VTの今後の見通しや予想を徹底解説!分配金や配当利回りは?

VT今後

「VT(バンガード・トータル・ワールド・ストックETF)」は、FTSE社が提供している全世界株式指数との連動を目指しているETFです。

世界の株式に分散投資できることから、今多くの投資家たちから注目を集めています。

しかし、「VTの今後の動向は?」「メリットやデメリットが知りたい」と疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、VTのメリット・デメリットや今後の見通しについて解説していきます。

VTへの投資を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

この記事で分かること
  • VTは全世界の先進国株式市場、新興国株式市場を投資対象としたETF
  • VTのチャートは右肩上がり
  • 今後も世界経済の成長が期待できるので、VTをポートフォリオに加えることは非常に有効
  • VTは海外ETFなので確定申告が必要になる
  • VTに投資するならCFD取引ができる「IG証券」が最もおすすめ

VTはこれ一つで分散投資ができるので、リスクヘッジが期待できます。

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目次

VTとは

まずは、VTの基本情報について解説していきます。

商品名バンガード・トータル・ワールド・ストックETF
基準価格105.84米ドル
純資産額23,862.95百万米ドル
経費率0.08%
直近配当利回り1.90%
設定日2008年6月24日

VT(バンガード・トータル・ワールド・ストックETF)は、バンガード社が運用している米国ETFです。

米国を含む全世界の先進国株式市場、新興国株式市場を投資対象としており、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスとの連動を目指しています。

先進国や新興国市場を含む約47ヵ国の約8,000銘柄で構成されているので、これ一つで世界中の株式銘柄に対して分散投資が可能です。

FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスとは?

VTが連動を目指している「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス」とは、FTSE社が提供している全世界株式指数のことです。

先進国から新興国まで、全世界の株式市場の動きを表しています。

組み入れ銘柄

VTの組み入れ銘柄の上位をご紹介します。

銘柄名構成比率
アップル2.85%
マイクロソフト2.71%
アマゾン1.98%
フェイスブック1.10%
アルファベット0.97%

上位に組み込まれているのは、「GAFAM」と呼ばれる世界トップのIT企業ばかりです。

特に比率が高いのがアップルとマイクロソフトとなっています。

セクター構成

続いてVTのセクター構成をご紹介します。

セクター構成比率
テクノロジー19.48%
一般消費財10.65%
資本財12.25%
金融15.49%
ヘルスケア11.44%
生活必需品6.69%
素材5.01%
電気通信9.31%
不動産3.49%
公益2.67%
エネルギー3.42%

テクノロジーが大きな割合を占めており、現在の世界経済はテクノロジー企業が引っ張っているということが伺えます。

次いで金融や資本財などのセクターが大きな割合を占めています。

地域別構成

地域別構成は以下のとおりです。

地域構成比率
米国57.1%
日本7.0%
中国4.5%
英国4.1%
カナダ2.7%

米国が半分以上を占めており、次いで日本株が多くなっています。

基本的に先進国が大半を占めていますが、東南アジアなどの新興国の株式も含まれているので、バランス良く世界株式に投資できるでしょう。

利回り

VTの直近配当利回りは、1.90%となっています。

決して高配当とは言えないですが、4半期に一度2%前後の配当金が受け取れるのは大きなメリットです。

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CFD取引は下落局面でも利益を狙いにいけるため、効率良く資産を増やすことができます。

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VTの現在のチャート

VTの現在のチャートは以下のとおりです。

VT 0914チャート
Tradingview提供チャート

2020年3月にはコロナショックにより大幅に下落しましたが、それ以降は順調に回復し、右肩上がりを続けています。

2021年9月時点では106ドルを突破するなど、2020年3月時に比べて約2倍以上に上昇していることが分かります。

VTの今後の動向

VTの今後の動向について解説していきます。

先進国から新興国まで全世界の株式を対象としているVTの今後を語る上で、世界経済の動向は重要なポイントです。

21年の世界経済は、前年からの反動と財政・金融政策支援により高めの成長を見込む。22年は、政策効果の剥落から成長ペースは鈍化するものの、先進国中心とするワクチン普及などから、徐々に自律的な回復へとシフトするだろう。

