【初心者向け】ドルコスト平均法とは?メリット/デメリット、やり方やシミュレーションをわかりやすく解説!

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積立投資を行う際に知っておきたいのが、今回ご紹介する「ドルコスト平均法」という投資手法です。

ドルコスト平均法は常に一定額で銘柄を購入する定額購入法で、日々変動する価格の変化を平均化させて利益を大きくすることを狙います

ただし、ドルコスト平均法は仕組みが複雑で、すべてを理解するには時間がかかります。

そこで今回は、ドルコスト平均法の仕組みやメリット・デメリットなどを、分かりやすく簡単に解説していきます。

この記事の概要
  • ドルコスト平均法とは、中長期投資において一定期間ごとに一定金額で同じ銘柄を購入する投資手法
  • 最大のメリットは高値掴み避けられる点、デメリットは大きなリターンを狙いづらいこと
  • 安定した運用成果を残せることが多いものの、万全な投資方法ではないので最適な活用方法を心がけること
  • ドルコスト平均法をより理解できる投資シミュレーションを紹介
  • ドルコスト平均法のメリットを実感しやすい3つのおすすめ証券会社を紹介

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目次

ドルコスト平均法とは

ドルコスト平均法とは、中長期投資において一定期間ごとに一定金額で同じ銘柄を購入する投資手法です。

つまり、保有する銘柄の値段が変動しようとも、常に同じ金額を投じることを意味します。

ドルコスト平均法の例

もう少し分かりやすいようにドルコスト平均法の例をご紹介します。

ドルコスト平均法とは、具体的に毎月1万円ずつの資金を投じ、12回に渡って購入するという方法です。

仮に、初月に投資信託を1口購入できたとすれば、次月以降に価格が安くなると2口・3口といったように購入数が増え、反対に価格が高くなると購入数は減ります。

12回の買い付けをトータルした結果、買付単価が平準化されるため、高値掴みのリスクを軽減できる仕組みです。

定量購入法との違い

ドルコスト平均法と同じように、一定期間の間に同じ銘柄を購入し続ける方法に定量購入法があります。

両者の違いは、定額で投資をするか、それとも定量で買い付けるかという点です。

ドルコスト平均法の場合は常に一定額で買い付けを行うため、購入する量は一定ではありません

一方、定量購入法は常に一定量を買い付けるため、購入するタイミングによって購入金額が変動します。

どちらも購入価格を平均化する役割を持ちますが、ドルコスト平均法のほうが平均購入価格を抑えることができます

ドルコスト平均法は、主に投信積立(積立型の投資信託)で活用されています。

特にSBI証券は少額から投信積立を始めることができ、投資に不慣れな初心者の方でも安心です。

まずは少額からスタートし、ドルコスト平均法の仕組みに慣れていくと良いでしょう。

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ドルコスト平均法のメリット

ドルコスト平均法のメリットは以下の通りです。

3つのメリット
  • 高値掴みのリスクを軽減できる
  • 投資初心者の人でも取り組みやすい
  • 投資家の感情を反映させないで済む

それぞれのメリットについて詳しく解説していきます。

高値掴みのリスクを軽減できる

ドルコスト平均法は投資家が意識せずとも、価格が安いときには少量を買い、高い場合に大量に注文を行います。

金融商品はいずれも価格が変動するため、価格が高騰しているときに一気に購入してしまうと高値掴みをしてしまい、なかなか利益を上げることはできません。

しかし、ドルコスト平均法であれば、たとえば1年目には1万円、2年目には2万円といった買付単価が平均化(この場合は(1万円+2万円)÷2年=1.5万円)されるため、高値掴みのリスクを最小限に抑えられるのです。

投資初心者の人でも取り組みやすい

ドルコスト平均法の買い方は簡単で、あらかじめ投資を行う期間を決め、後は銘柄と月々の積立額を設定するだけです。

上記のように投資方法をシステム化できるため、特別な知識やテクニックはいりません

投資初心者の方にとっても始めやすい投資手法と言えるでしょう。

投資家の感情を反映させないで済む

投資で失敗するケースとして、売買の判断に人間の感情が影響してしまうことが挙げられます。

たとえば、ある銘柄が暴落し絶対に手仕舞いをしなければいけないタイミングでも、「もう少しすれば価格が持ち直す」と楽観して損切りができないケースは枚挙にいとまがありません。

