株を売る際にその株が市場での取引量が少ないことなどの理由で、希望した価格で売れないことをいいます。

株は、売ることができなければ現金化できないため、取引量が少ない銘柄では注意が必要です。

流動性リスクが高くなる例として、企業の不祥事などによる上場廃止などがあります。

株価指標に関する用語

株価指標とは、企業の株価を比較・評価する際に利用するさまざまな基準のことをいいます。

代表的な株価指標には、PER(株価収益率)や、PBR(株価純資産倍率)、PSR(株価売上高倍率)などがあり、いずれも基本的な指標となるため覚えておきましょう。

また、最近特に注目を浴びるようになった「ESG投資」についても押さえておきましょう。

PER

PER(Price Earnings Ratio)とは株価収益率のことをいい、株価が割安か割高かを判断するための指標として利用されます。

株価が「1株当たりの当期純利益」の何倍になっているかを示しており、以下の計算式で求めます。

PER=株価÷1株当たりの当期純利益(※)

※当期純利益:会社が1年間の営業活動で株主全体にもたらした利益

PERは、一般的に企業の今後の成長期待が高いほど高くなります。

PBR

PBR(Price Book-value Ratio)とは株価純資産倍率のことをいい、株価が割安か割高かを判断するための指標として利用されます。

株価が直前の本決算期末の「1株当たり純資産」の何倍になっているかを示す指標で、以下の計算式で求めます。

PBR=株価÷1株当たり純資産(※)

※純資産:会社の資産のうち株主全体が保有している資産

PBRが小さいほど株価が割安であることを示しています。

PSR

PSR( Price Sales Ratio)とは株価売上倍率のことをいい、新興成長企業の株価水準をはかる指標として利用されます。

PSRは、以下の計算式で求めることができます。

PSR=時価総額÷年間売上

たとえば、売上高が同程度の2つの企業を比較した場合、PSRが高いほど株価は割高と判断されます。

ESG投資

ESG投資

ESG投資とは、「Environment(環境)」「Social(社会)」「Governance(ガバナンス=企業統治)の3要素から企業の将来性や持続性などを分析し、投資先を選ぶ投資方法のことをいいます。

これまでの投資方法では業績や財務情報などが重視されてきましたが、最近はそれだけでは企業の持続性や長期的な収益性を図りきれないという考えのもとに、ESGという非財務情報の要素を加えて投資先の判断がされる流れになりつつあります。

ESG評価が高い企業は、事業の社会的意義や成長の持続性などにおいて、優れた企業特性を持っていると判断されます。

ESG投資を始めてみたいという方には、ネット証券業界最大手のSBI証券がおすすめです。

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上級者が知っておきたい株の用語

ここまで、中級者向けの株の用語について解説してきましたが、さらに上級者向きの株取引にチャレンジする方が押さえておきたい用語について解説していきます。

ADR

ADR(American Depositary Receipt)は、日本では「米国預託証券」と呼ばれており、米国市場で売買できる外国企業の証券のことをいいます。

具体的に言うと、アメリカの株式市場を経由して中国やインドなど第三国の企業に投資することができるということです。

例えばインドやイギリスなどの個別株式を日本の証券会社から購入することは難しいですが、その企業のADRが米国に上場していれば日本の証券会社を通じて購入することができ、もちろん配当金も受け取ることができます。

WACC(加重平均資本コスト)

WACC(Weighted Average Cost of Capital)は、企業の事業全体にかかる資本コストのことで、企業が達成すべき投資利回りの基準になる数値を表しています。

主に、企業買収や企業を評価するといった局面で、または投資案件の評価をするときなどに利用されます。

企業の事業運営上、必要な資金には負債と資本がありますが、それぞれを調達するためには金利や配当金などのコストがかかります。

資本にかかるコストと負債にかかるコストを加重平均することで、その企業全体の資金調達コストを示します。

β値

β値(ベータ値)とは、市場全体に対する個別銘柄の株価の感応度を示す指標で、「市場感応度」といいます。

ここでいう「市場全体」とは、日経平均やTOPIXなどの株価指数のことで、株価指数に対して、値動きが大きいか小さいかの度合いを数値化したものがβ値です。

ベータ値が大きいほど値動きが大きくリスクが高い銘柄と判断されます。

NT倍率

NT倍率のNは「日経平均株価」、Tは「TOPIX(東証株価指数)」の頭文字で、NT倍率とは、日経平均株価をTOPIXで割ることにより算出される指標のことをいいます。

これにより、市場で日経平均株価と、TOPIXのどちらが注目されているのかを判断することができます。

日経平均株価は値がさ株(株価水準が高い銘柄)の値動きに影響を受けやすく、一方のTOPIXは時価総額が大きい株に影響を受けやすい特徴があります。

株式投資を実際に始めてみる

株についての用語について理解できたら、実際に株式投資を始めてみましょう。

株式投資を始めるには、まず証券会社を選ぶ必要がありますが、いつでも手軽に利用できるネット証券がおすすめです。

ネット証券は、口座開設から取引まですべてネットで完結し、「手数料が安い」「少額投資に向いている」といったメリットがあります。

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取り扱い銘柄数3,600銘柄以上
最低取引額100円
取引手数料0円(1日の約定代金300万円まで)※
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対応サービスNISA・つみたてNISA・iDeCo
公式サイト公式ページへ
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SBI証券の口座開設の流れについて詳しく開設した記事もありますので、気になる方は是非チェックしてみてください。

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株の用語のまとめ

株取引における用語には、難解なものも多いため、レベル別に順を追って理解しておくことが大切です。

基本を押さえ、さらに理解を上乗せしていくことで、株取引におけるスキルも上達が見込めるようになるでしょう。

この記事のまとめ
  • 初心者は、株取引全体の基本的な用語を理解することから始める
  • 中級者は、一段ステップアップした株取引におけるリスクや株式指標についても押さえる
  • 上級者は、より効率的な利益を狙うために的確な判断ができる用語も網羅する
  • 株式投資を始めてみたいという方には、ネット証券会社最大手のSBI証券がおすすめ

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