MRI

MRI(三菱総合研究所)によると、2021年は前年に比べて高めの成長が見込まれ、2022年以降もワクチンの普及などから景況感が改善すると予想されています。

そのため、VTもさらなる成長が期待できるでしょう。

また人気投資ブロガーのたばぞう氏は、以下のように述べています。

実は日本の投資家の間では「VTI」よりむしろ「VT」のほうが人気なんですね。専門家でも「VT」を推奨する人が多い。これはいわば世界経済を丸ごと買うような商品ですから、「世界経済は長期的には発展していくものだ」という前提に立てば、非常に説得力のある商品といえます。それに米国企業に絞るよりも、全世界に分散投資したほうがリスクが少ないという見方も当然あります。僕自身は、どちらかといえば「VTI」派ですが、「VT」もオススメの一つであることには変わりありません。

トウシル

長期的に考えるのであれば、今後の世界経済の成長に期待して、VTを持つことは非常に有効ではないでしょうか。

「IG証券」ではVTのCFD取引ができるので、レバレッジをかけて少ない金額から投資することも可能です。

まだIG証券の口座を持っていないという方は、ぜひこの機会に開設しておきましょう。

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VTのメリット

ここでは、VTのメリットについて解説していきます。

VTのメリット
  • 世界中の株に分散投資できる
  • 経費率が低い
  • 株価と分配金が右上がり
  • リバランスが年に4回ある

世界中の株に分散投資できる

VTの最大のメリットとも言えるのが、世界中の株に分散投資ができる点です。

組み込み銘柄は米国株が中心にはなっているものの、日本、欧州などの先進国や、中国やインドネシアなどの新興国の株式も含んでおり、全世界の株式の98%を対象としています

そのため、VTに投資するだけで世界中の株式に投資していることになります。

分散投資はリスクの軽減につながるので、VTをポートフォリオに組み込むことをおすすめします。

経費率が低い

VTの経費率は、0.08%と低く設定されています。

経費率はETFにおける実質の手数料のことであり、ETFを購入する際には重要視したい点です。

日本の投資信託の信託報酬の平均は約1%程度と言われているので、VTの経費率が非常に低いことがわかります。

VTは100万円分購入しても年間800円しかコストがかからないので、他の金融商品に比べても低コストで保有できます。

株価と分配金が右上がり

VTの株価はすでに紹介した株価チャートからも分かるように、一時的な変動はあるものの長期的に見ると右肩上がりです。

また分配金も2015年と2020年のみ減配となりましたが、基本的には上昇を続けています。

VTは中長期的な運用にも適している銘柄であると言えるでしょう。

リバランスが年に4回ある

VTは、四半期ごとに世界の株式の時価総額に応じて保有銘柄のウエイトを算定し、リバランスを行います。

そのため世界の株式の変化にもすぐ対応することができ、下落リスクを軽減できます。

VTは上記のようなメリットがあるので、ぜひとも保有しておきたいETFです。

VTへの投資が初めての方は、学習コンテンツが充実している「IG証券」が最もおすすめです。

商品知識や取引について学びながら投資ができるので、証券会社選びに迷っている方はぜひIG証券で口座開設をしてみてください。

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VTのデメリット

続いて、VTのデメリットについて解説していきます。

VTのデメリット
  • 投資対象の6割が米国企業
  • 成長率が良くない国もある
  • 確定申告が必要

投資対象の6割が米国企業

VTは世界中の株式を対象とはしているものの、投資対象の約6割が米国企業となっています。

そのため米国市場の状況に左右されてしまう可能性が高いです。

しかしVTに組み込まれている米国株は、GAFAMなど米国の巨大IT企業が中心です。

世界を代表する優良企業なので、大幅に下落する可能性は低いでしょう。

成長率が良くない国もある

VTは世界約47ヵ国の約8,000銘柄で構成されているため、中には成長率が良くない国も含まれています。

ただ、経済成長率と株式リターンの相関性はほとんどないと言われているので、それほど大きなデメリットではありません。

実際にVTの株価は右肩上がりを続けています。

確定申告が必要

VTに限った話ではありませんが、外国株式や海外ETFなどは分配金にかかる税金の一部が二重課税されてしまっているので、二重課税調整(外国税額控除)の適用を受ける場合は確定申告が必要になります。