このように、ときにして人の感情は正常な投資の判断を狂わせます。

一方、ドルコスト平均法の常に一定額で買い付ける方法は、感情が差し込む余地がありません

もちろんドルコスト平均法を使えば必ずしも利益を得られるとは限りませんが、少なくとも合理性の欠如によって損失を広げるリスクを抑制できます

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ドルコスト平均法のデメリット

ドルコスト平均法のデメリットは以下の通りです。

2つのデメリット
  • 多大なリターンを得ることは難しい
  • 人的ミスによるシステムの崩壊

それぞれのデメリットについて詳しく解説していきます。

多大なリターンを得ることは難しい

ドルコスト平均法は、あくまで平均購入単価を安定させ、価格変動のリスクを抑える投資手法です。

リスクが少ないということはそれだけ期待リターンも低くなります

大きなリターンを得るには少なからずリスクをかけなければならないためです。

よってドルコスト平均法を活用した投信積立などの商品は、10~20年単位の長期的な運用に向いています

リスクとリターンのバランスをとるには、投信積立のほかに株式投資のデイトレードFXなど、比較的ハイリスクハイリターンとなりやすいものをポートフォリオに組み込むとよいでしょう。

人的ミスによるシステムの崩壊

いくらドルコスト平均法の投資手法をシステム化させたとしても、「先月はうっかり銘柄を購入するのを忘れた」というのでは元も子もありません。

1回でも購入を忘れるとシステムが成り立たず、価格平準化の効果も薄れてしまいます

1ヶ月ごとや1年ごとなど、定期的に銘柄を購入するのは意外に手間がかかるものです。

よって、たとえば投資信託であれば自動積立に対応した証券会社を選んだり、外貨建て保険なら保険料を自動的に引き落とせるようなものを選ぶことが大切です。

ドルコスト平均法のシミュレーション

次に、ドルコスト平均法のシミュレーションをご紹介します。

ここでは、株式投資を行うAさんとBさんが登場しますが、ドルコスト平均法を活用せずに投資するAさんと、ドルコスト平均法を活用するBさんに分かれます。

前提条件
  • 当初の株価は1,000円
  • 投資額はAさんとBさん共に12万円
  • Aさんは株価が1,000円のときに12万円の全額を投資した
  • Bさんは株価が1,000円のときから1年間、毎月1万円を積立投資にあてた

その後、1年間で株価が以下のように変動したとしましょう。

スクロールできます
期間株価Aさんの持ち株数Bさんの持ち株数
1ヶ月目1,000円120株10株
2ヶ月目900円120株21株
3ヶ月目800円120株33株
4ヶ月目700円120株47株
5ヶ月目600円120株63株
6ヶ月目500円120株83株
7ヶ月目400円120株108株
8ヶ月目300円120株141株
9ヶ月目200円120株191株
10ヶ月目300円120株224株
11ヶ月目400円120株249株
12ヶ月目500円120株269株

上記のように最終的にはBさんのほうが持ち株数の合計がAさんよりも多くなりました

Bさんは株価が安いときに大量の株を購入することができたからです。

では、12ヶ月目の株価が500円のタイミングで売却すると、どのような結果になるのでしょうか。

Aさんの結果
  • 持ち株数120株×株価500円=評価額60,000円
  • 評価額60,000円-投資額120,000円=利益マイナス60,000円
Bさんの結果
  • 持ち株数269株×株価500円=評価額134,500円
  • 評価額134,500円-投資額120,000円=利益14,500円

上記のように株価が値下がりする局面では、損失が出たAさんに対し、ドルコスト平均法を活用したBさんは利益をあげることができました

よってドルコスト平均法は、運用期間が長期間にわたるほど保有銘柄の数を増やすことができ、安定した利益をあげやすいと言えます。

なお、上記はあくまでシミュレーションなので、実際にこの通りに価格が動くとは限りません。

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SBI証券なら最低100円の投資額を1日単位で投資することができるため、ドルコスト平均法を活用した実例を短期間で体感することができます。

「投資は習うより慣れろ」と言われますが、実際にドルコスト平均法の効果を自分の目で確認してみてください。

ドルコスト平均法で投資を行ってみたいという方には、SBI証券が最適です。

実績豊富な会社なので、初心者の方でも安心して投資を始めることができるでしょう。

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ドルコスト平均法の活用方法

ドルコスト平均法は投資のリスクを抑え、初心者でも安全に運用できますが、決して万全とは言えません。

相場が長期的に上り調子で高値の時期が長く、その後急速に価格が下落するような局面では、かえって損失が発生する可能性があります。

ドルコスト平均法にも弱みがあることを理解したうえで、最適な活用方法を学んでいきましょう。

分散投資をする

ドルコスト平均法で損失を被るのは、あくまで特定の投資商品に偏って運用しているからです。

投資商品が1つしかないと価格変動の影響を直接的に被ってしまい、相場が急変した場合などには、たとえ安全なドルコスト平均法でも損をする可能性が生まれます。

ドルコスト平均法はあくまで「時間」を分散する投資手法です。

よって時間のほかに「資産」を分散する考え方が必要となります。

たとえば積立投資にかける10万円の資金を2分割し、半分の5万円を株式投資や不動産投資などに振り分けることができます。

運用状況を定期的に確認する

特に自動積立サービスを利用する場合、資金は自動的に積み上げられ、面倒な手続きは必要ありません。

しかし手続きが自動的に進行するということは、日々の価格変動や運用経過に無関心になりがちだということです。

仮に相場が下落し続け、復調が難しいようなケースでは、利益を出すのが難しくなります。

そこで運用状況は定期的に確認するようにしましょう。

そして、あまりにも相場が低調なときは投資先を見直す必要があります。

仮にSBI証券に口座を保有している場合、投資先を見直す手間がほとんどかかりません

SBI証券では、実にさまざまな銘柄や投資信託を扱っているからです。

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ドルコスト平均法を利用するのにおすすめの証券会社

ドルコスト平均法を活用する場合は、「どの銘柄に投資するか」という以上に「どの証券会社を利用するか」という要素が重要になります。

サービスの悪い証券会社を利用してしまうと、自分の理想的なタイミングで投資できなかったり、高額な資金を投じて大損をしてしまったりとドルコスト平均法のメリットを生かせないからです。

そこで、ここではドルコスト平均法を利用する際におすすめの証券会社をご紹介します。

SBI証券

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SBI証券ネット証券おすすめ比較ランキングでも1位で紹介されており、おすすめの証券会社となっています。

SBI証券では、5つのプランから最低100円で積立投資ができる「投信積立」や、最長20年に渡って投資で得た利益を非課税にできる「つみたてNISA」を取り揃えています。

いずれも取り扱い商品数は業界ナンバーワンの実績を誇り、さまざまな選択肢のなかから自分に最適な投資先を選べます

また、便利な機能も豊富です。

たとえば積立設定を一括で設定できる「カートつみたて」や、NISA投資可能枠の残りに応じて自動で注文金額を調整する「NISA枠ぎりぎり注文」などです。

積立投資に役立つ仕組みが整っているため、ドルコスト平均法のメリットを存分に生かせます。

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楽天証券は、積立投資における運用コストの安さとサービスのお得感に特徴があります。

楽天証券で取り扱っている投資信託は2,600種類を超え、そのすべてがノーロード(手数料無料)に対応しています。

もちろん上記の投資信託は積立投資に対応可能です。

各商品の細かい検索機能にも優れ、目的に応じて最適な投資先を選ぶことができます。

また、楽天証券で積み立てを行うと、投資した金額に応じて楽天スーパーポイントが加算されます。

このポイントは楽天市場や楽天の各種サービス、マイル交換などに利用できるため、コツコツと資産を積み上げながら、ショッピングなどもお得になります。

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投資や資産運用が不慣れな人には、松井証券が最適です。

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「投信工房」はロボットアドバイザーおすすめ比較ランキングでも紹介されており、非常におすすめのサービスです。

投資信託の経験が薄い人でも、簡単な質問に答えるだけで運用を行えます

さらに積立投資は最低100円からスタートできるため、お試し感覚でドルコスト平均法の効果を実感できるでしょう。

ドルコスト平均法のまとめ

本記事では、ドルコスト平均法の仕組みやメリット・デメリットなどをお伝えしました。

価格変動のリスクを抑え、より安全に資産運用を行えるドルコスト平均法の魅力がお分かりいただけたかと思います。

この記事のまとめ
  • ドルコスト平均法とは、中長期投資において一定期間ごとに一定金額で同じ銘柄を購入する投資手法
  • メリットは高値掴みのリスクを軽減でき、投資初心者の人でも始めやすいこと
  • ただし大きなリターンは期待できないため、ハイリスクハイリターンの株式投資デイトレードやFXと組み合わせるのも方法の一つ
  • 安全だが万全ではないため、分散投資や定期的なチェックを行って成功確率を高めることが大切
  • ドルコスト平均法を活用するならSBI証券が最適

なかでも特に最適な証券会社は、SBI証券です。

投信積立はもちろん、つみたてNISAにも対応しており、お得にドルコスト平均法のメリットを実感できます

少額から開始できるのも特徴なので、比較的始めやすい投資信託からスタートしてみてはいかがでしょうか。

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監修者

InvestNavi(インヴェストナビ)編集部です。我々は、証券会社銀行省庁等の出身者や、FP証券外務員などの資格を持つ有識者を中心に、株式・為替・仮想通貨をはじめとした各分野に精通した金融の専門家によって結成されています。各自の専門知識をもとに、鮮明かつ初心者の方々から上級者の方々まで参考にすることができる信頼性の高い情報を提供します。

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