分配金にかかる日本国内の税金は20.315%で、米国の税金は10%です。

この米国の税金である10%分の返還をしてもらうには、確定申告をしなければいけないので若干手間がかかってしまいます。

しかし確定申告は年に1度のことなので、それほどマイナスな要素ではないはずです。

VTはデメリットを上回るメリットがあるので、保有しておいて損はないでしょう。

IG証券はVT以外にも豊富にETFが揃っているので、幅広く投資がしたい方にもおすすめです。

口座開設費は無料なので、申し込みだけでも済ませておきましょう。

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VTとVOO・IVVの比較

VTとよく比較されるETFとして、VOOとIVVが挙げられます。

・VOO:S&P500指数のパフォーマンスに一致する投資成果を目指したETF
・IVV:米国証券市場の大型株を含むS&P500指数に連動したETF

ここでは、VTとVOO・IVVの比較結果について解説していきます。

構成銘柄

名称構成銘柄数
VT約8,000銘柄
VOO約500銘柄
IVV約500銘柄

構成銘柄数を比較すると、VTの銘柄数が圧倒的に多いことがわかります。

VTとVOO・IVVでは、連動を目指す指数が異なるので構成銘柄には差が出てしまいますが、それでもVTの構成銘柄数は断トツです。

分散投資を重視する方にはVTがおすすめです。

配当金利回り

名称直近配当金利回り
VT1.90%
VOO1.29%
IVV1.08%

VTの配当金利回りは、VOO・IVVに比べて高いことがわかります。

キャピタルゲインだけでなく、インカムゲイン狙いの方にもVTは最適です。

経費率

名称経費率
VT0.08%
VOO0.03%
IVV0.03%

経費率はVOO・IVVが0.03%と非常に低いです。

VTの経費率は0.08%なのでVOO・IVVと比べると高く感じてしまいますが、それでも一般的な投資信託・ETFに比べると低い水準です。

どのETFに投資するか迷った際には、構成銘柄数や経費率などをよく比較した上で決定すると良いでしょう。

IG証券は投資できるETFの種類が豊富なので、自分に合った投資先が見つかるはずです。

IG証券は手数料も低く設定されているため、コストを抑えて投資したい方にも最適な証券会社です。

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VTの投資におすすめの証券会社

ここからは、VTの投資におすすめな証券会社をご紹介します。

IG証券

IG証券
対応取引CFD取引
VOOの取引手数料2.20セント/1株
取引単位1株
取引時間23:30~6:00
(サマータイム:22:30~5:00)
詳細IG証券公式ページ

IG証券はイギリスのロンドンに本拠地を構える世界的な証券会社で、世界中で約24万人以上が利用し、日本国内の投資家からも注目を集めています。

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またCFD取引ができる証券会社の中でも取扱銘柄が豊富で、株式・ETF・商品取引・FXなど幅広い商品に対応しているので、VT以外の商品に投資したい方も使いやすいでしょう。

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SBI証券

対応取引現物取引
VOOの取引手数料手数料無料
取引単位1株
取引時間23:30~6:00
(サマータイム:22:30~5:00)
詳細SBI証券公式ページ

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まだSBI証券の口座開設が済んでいない方は、お早めに申し込んでください。

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VTに関するQ&A

ここからは、VTに関するQ&Aをご紹介します。

VTに関するQ&A
  • VTはリアルタイムで取引できる?
  • VTは自分でリバランスしなくてもいい?

VTはリアルタイムで取引できる?

VTはETFなので、リアルタイムで取引が可能です。

ETFとは

証券取引所に上場している上場投資信託」のこと。株取引と同様に証券取引所に買付や売却の注文が可能

投資信託は1日1回算出される基準価額で取引されますが、ETFは株取引のようにリアルタイムで変動する市場価格で取引します。

VTは自分でリバランスしなくてもいい?

VTは時価総額の変化に応じて自動的にリバランスを行ってくれるため、投資家自身でリバランスをする必要がありません。

四半期ごとに銘柄構成を最適な状態に戻すことで、パフォーマンスが改善される可能性があります。

VTは、毎日株価の変動をチェックしたり企業情報を調べたりする必要もないので、忙しい方に最適な投資先です。

VTへの投資を始めたい方は、スマートフォンアプリの使いやすさに定評がある「IG証券」を利用しましょう。

VT投資が初めての方でも直感的に操作ができるので、ぜひ試してみてください。

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VTの今後の予想まとめ

今回は、VTの今後の予想などについてまとめていきました。

記事の要点
  • VTは先進国から新興国まで全世界の株式市場の動きに連動
  • VTは経費率、利回り、構成銘柄数すべてにおいて優秀なETF
  • 四半期ごとに自動的にリバランスしてくれるので、忙しい方にも最適
  • VTへの投資はIG証券がおすすめ

VTは、全世界の株式に分散投資ができる魅力的なETFです。

経費率も0.08%と低いので、コストを抑えて投資することができます。

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